シマノ（7309）・リスク対処
熊本地震による釣場環境・消費動向への一時的影響
FY2016-Q2に初出。13回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2023-Q1。
13記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
熊本地震と国内企業収益・個人消費の停滞8社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社
シマノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q1対処有価証券報告書
「欧州市場では、トルコ・シリア大地震の影響はほぼなく、安定した需要に支えられ販売は堅調に推移しました。」
トルコ・シリア大地震について、欧州釣具市場への影響はほぼなかったと記載され、自然災害による販売影響が限定的だったことを示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「地震、ハリケーン、噴火等の大規模自然災害」
自然災害による拠点損壊、操業・出荷停止、供給停止および需要減退を主要リスクとして整理し、拠点分散、事業継続計画、保険加入等の対策を継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「豪州市場では、森林火災や洪水被害に加えて新型コロナウイルス感染拡大の影響により販売は低調に終わりました。」
釣具事業の豪州市場で、森林火災・洪水被害および感染症の影響による販売低調が実際に発生したと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「日本市場では、小売店の販売は9月まで堅調に推移しましたが、10月以降は台風の影響により足踏みする格好となり、最終的に前年並みとなりました。」
日本の釣具販売について、台風の影響による10月以降の販売停滞が実際の通期業績要因として記載されている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「日本市場では、昨年に比べて自然災害による影響は小さく、小売店の販売は堅調に推移しました。」
前年に比べて自然災害による釣具販売への影響が小さくなり、日本の小売店販売は堅調に推移したと記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「豪州市場では、前年のような大きなサイクロン災害が無く販売は堅調に推移しました。」
前年に発生した豪州市場の大きなサイクロン災害について、当四半期は同様の災害がなく、豪州販売は堅調に推移したと記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「日本市場では、夏以降の大雨・台風等の影響もあり、小売業販売は低調に推移しました。」
釣具事業で、日本の小売業販売が大雨・台風等の影響により低調となった。また、北米でも東海岸のハリケーンによる影響が記載されている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「豪州市場では、３月のサイクロン後は天候が安定したことから市場は活況となり、販売は堅調さを取り戻しました。」
前四半期に記載されたサイクロンによる豪州市場の販売停滞について、その後は天候安定により市場が活況となり、販売が回復したと記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「豪州市場では、３月のサイクロンの影響もあり、販売は停滞しました。」
釣具事業において、豪州市場の販売停滞という形でサイクロンの影響が実際に発生したと記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「海外市場において、北米市場の２大市場であるテキサス・フロリダでは８月下旬の超大型ハリケーンによる甚大な被災の影響」
従来記載されていた熊本地震・台風とは別に、北米の超大型ハリケーンによる甚大な被災が釣具市場の動きを鈍化させる実際の要因として記載されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「熊本地震や台風が釣り場環境・消費動向に一時的に影響を及ぼしましたが」
熊本地震に加えて台風による一時的な影響を引き続き記載しているが、年次報告書では従来と同じく一時的な影響として説明している。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「熊本地震や台風が釣場環境・消費動向に一時的に影響を及ぼしましたが」
従来の熊本地震に加えて台風も影響要因として記載され、自然災害による一時的な影響の範囲が広がっている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「４月の熊本地震が釣場環境・消費動向に一時的な影響を及ぼしました」
自然災害が釣具事業の市場環境に一時的な影響を及ぼしたと記載している。