売上至上主義から利益・キャッシュ重視への転換
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「利益面では、賃金上昇による労務費の増加や受注減少の影響があったものの、資材調達・生産性向上などの合理化や販売価格の見直しにより、営業利益は31億円と対前期比0.3億円減（△0.9％）で横ばいとなりました。」
受注減少や労務費増加に対し、合理化と販売価格見直しで利益を確保する方向性を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題のひとつとして位置づけております。業績及び配当性向、持続的な成長のための投資資金としての内部留保などを総合的に考慮しながら、長期的に安定した配当を維持していくことを基本方針としております。」
長期安定配当の基本方針を維持している。一方、当期は財務体質の健全化と内部留保充実を理由に無配としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料価格・エネルギーコストの高止まりによる負担増があったものの、それらの影響について販売価格への転嫁を進めたことや、生産性改善などの合理化の効果により、営業利益は11億円と対前年同期比10億円（＋808.9％）の増益となりました。」
販売価格転嫁と生産性改善などにより利益を確保する、利益・キャッシュ重視の方向性を業績説明の中で再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、受注減少による利益の減少を挽回するべく固定費の削減や労務費の適正化などに努めたものの、市況高騰の影響が大きく、営業利益は１億円（前年同期比96.5％減）となりました。」
固定費削減や労務費適正化によって利益を確保する方針を継続しているが、市況高騰の影響が大きく、営業利益は前年同期比96.5％減となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、受注減少による利益の減少を挽回するべく固定費の削減や労務費の適正化などに努めたものの、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰が大きく影響し、営業損失は３億円（前期は営業利益31億円）となりました。」
固定費削減や労務費適正化によって利益を確保する方向性を継続しているが、原材料・エネルギーコスト高騰の影響が大きいと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、材料スクラップ率改善や生産性向上などの合理化による利益の確保に努めたものの、売上高減少に加え、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰などにより、営業利益は１億円（前年同期比94.3％減）となりました。」
合理化や固定費・労務費の適正化を通じて利益を重視する方向性を継続しているが、原材料・エネルギーコスト高騰の影響を受けている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、北米や欧州における受注減少による利益の減少はありましたが、日本やアジアにおける新型コロナウイルス感染症の影響による受注減少からの回復、事業構造改革の一部の施策の効果、固定費の削減、特に日本や北米における人員適正化の効果が大きく寄与し、営業利益は34億円（前期は営業損失20億円）となりました。」
売上規模の拡大よりも、事業構造改革、固定費削減、人員適正化による利益改善を重視する方向性を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、米国における受注減による利益の減少はありましたが、新型コロナウイルス感染症による受注減少からの回復、事業構造改革の一部の施策の効果、固定費の削減、特に日本における人員適正化による効果が大きく寄与し、営業利益は31億円（前期は営業損失31億円）となりました。」
売上規模の拡大よりも事業構造改革、固定費削減、人員適正化による利益改善を重視する方向性を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「北米や中国での大幅な減収に対して、固定費削減・人員適正化・経費削減の施策が大きく寄与し、営業利益は37億円と対前期比35億円の大幅な増益となりました。」
売上規模の拡大よりも固定費削減、人員適正化、経費削減を通じた利益改善を重視する方向性が、年間業績の説明でも確認されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、北米及び中国での受注減少による影響があったものの、日本での固定費削減の効果が大きく、営業利益は24億円（前年同期比2.8％増）となりました。」
受注規模の拡大よりも固定費削減など利益改善を重視する方向性が、業績説明の中で再確認されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「北米事業の立て直し」につきましては、現地主導によるマネジメント体制を強化することにより組織の抜本的改革を実行し、売上重視から利益重視の経営に転換してまいりました。」
売上規模の拡大より利益を重視する経営への転換を、北米改革の説明の中で再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「以上の３つの主要施策及びその他諸施策の取り組みにより、aNF30-2016の目標である「健全な財務体質への回復」については、まだ道半ばながらもある程度の成果は出せたものと考えております。」
売上規模よりも利益・キャッシュを重視し、財務体質を回復する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「自動車産業は100年に一度の大変革期に突入していると言われております。こうした急激かつ急速に変化する経営環境にスピードを持って対応し、持続的成長につなげて、早期に健全な財務体質への回復を図るため」
急速な環境変化への対応と、利益・キャッシュを重視した財務体質回復の方針を引き続き示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ビジネスの積極的な拡大を目指した売上至上主義により、生産能力を大幅に上回る受注を受けた結果、生産混乱に起因したエキストラコストが発生したこと等で、平成27年度は北米事業で類を見ない赤字を計上するに至りました。今回の教訓を踏まえ、利益及びキャッシュの捻出を最優先とし、北米の事業基盤再建による収益性の改善を始め、徹底したコスト管理による不採算案件の是正により収益力を向上させ、有利子負債の削減を推進し健全な財務体質への回復を進め、持続的成長に繋げてまいります。」
売上至上主義から利益・キャッシュ重視へ転換する方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ビジネスの積極的な拡大を目指した売上至上主義により、生産能力を大幅に上回る受注を受けた結果、生産混乱に起因したエキストラコストが発生したこと等で、平成27年度は北米事業で類を見ない赤字を計上するに至りました。今回の教訓を踏まえ、利益及びキャッシュの捻出を最優先とし、北米の事業基盤再建による収益性の改善を始め、徹底したコスト管理による不採算案件の是正により収益力を向上させ、有利子負債の削減を推進し健全な財務体質への回復を進め、持続的成長に繋げてまいります。」
売上至上主義から利益・キャッシュ重視へ転換する方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「今回の教訓を踏まえ、今後は利益及びキャッシュの捻出を最優先とし、北米の事業基盤再建による収益性の改善を始め、徹底したコスト管理による不採算案件の是正により収益力を向上させ、有利子負債の削減を推進し、健全な財務体質への回復を進めてまいります。」
売上重視から利益・キャッシュ重視へ転換する方針を引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「今回の教訓を踏まえ、今後は利益及びキャッシュの捻出を最優先とし、北米の事業基盤再建による収益性の改善を始め、徹底したコスト管理による不採算案件の是正により収益力を向上させ、有利子負債の削減を推進し健全な財務体質への回復を進めてまいります。」
売上重視から利益・キャッシュ重視へ転換する方針を引き続き示している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「今回の教訓を踏まえ、今後は利益及びキャッシュの捻出を最優先とし、北米の事業基盤再建による収益性の改善を始め、徹底したコスト管理による不採算案件の是正により収益力を向上させ、有利子負債の削減を推進し健全な財務体質への回復を進め、持続的成長に繋げてまいります。」
売上規模の拡大を優先した過去の姿勢を踏まえ、利益とキャッシュの創出を最優先とする方針を示している。