トピー工業（7231）・リスク対処
自然災害による操業支障
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2025。
4記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク381社が書いているテーマ・逆風379社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。94社中21社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの385件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「また、事業継続計画を策定し、定期的に見直すとともに、建物および生産設備の耐震化、災害発生を想定した定期的な訓練等を行っています。」
自然災害による操業支障リスクに対し、事業継続計画、耐震化、定期訓練等の対策を継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「建設機械業界においては、中国や東南アジア等での販売減少及び在庫調整、国内での台風被害等により、日系メーカーの油圧ショベル生産が大幅に落ち込みました。」
国内の台風被害がサプライチェーンを通じて油圧ショベル生産の大幅減少に影響したと記載した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「建設機械業界においては、中国や東南アジア等での販売減少や在庫調整に加え、国内での台風被害によるサプライチェーンへの影響により、前年同期比で日系メーカーの油圧ショベル生産は大幅に減少しました。」
国内での台風被害がサプライチェーンに影響し、日系メーカーの油圧ショベル生産の大幅減少要因として実際に記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、各事業所の周辺地域において大規模な地震、台風等の自然災害が発生した場合は、操業に支障が生じ業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
連絡体制、防災訓練、耐震補強、事業継続計画等の対策も記載。