日産・ホンダへの販売依存
FY2018に初出。26回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。119社中35社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに48社。
- FY2026日産向け比率低下とホンダ向け比率上昇有価証券報告書
「その中でも、当社グループは、2026年３月期において日産自動車株式会社及び同社グループへの販売割合が65.3％、本田技研工業株式会社及び同社グループへの販売割合が29.9％となっております。」
日産向け販売割合は前期の67.2％から65.3％へ低下し、ホンダ向けは27.9％から29.9％へ上昇した。両社への集中はなお高い。 - FY2026-H1日産向け比率が低下し、ホンダ向け比率が上昇有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 15,400 15,016 4,087 887 35,391 本田技研工業株式会社グループ向け 2,867 14,083 383 885 18,218」
当中間期の売上高は日産グループ向け35,391百万円、ホンダグループ向け18,218百万円となった。連結売上高に占める比率は日産約63.1％、ホンダ約32.5％で、前年同期から日産比率は低下し、ホンダ比率は上昇した。 - FY2025日産・ホンダ向け販売比率がともに上昇有価証券報告書
「その中でも、当社グループは、2025年３月期において日産自動車株式会社及び同社グループへの販売割合が67.2％、本田技研工業株式会社及び同社グループへの販売割合が27.9％となっております。」
日産向け販売割合は前期の66.8％から67.2％へ、ホンダ向けは27.6％から27.9％へ上昇し、両社への集中が引き続き高い。 - FY2025-H1日産向け比率が低下し、ホンダ向け比率が上昇有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 16,566 16,083 6,776 1,054 40,480 本田技研工業株式会社グループ向け 2,621 12,647 500 1,070 16,839」
当中間連結会計期間の顧客別売上高は日産グループ向け40,480百万円、ホンダグループ向け16,839百万円となった。連結売上高に対する構成比は日産約67.1％、ホンダ約27.9％で、前年同期の約68.0％、約26.8％から日産比率は低下し、ホンダ比率は上昇した。 - FY2024日産向け比率は横ばい、ホンダ向け比率は上昇有価証券報告書
「その中でも、当社グループは、2024年３月期において日産自動車株式会社及び同社グループへの販売割合が66.8％、本田技研工業株式会社及び同社グループへの販売割合が27.6％となっております。」
日産向け販売割合は前期の66.7％から66.8％へほぼ横ばい、ホンダ向けは26.7％から27.6％へ上昇した。両社への販売集中は引き続き高い水準である。 - FY2024-Q3日産向け比率が低下し、ホンダ向け比率が上昇有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 25,751 23,797 9,867 1,647 61,063 本田技研工業株式会社グループ向け 4,516 17,686 1,320 1,189 24,712」
第3四半期累計の顧客別売上高は日産グループ向け61,063百万円、ホンダグループ向け24,712百万円となった。連結売上高に占める比率は日産約67.5％、ホンダ約27.3％で、前年同期から日産比率は低下し、ホンダ比率は上昇した。 - FY2024-Q2日産向け比率が低下し、ホンダ向け比率が上昇有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 16,308 15,624 6,555 1,073 39,560 本田技研工業株式会社グループ向け 2,435 11,656 835 693 15,619」
第2四半期累計の顧客別売上高は日産グループ向け39,560百万円、ホンダグループ向け15,619百万円となった。連結売上高に占める比率は日産約68.0％、ホンダ約26.8％で、前年同期から日産比率は低下し、ホンダ比率は上昇した。 - FY2024-Q1日産向け比重が低下し、ホンダ向け比重が上昇有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 7,877 7,665 3,605 468 19,615 本田技研工業株式会社グループ向け 1,007 5,728 533 349 7,617」
第1四半期累計の顧客別売上高は日産グループ向け19,615百万円、ホンダグループ向け7,617百万円となった。前年同期比では日産向けの構成比が低下し、ホンダ向けの構成比が上昇しているが、両社への集中は続いている。 - FY2023-Q3顧客別売上高で日産向け比重がやや低下し、ホンダ向け比重が上昇有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 19,707 17,393 14,528 1,520 53,149 本田技研工業株式会社グループ向け 3,642 10,270 3,202 777 17,891」
第3四半期累計の顧客別売上高は日産グループ向け53,149百万円、ホンダグループ向け17,891百万円となった。連結売上高に対する構成比は日産約70.4％、ホンダ約23.7％で、日産集中は続く一方、FY2023-Q2から日産比率はやや低下しホンダ比率は上昇した。 - FY2023-Q2顧客別売上高で日産向け比重が上昇し、ホンダ向け比重が低下有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 11,897 11,301 9,373 1,084 33,657 本田技研工業株式会社グループ向け 2,208 6,035 2,121 427 10,791」
当第2四半期累計の顧客別売上高は日産グループ向け33,657百万円、ホンダグループ向け10,791百万円となった。連結売上高に対する構成比は日産約71.0％、ホンダ約22.8％で、日産への集中が継続している。 - FY2023-Q1顧客別売上高で日産向けが増加し、ホンダ向けが減少有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 5,053 5,583 5,234 494 16,364 本田技研工業株式会社グループ向け 1,049 3,188 1,297 157 5,691」
第1四半期の顧客別売上高は日産グループ向け16,364百万円、ホンダグループ向け5,691百万円となった。売上高23,305百万円に対する構成比は日産約70.2％、ホンダ約24.4％で、両グループへの集中が継続している。 quantifiedはtrue、materializedはfalse。 - FY2022再掲有価証券報告書
「その中でも、当社グループは、2022年３月期において日産自動車株式会社及び同社グループへの販売割合が66.7％、本田技研工業株式会社及び同社グループへの販売割合が26.7％となっております。これに対し、日系を中心とした他の自動車メーカー向けの受注拡大をはかるとともに、自転車用エアバッグ等、非自動車業界向けのビジネス展開も精力的に進め、リスク緩和をはかっております。」
日産向け66.7％、ホンダ向け26.7％の高い顧客集中が継続し、他メーカー・非自動車分野への展開を緩和策として記載している。 - FY2022-Q3顧客別売上高で日産・ホンダへの集中が継続有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 12,327 11,877 14,242 1,524 39,971 本田技研工業株式会社グループ向け 4,279 8,554 4,111 560 17,504」
顧客別売上高の分解開示では、日産グループ向け39,971百万円、ホンダグループ向け17,504百万円となり、両グループ向け売上高が合計57,475百万円と引き続き中心を占めている。 - FY2022-Q2顧客別売上高で日産向けが中心、ホンダ向けも増加有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 8,445 8,512 9,370 1,055 27,385 本田技研工業株式会社グループ向け 2,524 6,162 3,141 400 12,227」
当第2四半期累計の顧客別売上高は日産グループ向け27,385百万円、ホンダグループ向け12,227百万円で、両グループ向けへの依存が引き続き大きい。 - FY2022-Q1顧客構成が日産低下・ホンダ上昇有価証券報告書
「日産自動車株式会社グループ向け 4,044 4,934 4,737 612 14,327 本田技研工業株式会社グループ向け 1,331 3,506 1,617 218 6,672」
当第1四半期の顧客別売上高は日産グループ向け14,327百万円、ホンダグループ向け6,672百万円で、合計では両グループ向けが21,000百万円となった。前年の年間販売割合からは、日産向けの比重低下、ホンダ向けの比重上昇が示される。 - FY2021後退有価証券報告書
「その中でも、当社グループは、2021年３月期において日産自動車株式会社及び同社グループへの販売割合が66.7％、本田技研工業株式会社及び同社グループへの販売割合が27.1％となっております。これに対し、日系を中心とした他の自動車メーカー向けの受注拡大をはかるとともに、自転車用エアバッグ等、非自動車業界向けのビジネス展開も精力的に進め、リスク緩和をはかっております。」
日産向け販売割合は前期の70.7％から66.7％へ低下し、ホンダ向けは23.9％から27.1％へ上昇した。顧客集中はなお高いが、日産向け比率は低下している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
日産・ホンダへの販売依存について、重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
日産・ホンダへの販売依存について、重要な変更はないとされている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その中でも、当社グループは、2020年３月期において日産自動車株式会社及び同社グループへの販売割合が70.7％、本田技研工業株式会社及び同社グループへの販売割合が23.9％となっております。これに対し、日系を中心とした他の自動車メーカー向けの受注拡大をはかるとともに、自転車用エアバッグ等、非自動車業界向けのビジネス展開も精力的に進め、リスク緩和をはかっております。」
日産向け販売割合は前期の67.7％から70.7％へ上昇し、顧客集中が強まった。一方、他メーカーや自転車用エアバッグ等への展開をリスク緩和策として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
日産・ホンダへの販売依存について、重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
日産・ホンダへの販売依存について、重要な変更はないとされている。 - FY2019顧客構成が日産中心へ変化有価証券報告書
「その中でも、当社グループは、2019年３月期において日産自動車㈱及び同社グループへの販売割合が67.7％、本田技研工業㈱及び同社グループへの販売割合が27.7％となっております。」
日産・同グループへの販売割合は前期の56.1％から67.7％へ上昇し、ホンダ・同グループは38.7％から27.7％へ低下した。両社への依存合計は引き続き高い水準である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
日産・ホンダへの販売依存について、重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
日産・ホンダへの販売依存について、重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
日産・ホンダへの販売依存について、重要な変更はないとされている。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年３月期において日産自動車㈱及び同社グループへの販売割合が56.1％、本田技研工業㈱及び同社グループへの販売割合が38.7％となっております。このため、これら得意先の販売が減少した場合や経営戦略や購買方針の変更が行われた場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
日産・ホンダおよび各グループへの販売割合を合計95％相当として示し、顧客の販売減少や購買方針変更の影響をリスクとして記載している。