世界的な感染症流行による操業・調達への影響
FY2019に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「新型ウイルス等の感染症拡大（COVID-19を含む）」
感染症による工場・販社の操業停止、供給停止、需要減退を主要リスクとして継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「新型ウイルス等の感染症拡大（COVID-19を含む）」
感染症による工場・販社の操業停止、供給停止、需要減退を主要リスクとして継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「中国では、移動制限措置が撤廃されて以降、経済活動の正常化が進みました。」
感染症対策に伴う中国の移動制限措置が撤廃され、経済活動の正常化が進んだと記載している。感染症による活動制約は一部地域でさらに低減している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「中国では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う移動制限措置が緩和され、経済活動の正常化が進みました。」
新型コロナウイルスに伴う移動制限の緩和と経済活動の正常化が記載され、感染症による活動制約は一部地域で低減している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス(COVID-19)感染拡大を抑止するための活動制限に緩和が見られたなかで」
活動制限の緩和が進む一方、感染症の影響を含む事業環境の不確実性を引き続き認識している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一部工場においてロックダウンに伴う一時的な操業停止が生じた一方で、自転車、釣具の需要は落ち着きを見せつつも依然として底堅く」
感染症に伴うロックダウンによる一部工場の一時的な操業停止が続く一方、自転車・釣具需要は沈静化しつつも底堅いと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新たな変異株の感染拡大などの不透明な状況もあり」
ワクチン接種や活動制限緩和が進む一方、新たな変異株の感染拡大と一部工場の一時操業停止が継続し、感染症による事業環境への影響を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「世界的な物流の逼迫やロックダウンに伴う当社グループの一部工場で一時的な操業停止が生じましたが、依然として自転車、釣りへの高い関心と需要が継続し」
感染症に伴うロックダウンによる一部工場の一時的な操業停止が引き続き記載されている。一方、自転車・釣りへの高い需要が継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの一部工場においてはロックダウンに伴う一時的な操業停止が生じました」
感染症流行による事業運営への影響が継続し、一部工場でロックダウンに伴う一時的な操業停止が実際に発生したと記載している。一方、生産体制の増強も進めている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、世界各国で新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大防止に向けたワクチンの接種が開始されたものの、その猛威は衰えが見られず、封じ込め施策に苦慮する状況が続きました。」
ワクチン接種開始後も感染症の猛威は衰えず、各国で封じ込め施策に苦慮する状況が続いている。感染症による事業環境への影響が継続しているとの認識を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の拡大・収束時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、2021年度中は当該影響が継続するものと仮定し」
感染症による生産・販売環境への影響が続くとの認識を維持し、2021年度中も影響が継続する仮定を置いている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「釣具の販売に影響が出ましたが、規制緩和後はアウトドアレジャーとしての釣りが再評価され、釣具への需要も高まりました。」
感染症による外出規制が釣具販売に影響する一方、規制緩和後の釣りの再評価と需要回復も記載されており、感染症影響と回復の動きが併存している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その後５月以降は、アウトドアレジャーとしての釣りが再評価され釣具への需要が高まる傾向となりました。」
感染症拡大による販売環境への影響は継続しているが、5月以降は釣りがアウトドアレジャーとして再評価され、釣具需要が回復する動きも記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大を受け、欧州では、各国で移動制限や閉店措置など企業活動の大規模な制限、それに伴う個人消費の急激な退潮により景気は大きく落ち込むこととなりました。」
感染症流行による生産・販売環境への影響が実際に発生し、各地域の市場販売の急減速、消費者マインド低下および景気悪化として記載されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「新型インフルエンザ等の感染症が世界的に流行した場合、感染拡大による操業のための従業員の不足、原資材やエネルギーの確保困難によって、当社の生産活動や営業活動に重大な影響が生じ、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
世界各地の製造・販売拠点に関して、感染症流行による従業員不足、原資材・エネルギー確保困難、生産・営業活動への影響を独立したリスクとして初めて記載している。