減収下での営業利益・親会社株主利益の増益
FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026通期で減収減益から増収増益へ転換有価証券報告書
「当期の売上収益は、顧客の生産台数増加等により、1兆1,467億円（前期比 8.2％増）と増収となりました。利益については、増販効果や原価改善等により、営業利益は 795億円（前期比 32.9％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は 620億円（前期比 70.7％増）となりました。」
前期の減収減益から転じ、売上収益、営業利益、親会社の所有者に帰属する当期利益がいずれも増加した。 - 2026-04-28実績引用決算
「当期の売上収益は、顧客の生産台数増加等により、1兆1,467億円（前期比 8.2％増）と増収となりました。」
前期の減収減益から、当期は増収増益となった実績を開示している。 - FY2026-H1中間期で増収増益へ転換有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上収益は、顧客の生産台数増加等により、5,356億円（前年同期比 3.8％増）となりました。 利益については、米国の関税影響はあるものの、増販効果や原価改善等により、営業利益は 329億円（前年同期比 14.0％増）、親会社の所有者に帰属する中間利益は 277億円（前年同期比52.3％増）となりました。」
前期通期で確認された減収減益から、当中間連結会計期間は売上収益、営業利益、親会社の所有者に帰属する中間利益がいずれも前年同期比で増加した。 - FY2025通期で減収減益を確認有価証券報告書
「当期の売上収益は、顧客の生産台数減少等により、１兆597億円（前期比 1.1％減）と減収となりました。利益については、原価改善や為替影響はあるものの、減販影響等により、営業利益は 598億円（前期比 11.6％減）、親会社の所有者に帰属する当期利益は 363億円（前期比 29.4％減）となりました。」
中間期に続き、通期でも売上収益、営業利益、親会社の所有者に帰属する当期利益が前年同期を下回った。 - FY2025-H1中間期で減収減益へ転換有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上収益は、インド以外の全地域での顧客の生産台数減少等により、5,159億円（前年同期比 1.3％減）となりました。利益については、合理化努力や円安による為替影響等があったものの減販影響や固定費の増加等により、営業利益は 288億円（前年同期比 14.3％減）、親会社の所有者に帰属する中間利益は 182億円（前年同期比 21.7％減）となりました。」
前期通期の増収増益から、当中間連結会計期間は売上収益、営業利益、親会社の所有者に帰属する中間利益がいずれも前年同期比で減少した。 - FY2024通期で大幅増収増益有価証券報告書
「当期の売上収益は、日本、米州を中心とした顧客の生産台数増加等により、１兆711億円（前期比 12.5％増）と増収となりました。利益については、増販効果や合理化努力等により、営業利益は 677億円（前期比 93.1％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は 514億円（前期比 221.5％増）となりました。」
前年の増収・営業利益微増・親会社帰属利益減少から、当期は売上収益、営業利益、親会社帰属当期利益がいずれも増加し、営業利益と親会社帰属利益は大幅増益となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は 559億円（前年同四半期比 136.0％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 412億円（前年同四半期比 193.2％増）となりました。」
前四半期まで確認された増収増益の状態が継続し、第3四半期累計でも営業利益・親会社帰属四半期利益が大幅増益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益については、増販効果や合理化努力等により、営業利益は 336億円（前年同四半期比 174.6％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 232億円（前年同四半期比 182.6％増）となりました。」
増収増益の状態が継続し、売上収益は前年同期比15.1％増、営業利益は174.6％増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は182.6％増となった。 - FY2024-Q1増収・大幅増益へ転換有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は、グローバルで顧客の生産台数増加等により、2,593億円（前年同四半期比 23.8％増）と増収となりました。利益については、増販効果や合理化努力等により、営業利益は 163億円（前年同四半期比 421.4％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 116億円（前年同四半期比 344.0％増）となりました。」
前期通期および前四半期までの減益局面から、当第1四半期は売上収益、営業利益、親会社の所有者に帰属する四半期利益がいずれも大幅な増加となった。 - FY2023増収・営業利益微増の一方、親会社帰属利益が減少有価証券報告書
「当期の売上収益は、米州・アジア等の主要顧客の生産回復や円安による為替影響等により、9,518億円（前期比 14.7％増）と増収となりました。利益については、合理化努力や増販効果、原材料価格高騰分の売価反映等により、営業利益は 350億円（前期比 2.6％増）となりました。」
売上収益は14.7％増、営業利益は2.6％増となった一方、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期の233億52百万円から160億04百万円へ減少した。 - FY2023-Q3増収・増益へ転換有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上収益は、日本での半導体不足等による主要顧客の減産はあったものの、海外での生産回復や円安による為替影響等により、7,018億円（前年同四半期比 16.9％増）と増収となりました。利益については、増販効果に加えて、当期の収益改善活動の三本柱「原価改善の促進」「市況影響の圧縮」「生産量変動への対応」に当社グループをあげて取り組んだことにより 、営業利益は236億円（前年同四半期比 24.7％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 140億円（前年同四半期比 4.2％増）となりました。」
前四半期まで確認された増収下の減益から、当第3四半期累計期間は売上収益、営業利益、親会社帰属四半期利益のいずれも前年同期比で増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益については、米州・アジアでの顧客の増産や原材料価格高騰分の価格交渉の進展等により順調に回復したものの、日本での減販影響や製品構成の悪化、子会社の固定資産減損に伴う一過性の損失等により、営業利益は 122億円（前年同四半期比 5.6％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 82億円（前年同四半期比 8.8％減）となりました。」
増収となった一方、日本での減販、製品構成悪化、子会社の固定資産減損に伴う一過性損失等により、営業利益と親会社帰属四半期利益は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1増収下で大幅減益有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は、主に日本での半導体不足等による主要顧客の大幅な減産はあったものの、円安の進行による為替影響により、2,094億円（前年同四半期比 3.1％増）と増収となりました。利益については、急な減産に対応するため経費や労務費を削減するものの、減販影響や原材料価格の高騰等により、営業利益は 31億円（前年同四半期比 72.1％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 26億円（前年同四半期比 71.0％減）となりました。」
円安により売上収益は前年同四半期比3.1％増となった一方、減販影響や原材料価格高騰等により営業利益は72.1％減、親会社帰属四半期利益は71.0％減となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当期の売上収益は、半導体不足等による顧客の対計画での減産はあったものの、前期のコロナによる減産からの回復やLED関連ビジネスの拡販等により、8,302億円（前期比 15.1％増）と増収となりました。利益については、増販効果はあったものの、原材料価格の高騰や自動車の生産量変動に柔軟に生産対応できなかったコスト負担等により、営業利益は 341億円（前期比 6.3％減）、親会社の所有者に帰属する当期利益は 233億円（前期比 33.7％減）となりました。」
前期からの回復や拡販により増収となった一方、営業利益と親会社帰属当期利益は減益となる状態を通期で確認した。 - FY2022-Q3増収下で営業利益・親会社帰属利益が減益へ転換有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上収益は、半導体不足等による顧客の減産はあったものの、全体では前期の新型コロナウイルス（以下「コロナ」）による減産からの生産回復等により、6,004億円（前年同四半期比 15.0％増）と増収となりました。利益については、前期のコロナからの回復による増販効果があったものの、前期における政府補助金の反動等による労務費の増加や市況の悪化、経費の増加等により、営業利益は 189億円（前年同四半期比 23.9％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 135億円（前年同四半期比 19.2％減）となりました。」
売上収益は前年同四半期比15.0％増となった一方、政府補助金の反動等による労務費の増加、市況の悪化、経費の増加等により、営業利益は23.9％減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は19.2％減となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益は、日本や米州、中国等における半導体不足による減販影響はあったものの、全体では前期の新型コロナウイルス（以下「コロナ」）による減産からの生産回復等により、3,873億円（前年同四半期比 25.2％増）と増収となりました。利益については、市況の悪化や前期における政府補助金の反動はあったものの、前期のコロナからの回復による増販効果に加え合理化の努力もあり、営業利益は 129億円（前年同四半期比 187.8％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 90億円（前年同四半期比 162.6％増）となりました。」
売上収益は前年同四半期比25.2％増、営業利益は187.8％増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は162.6％増となり、コロナ減産からの回復局面で増収増益が続いた。 - FY2022-Q1大幅増収・営業利益等が黒字転換有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は、米州や中国、日本等における半導体不足による減産影響はあったものの、全体では前期の新型コロナウイルス（以下「コロナ」）による減産からの生産回復により、2,031億円（前年同四半期比 82.6％増）と増収となりました。利益については、前期のコロナによる減販影響の反動（増販効果等）により、営業利益は 112億円（前年同四半期の損失 98億円）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 90億円（前年同四半期の損失 43億円）となりました。」
前期第1四半期の営業損失98億円・親会社帰属四半期損失43億円から、当第1四半期は営業利益112億円・親会社帰属四半期利益90億円へ黒字転換した。売上収益も前年同四半期比82.6％増となった。 - FY2021通期で減収下の営業利益・親会社帰属利益増益を確認有価証券報告書
「売上収益は、7,214億円（前期比 11.2％減）と減収となりました。利益については、コロナによる減販影響や英国子会社のリストラクチャリング引当金の計上はあったものの、政府補助金の活用を含む合理化努力や労務費・経費の抑制、前期にTGMの全株式を外部に譲渡し事業整理損失を計上したことの反動により、営業利益は 364億円（前期比 103.9％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は 352億円（前期比 213.6％増）と増益となりました。」
通期では売上収益が11.2％減少した一方、営業利益は103.9％増、親会社の所有者に帰属する当期利益は213.6％増となった。 - FY2021-Q3減収下で営業利益・親会社帰属利益が増益へ転換有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上収益は、中国における主要顧客の自動車生産台数の増加はあったものの、その他の地域全般では年度前半での新型コロナウイルス（以下「コロナ」）による減販影響等があり、5,219億円（前年同四半期比 16.3％減）と減収となりました。利益については、コロナによる減販影響等はあったものの、前期にドイツの生産子会社である豊田合成メテオール有限会社(以下「ＴＧＭ」)全株式を外部に譲渡し事業整理損失を計上したことの反動、政府補助金の活用を含む合理化努力や労務費・経費の抑制により、営業利益は249億円（前年同四半期比298.4％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は167億円（前年同四半期比 134.4％増）と増益になりました。」
売上収益は前年同四半期比16.3％減となった一方、TGM事業整理損失の反動、政府補助金、合理化努力、労務費・経費抑制により営業利益と親会社帰属四半期利益は増益へ転じた。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益は、中国における主要顧客の自動車生産台数の増加はあったものの、その他の地域全般では新型コロナウイルス（以下「コロナ」）による減販影響等があり、3,094億円（前年同四半期比 26.6％減）と減収となりました。利益については、政府補助金の活用を含む合理化努力や労務費・経費の抑制により減益幅を圧縮したものの、コロナによる減販影響が大きく、営業利益は 45億円（前年同四半期比 75.9％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 34億円（前年同四半期比 72.4％減）となりました。」
コロナによる減販影響が大きく、売上収益は前年同四半期比26.6％減、営業利益は75.9％減、親会社所有者帰属四半期利益は72.4％減となった。合理化努力等により減益幅を圧縮したものの、利益水準は大幅に低下している。 - FY2021-Q1大幅減収・営業損失・親会社帰属損失へ転換有価証券報告書
「当第１四半期の売上収益は、中国における主要顧客の自動車生産台数の増加はあったものの、その他の地域全般で新型コロナウイルスによる減販影響等があり、1,112億円（前年同四半期比 46.9％減）と大幅な減収となりました。利益については、当社グループ一丸となった緊急収益対策の実施に加え、昨年12月にドイツの生産子会社を連結から除外したことによる反動等はあったものの、新型コロナウイルスによる減販影響が大きく、営業損失は98億円（前年同四半期の利益 78億円）、親会社の所有者に帰属する四半期損失は 43億円（前年同四半期の利益 37億円）となりました。」
新型コロナウイルスによる減販影響により、売上収益は前年同四半期比46.9％減の1,112億円となり、営業利益・親会社帰属利益は前年同期の黒字からそれぞれ98億円・43億円の損失へ転換した。 - FY2020-Q3増収下で大幅減益へ転換有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上収益は、日本や中国における主要顧客の生産台数の増加等により、6,238億円（前年同四半期比 0.2％増）と増収となりました。 利益につきましては、当社グループをあげた合理化努力や増販効果等に加え、前期の独禁法関連損失の反動はありましたものの、ドイツの生産子会社である豊田合成メテオール有限会社(以下「TGM」)全株式を外部に譲渡し、事業整理損失を計上したこと等により、営業利益は 62億円（前年同四半期比 71.2％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 71億円（前年同四半期比 42.6％減）となりました。」
売上収益は前年同四半期比0.2％増となった一方、TGM全株式譲渡に伴う事業整理損失等により、営業利益は71.2％減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は42.6％減となった。 - FY2020-Q2増収・大幅増益へ転換有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益は、日本における主要顧客の生産台数の増加等により、4,214億円（前年同四半期比 4.1％増）と増収となりました。 利益につきましては、前期の独禁法関連損失の反動や全社をあげた合理化努力や増販効果等により、営業利益は 187億円（前年同四半期比 73.3％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 124億円（前年同四半期比 116.1％増）と増益となりました。」
第1四半期の減益から転じ、当第2四半期累計では売上収益が4.1％増、営業利益が73.3％増、親会社所有者帰属四半期利益が116.1％増となった。 - FY2020-Q1増収下で営業利益・親会社帰属利益が減益へ転換有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は、主要顧客の生産台数の増加等により、2,093億円（前年同四半期比 1.9％増）と増収となりました。 利益につきましては、増販効果や合理化努力等はありましたものの、日本での前期の新型車効果の反動や米州での人件費の上昇等により、営業利益は 78億円（前年同四半期比 24.0％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 37億円（前年同四半期比 45.2％減）と減益となりました。」
売上収益は前年同四半期比1.9％増となった一方、日本の前期新型車効果の反動や米州の人件費上昇等により、営業利益と親会社帰属四半期利益は減益へ転じた。 - FY2019通期で増収増益を維持有価証券報告書
「売上収益は、8,407億円（前期比4.1％増）と、増収となりました。利益については、第２四半期に独禁法関連損失を計上したものの、日本での新型車を中心とした増販効果や合理化努力等により、営業利益は365億円（前期比3.8％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は233億円（前期比9.1％増）と増益となりました。」
第2四半期・第3四半期累計では独禁法関連損失により減益だったが、通期では増収、営業利益増益、親会社帰属利益増益となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期の売上収益は、日本における新型車効果や米州地域での拡販、アジアにおける主要顧客の生産台数の増加等により、 6,228億円（前年同四半期比 4.7％増）と増収となりました。利益につきましては、日本での新型車を中心とした増販効果や合理化努力等はありましたものの、第２四半期において、独禁法関連損失を計上したこと等により、営業利益は 217億円（前年同四半期比 16.7％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 124億円（前年同四半期比 29.4％減）と減益となりました。」
増収が続く一方、第2四半期に計上した独禁法関連損失等により、営業利益と親会社所有者帰属四半期利益は前年同四半期比で減少した。 - FY2019-Q2増収下で独禁法関連損失により減益有価証券報告書
「当第２四半期の売上収益は、日本における新型車効果や米州・アジアにおける主要顧客の生産台数の増加等により、4,048億円（前年同四半期比 3.8％増）と増収となりました。利益につきましては、日本での新型車を中心とした増販効果や合理化努力等はありましたものの、独禁法関連損失を計上したことにより、営業利益は 108億円（前年同四半期比 44.7％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 57億円（前年同四半期比 51.7％減）と減益となりました。」
売上収益は前年同四半期比3.8％増となった一方、独禁法関連損失の計上により営業利益は44.7％減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は51.7％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期の売上収益は、新型車を中心とした販売増により、2,055億円（前年同四半期比 9.3％増）と増収となりました。利益につきましては、製品構成・価格改訂等の影響や各種費用の増加等はありましたものの、日本での新型車を中心とした増販効果や合理化努力等により、営業利益は 103億円（前年同四半期比 17.7％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は 67億円（前年同四半期比 30.7％増）と増益となりました。」
前期通期に確認された増収増益が第1四半期にも続き、売上収益、営業利益、親会社帰属利益がいずれも前年同期比で増加した。 - FY2018通期で営業利益を含む増収増益を確認有価証券報告書
「当期の売上高につきましては、自動車部品事業の販売の増加や為替変動の影響等により、8,069億円（前期比6.8％増）と、増収となりました。利益につきましては、製品構成の悪化および固定費の増加等はありましたものの、自動車部品事業の増販効果や為替変動の影響等により、営業利益は411億円（前期比1.1％増）、経常利益は432億円（前期比10.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は211億円（前期比30.4％増）と、いずれも増益となりました。」
第3四半期累計では営業利益が減益だったが、通期では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主利益のいずれも増加した。 - FY2018-Q3増収下で営業利益減益・経常利益等増益有価証券報告書
「利益につきましては、国内外での自動車部品事業の増販効果や為替変動の影響等ありましたものの、製品構成の悪化および固定費の増加等により、営業利益は 256億円（前年同四半期比 9.5％減）と減益となりました。一方、経常利益は固定資産売却益の増加等により 288億円（前年同四半期比 3.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は米国税制改正の影響等により 172億円（前年同四半期比 8.9％増）と増益となりました。」
売上高は増収となった一方、営業利益は前年同四半期比9.5％減となった。経常利益は固定資産売却益の増加等、親会社株主に帰属する四半期純利益は米国税制改正の影響等により増益となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、製品構成の悪化および固定費の増加等はありましたものの、国内外での自動車部品事業の増販効果や、為替変動の影響等により、営業利益は 171億円（前年同四半期比 2.9%増）、経常利益は 191億円（前年同四半期比 30.7%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は 115億円（前年同四半期比 29.6%増）と増益となりました。」
前期通期までの減収・減益局面から転じた増収・増益が第2四半期累計でも続き、営業利益、経常利益、親会社株主利益のいずれも前年同期比で増加した。 - FY2018-Q1減収・減益から増収・増益へ転換有価証券報告書
「当第１四半期の当社グループの売上高は、自動車部品事業での販売の増加や為替変動の影響等により、1,894億円（前年同四半期比 6.4％増）と増収となりました。利益につきましては、製品構成の悪化および固定費の増加等はありましたものの、国内外での自動車部品事業の増販効果や、為替変動の影響等により、営業利益は 90億円（前年同四半期比 5.2％増）、経常利益は 95億円（前年同四半期比 29.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は 54億円（前年同四半期比 23.8%増）と増益となりました。」
前期通期まで続いていた減収・減益から、当四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のいずれも前年同期比で増加する状態へ転じている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益につきましては、国内外での自動車部品事業の増販効果や合理化はありましたものの、為替の影響やオプトエレクトロニクス事業での販売減少等により、営業利益は 406億円（前期比 5.0％減）、経常利益は390億円（前期比6.0％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は 162億円（前期比19.9％減）と減益となりました。」
減収に加え、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益も前年同期比で減少する状態が通期で確認される。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、国内外での自動車部品事業の増販効果や合理化効果はありましたものの、為替の影響やオプトエレクトロニクス事業での販売の減少等により、営業利益は 283億円（前年同四半期比 10.9％減）、経常利益は 278億円（前年同四半期比 11.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は 158億円（前年同四半期比 8.0％減）と減益となりました。」
減収に加えて営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同四半期比で減少する状態が続いている。 - FY2017-Q2増益から減益へ転換有価証券報告書
「当第２四半期の当社グループの売上高は、主に為替の影響やオプトエレクトロニクス事業での販売の減少等により、3,612億円（前年同四半期比 6.6％減）と減収となりました。利益につきましては、国内外での増販効果や合理化効果はありましたものの、為替の影響やオプトエレクトロニクス事業での販売の減少等により、営業利益は 166億円（前年同四半期比 17.2％減）、経常利益は 146億円（前年同四半期比 23.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は 89億円（前年同四半期比 14.9％減）と減益となりました。」
第1四半期の営業利益・親会社株主利益の増益から、第2四半期連結累計期間では売上高に加えて営業利益、経常利益、親会社株主利益も前年同期比で減少している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高は、為替変動の影響やオプトエレクトロニクス事業での販売の減少等により、1,780億円（前年同四半期比 5.1％減）と減収となりました。」
売上高は前年同期比5.1％減となった一方、営業利益は85億円で15.9％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は44億円で20.8％増となっている。