新型コロナウイルス感染症による販売量・生産量低下リスク
FY2020に初出。13回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「感染症が発生し、広範囲かつ長期的に影響がおよんだ場合、販売量や生産量の低下などにより、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症の長期化による販売量・生産量低下リスクを一般的なリスクとして再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
感染症の長期化による販売量・生産量低下リスクを含む既存リスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「感染症が発生し、広範囲かつ長期的に影響がおよんだ場合、販売量や生産量の低下などにより、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症の長期化による販売量・生産量低下リスクを一般的なリスクとして再確認している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「コロナ禍における世界的な自転車への高い関心も落ち着きを見せる中、生産拠点である中国や東南アジアの回復に伴い、国内市場における品薄状態は徐々に改善されつつあるものの、依然として部品不足による完成自転車の供給遅延は続いております。」
生産拠点の回復に伴い、感染症に関連していた国内市場の品薄状態は徐々に改善していると記載している一方、部品不足による完成自転車の供給遅延は継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「生産拠点である中国や東南アジアでのコロナ禍からの回復に伴い、国内市場における品薄状態は徐々に改善されつつあります。」
生産拠点のコロナ禍からの回復に伴い、感染症に関連していた自転車の供給制約が徐々に改善していると記載している。 - FY2022感染症下の需要増加と供給制約有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大を契機とした健康志向の高まりにより、移動手段としての自転車需要は世界的に急増しました。」
感染症の影響が自転車関連では需要減少だけでなく、健康志向による世界的需要急増と部品供給不足という形で現れている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、コロナウイルス感染者数が激減するなど、厳しい状況が徐々に緩和される中で、持ち直しの動きが見られました。」
感染者数の激減などにより、感染症に起因する厳しい経済状況が徐々に緩和され、持ち直しの動きが見られたと記載している。一方、部品供給不足やサプライチェーン混乱は別途継続している。 - FY2022-Q2感染症下の需要増加と供給制約への転化有価証券報告書
「国内の自転車市場は、コロナウイルス感染症の拡大を起因に、「健康」「環境」「感染対策」としての必要性が認識され、その需要は全世界で急速に拡大してきました。」
感染症による需要減少だけでなく、健康・環境・感染対策需要の拡大と、それに伴う供給不足・販売数量確保の困難が顕在化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「ステンレス鋼製品につきましては、海外向け比率の高い製造業や半導体関連等の設備投資は堅調に推移しているものの、感染症拡大の影響により多分野において設備投資の中止や延期が続きました。」
新型コロナウイルス感染症による多分野の設備投資中止・延期が実際に続いていることを記載している。一方、自動車関連では生産回復の動きも示されている。 - FY2021-Q3影響予測困難と需要回復の兆しが併存有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大が長期化する中で、当社グループの事業に与える影響を合理的に予測することは困難を伴いますが、鋼管業界の需要に回復の兆しが見えることを踏まえ、前期末の仮定を変更せず、会計上の見積りの判断を行っております。」
感染症の事業影響を合理的に予測する困難さが続く一方、鋼管業界の需要に回復の兆しがあるとして会計上の見積りを行っている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「このような情勢のもと鋼管業界におきましては、自動車関連を中心として生産が再開され、経済活動は回復傾向にある一方で、住宅関連は、引き続き低調に推移しています。」
感染症影響下で自動車関連の生産再開がみられる一方、住宅関連の低調さや建材物件の延期・中止が続き、業績環境への影響が継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「このような情勢のもと鋼管業界におきましても、コロナ禍の影響から自動車関連等製造業の一部では生産調整や生産休止の動きがみられました。」
新型コロナウイルス感染症による生産調整・生産休止が実際に発生し、全社売上高・利益の減少や自動車関連の売上高・利益の大幅減少として業績に反映されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が長期化した場合、販売量や生産量の低下などにより、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
事業等のリスクとして新型コロナウイルス感染症を初めて独立して記載している。年度後半には実際に需要がさらに減少し、売上高・利益の減少にも影響したと記載している。