固定資産の減損リスク
FY2020に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本プラストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「一部の国内拠点において、市場環境の変化により、収益性が低下し、短期間での回復が困難であると判断したため、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。これに伴い減損損失393百万円を特別損失に計上しております。」
減損損失は前期の中国拠点1,607百万円から当期の国内拠点393百万円へ減少した。ただし、富士工場・伊勢崎工場で減損が発生した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、日系自動車メーカーの販売苦戦の影響等による市場環境の悪化により、固定資産の一部回収が困難と判断したため、固定資産1,607百万円を減損損失として、特別損失に計上しております。」
中国の中山・武漢拠点で減損損失1,607百万円を計上し、固定資産の減損リスクが前期の336百万円から大幅に拡大した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「市場環境悪化に伴い、収益性が低下したことから、固定資産の一部回収が困難と判断したため、減損損失を計上しております。」
固定資産の減損リスクが当期も実際に発生し、富士工場、武漢富拉司特汽車零部件有限公司、中山富拉司特工業有限公司について合計336百万円の減損損失を計上した。 quantifiedはtrue、materializedはtrue。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「市場環境悪化に伴い、収益性が低下したことから、固定資産の一部回収が困難と判断したため、減損損失を計上しております。」
固定資産の減損リスクが本社等、富士工場、伊勢崎工場、九州工場で実際に発生し、減損損失4,165百万円を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「なお、将来を見据えた生産工場の最適化施策の一部として、当期、富士工場の生産の一部を伊勢崎工場に移管したことにより、収益性が低下し、富士工場の固定資産の一部回収が困難と判断したため、2,105百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損リスクが富士工場で実際に発生し、2,105百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2020初出有価証券報告書
「固定資産の時価が著しく下落した場合や、事業の収益性が悪化した場合には、減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の時価下落や事業収益性悪化により減損損失が発生する会計制度上のリスクを記載している。