人材の確保・強化・育成
FY2018に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「目標（2030年度） 女性管理職比率 10％以上 障がい者雇用比率 3％以上 休業災害・通勤災害 0 男性育児休暇取得率 50％以上 有給取得率 85％以上 総労働時間1,830時間/人・年以下 定年後再雇用率 85％以上 アブセンティーズム 1.0日以下 プレゼンティーズム 50以上 労働災害 度数率 1.000以下 労働災害 強度率 0.03以下」
人的資本の2030年度目標に対し、2025年度実績として女性管理職比率3.4％、障がい者雇用比率3.0％、男性育児休暇取得率80.0％、有給取得率72.1％、総労働時間1,966時間等を開示した。 - 2026-05-22前進決算説明資料
「教育の拡充 （モチベーション向上・キャリアアップ）」
2027年3月期の施策として、教育拡充、健康向上、エンゲージメント向上、職場環境改善など、人的資本施策が具体化された。 - FY2025前進有価証券報告書
「目標（2030年度） 女性管理職比率10％以上 障がい者雇用比率3.0％以上 休業災害・通勤災害0 男性育児休暇取得率50％以上 有給取得率85％以上 総労働時間1830時間/人・年以下 定年後再雇用率85％以上 アブセンティーズム1.0日以下 プレゼンティーズム50以上 労働災害 度数率1.000以下 労働災害 強度率0.03以下」
人的資本に関する2030年度目標を拡充して開示し、2024年度実績として女性管理職比率2.7％、障がい者雇用比率3.2％、男性育児休暇取得率106.7％、有給取得率70.0％、総労働時間2,070時間等を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、当社で働く社員が高いモチベーションを持ち、多様なキャリアパスや働き方を実現できる取り組みを進めています。／目標（2030年度） 女性管理職比率10％以上 障がい者雇用比率3.0％以上 男性育児休暇取得率50％以上 有給取得率85％以上 総労働時間1830時間／人・年」
多様な人材の採用・起用と多様な働き方を進める方針に加え、2030年度の女性管理職比率、障がい者雇用比率、男性育児休暇取得率、有給取得率、総労働時間等の数値目標と2023年度実績を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、労働時間適正化の実現に向け、間接業務の改善を行い、労働生産性が向上したことにより、総労働時間を1,828時間にすることができました。加えて、障がい者の雇用拡大に向け、定期的なインターンシップの受け入れを行う等、グローバルで積極的な活動を行っております。」
働き方改革・人材施策について、総労働時間1,828時間、健康経営優良法人2022認定、プラチナくるみん認定など、具体的な進展を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社は、感染予防の徹底的な意識づけや在宅勤務等の働き方改革の推進といった従業員を守る施策に加え、各国の補助金制度の活用、役員報酬の自主返上、諸経費の見直しといった収益を確保するための施策等、リスクの低減に向けた諸施策を継続しております。」
在宅勤務等の働き方改革を含む従業員保護・人材面の施策を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「国内外において労働人口が減少していく中、テレワークの推進とＩＴ活用による働き方改革や、女性活躍・シニア活用・海外拠点との人材交流等、多様性があり、働きがいを持って仕事ができる職場づくりを目指します。」
人材の確保・育成方針が、第5次中期計画の働きがいのある職場づくりとして、テレワーク、IT活用、女性・シニア活用、海外人材交流へ具体化された。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの全ての活動を支える人材の確保、強化、育成に関しては、最適な労働時間、最適な労働環境を追求し、男女、各年代における活躍の場を見極め、それぞれに合った人材育成を推進し、従業員のやる気と働きがいの向上を図ってまいります。」
労働時間・環境の最適化、属性や年代に応じた人材育成、働きがい向上を施策として掲げている。