製品別事業部制への移行とグローバルネットワーク確立
FY2017-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2019前進有価証券報告書
「①Foundation BU(ブレーキ機構製品担当BU)、②Friction Material BU(摩擦材製品担当BU)、③HP BU(高性能量販車用製品担当BU)、④補修品BU、⑤インフラ＆モビリティシステムBUの５つの事業部を設け、2016年以降、日本・アジアを皮切りに、2019年１月からは北米にも事業部制を展開してグローバルネットワークの確立を進めてまいりました(なお、2019年４月よりHP BUをFoundation BUに集約し４つの事業部となっております。)。」
2019年1月に北米へ製品別BU制を展開し、2019年4月にはHP BUをFoundation BUへ集約して5事業部から4事業部へ再編した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「各機能のＢＵ制への移行はまだ途上ですが、当初計画通り平成30年度(2018年度末)までの移行完了を目指し、諸施策を順次実行しております。」
5つの製品別BU制への移行が途上であり、2018年度末までの完了を目指す計画を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「各機能のＢＵ制への移行はまだ途上ですが、当初計画通り平成30年度(2018年度末)までの移行完了を目指し、諸施策を順次実行しております。」
5つの製品別BU制への移行が途上であり、平成30年度末までの完了を目指す計画を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ビジネスの多様化が進む中、日本・北米・欧州・アジアの各地域の連携を深め、グローバルでの競争力を更に強化することを目的に、５つの製品別のビジネスユニットを発足させました。新しい体制への移行を新中期経営計画最終年度（平成31年３月末）までに完了させる計画です。」
5つの製品別ビジネスユニットと平成31年3月末までの移行計画を引き続き示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「日本・北米・欧州・アジアの各地域の連携を深め、グローバルでの競争力を更に強化することを目的に、５つの製品別のビジネスユニットを発足させました。新しい体制への移行を新中期経営計画最終年度（平成31年３月末）までに完了させる計画です。」
5つの製品別ビジネスユニットと平成31年3月末までの移行計画を引き続き示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「日本・北米・欧州・アジアの各地域の連携を深め、グローバルでの競争力を更に強化することを目的に、５つの製品別のビジネスユニットを発足させました。新しい体制への移行を新中期経営計画最終年度（平成31年３月末）までに完了させる計画です。」
5つの製品別ビジネスユニットを発足済みとし、新体制への移行を平成31年3月末までに完了する計画を明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この新組織は営業・開発・調達・生産などの機能を製品別に振り分け、グローバルで知見を共有することにより、多様化するお客様ニーズに対応してまいります。」
地域を限定しない製品別事業部制と、営業・開発・調達・生産の製品軸での連携を引き続き説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この新組織は営業・開発・調達・生産などの機能を製品別に振り分け、グローバルで知見を共有することにより、多様化するお客様ニーズに対応してまいります。」
地域を限定しない製品別事業部制と、営業・開発・調達・生産の製品軸での連携を引き続き説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「グローバルレベルでビジネスの多様化が進む中、当社は、日本・北米・欧州・アジアの各地域で展開しているビジネスの連携を更に深めることを目的に、地域を限定しない製品別事業部制を発足します。」
地域別運営から地域を限定しない製品別事業部制へ移行し、営業・開発・調達・生産を製品軸で連携させる施策を導入している。