子会社輸出製品の数量増・製品構成変化による利益増
FY2017-Q2に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「海外において、中国では国内市場の需要は弱い状態が続くものの、海外向け輸出品が堅調に推移したことにより前年同期比で増加となりました。」
中国国内市場の需要低迷が続く一方、海外向け輸出品の好調により中国セグメント売上高は前年同期比で増加した。輸出品を通じた回復・増加が年度ベースでも確認されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「海外において、中国では国内市場の需要は弱い状態が続くものの、海外向け輸出品の好調により前年同期比で増加となりました。」
中国国内市場の需要が弱い一方、海外向け輸出品が好調となり、中国の売上が前年同期比で増加した。従来の中国子会社輸出製品売上の減少傾向から、輸出品の回復・増加へ変化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上高は、新規受注製品の量産開始等により、前連結会計年度に比べ17.2％増加し57億１百万円となりました。」
中国子会社の輸出製品売上減少が続いていた状況から、新規受注製品の量産開始により中国売上高が増加する具体的な進展が記載された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら海外におきましてはタイを中心に需要は底堅く推移したものの、中国において輸出製品の減少や国内トラック向け製品の減少により、前年同四半期に比べ減少しました。」
前四半期までの「中国の輸出製品売上減少があるものの海外売上高全体は増加」という状況から、中国では輸出製品に加えて国内トラック向け製品も減少し、海外売上高全体が前年同四半期比で減少する状況に変化した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「海外におきましては中国の輸出製品売上減少はありましたが、タイを中心に需要は底堅く、前年同四半期に比べ増加しました。」
中国の輸出製品売上減少が引き続き確認されている。一方、タイを中心とする需要がこれを補い、海外売上高全体は前年同四半期比で増加した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「海外におきましては中国の輸出製品売上減少はありましたが、タイを中心に需要は底堅く、前年同四半期に比べ増加しました。」
中国子会社の輸出製品売上減少が引き続き確認されている。一方、タイを中心とする需要増がこれを補い、海外売上高全体は前年同四半期比で増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループ（当社及び連結子会社）の売上高は、堅調なトラック市場及び産業・建設機械市場の需要回復による販売増があったものの、中国子会社の輸出製品売上の減少の影響を受け、前年同四半期に比べ減少しました。」
市場需要の回復による販売増がある一方、中国子会社の輸出製品売上の減少が連結売上高の減少要因となる状況を再確認している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループ（当社及び連結子会社）の売上高は、堅調なトラック市場及び産業・建設機械市場の需要回復による販売増があったものの、中国子会社の輸出製品売上の減少の影響を受け、前年同四半期に比べ減少しました。」
市場需要の回復による販売増があった一方、中国子会社の輸出製品売上減少が連結売上高の減少要因となった。中国セグメントの売上高も前年同四半期比35.9％減となっている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループ（当社及び連結子会社）の売上高は、産業・建設機械市場の需要回復による販売増があったものの、中国子会社の輸出製品売上の減少の影響を受け、前年同四半期に比べ減少しました。」
前年度に利益増加要因として記載された子会社輸出製品の数量増から、中国子会社の輸出製品売上が減少し、連結売上高の減少要因となる状況に変化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上高の減少はあったものの、原価低減活動の推進と子会社の輸出製品増及び製品構成等の変化による利益増加要因が寄与した結果」
子会社の輸出製品増と製品構成等の変化を利益増加要因とする説明を年度報告でも再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の減少はあったものの、原価低減活動の推進、子会社の輸出製品の数量増と製品構成等の変化による利益増加要因が寄与したことにより、営業利益は15億58百万円（前年同四半期比30.3％増）となりました。」
子会社の輸出製品の数量増および製品構成等の変化を営業利益増加要因とする説明が、前四半期と同じ表現で再掲された。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の減少はあったものの、原価低減活動の推進、子会社の輸出製品の数量増と製品構成等の変化による利益増加要因が寄与したことにより、営業利益は11億28百万円（前年同四半期比34.0％増）となりました。」
子会社の輸出製品の数量増および製品構成等の変化を、営業利益増加の要因として初めて明示している。