鋼材需給ひっ迫に伴う鉄鋼価格の大幅な値上がり
FY2022-Q3に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-20。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2025対処有価証券報告書
「特装車セグメントにおいて、前期に比べて主要部品の供給遅延が緩和したことに加え、売価改善効果の顕在化などにより売上が増加したこと」
主要部品の供給遅延が緩和し、売価改善効果が顕在化したと説明している。一方、原材料価格高騰リスク自体は事業等のリスクに継続記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「営業利益は、前期に比べて増加しましたが、長納期化により販売価格改定の効果が遅れ、コストダウン計画を実施するも、部品費を含む原材料費高騰の影響が大きく、中期経営計画の目標値は未達となりました。」
原材料費高騰の影響が販売価格改定の遅れとともに営業利益目標未達として実績に現れた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ウクライナ情勢の長期化や不安定な中東情勢などの影響による原材料・エネルギー価格の高騰や、為替相場の急変動など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高騰が、国際情勢の長期化や中東情勢等を背景とする先行き不透明要因として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「損益面は、増収に伴い、営業利益は4,431百万円(同38.2％増)、経常利益は4,858百万円(同16.6％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,974百万円(同3.6％増)となりました。」
当四半期の経営成績では、前年度から継続する原材料・エネルギー価格高騰が経済環境上のリスクとして記載されているが、全社利益は増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「損益面は、原材料・エネルギー価格の高騰や人件費等の固定費の増加により、営業利益は637百万円(同19.5％減)、経常利益は1,218百万円(同16.0％減)となりました」
鋼材を含む原材料価格の高騰に加え、エネルギー価格高騰や人件費等の固定費増加が利益減少要因として記載されている。事業等のリスクについて重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面は、鋼材価格の上昇等に伴い、営業利益は6,003百万円（同15.7％減）、経常利益は6,724百万円（同14.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,507百万円（同16.5％減）となりました。」
鋼材価格の上昇等が利益減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「損益面は、鋼材価格の上昇等に伴い、営業利益は3,206百万円（同27.8％減）、経常利益は4,168百万円（同11.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,871百万円（同14.6％減）となりました。」
鋼材価格の上昇等が利益減少要因として引き続き実績に現れており、鋼材価格高騰の影響が継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面は、鋼材価格の上昇等に伴い、営業利益は792百万円（同43.4％減）、経常利益は1,450百万円（同6.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は512百万円（同41.3％減）となりました。」
鋼材価格の上昇等が営業利益等の減少要因として実際の業績に現れ、鋼材価格高騰リスクが影響として顕在化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的な半導体部品不足や原油、鋼材等の資源高、輸送コスト上昇等による原材料調達価格の高騰が長期化した場合、製造原価の上昇や、顧客への納品遅延による売上の機会損失により、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材価格の値上がりに関する従来の記載が、半導体、原油、鋼材、輸送コストを含む原材料調達価格高騰と納品遅延の主要リスクへ広がった。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「足元では、鋼材需給のひっ迫に伴う鉄鋼価格の大幅な値上がり、及びコロナ禍における半導体不足に起因する生産遅延などの影響が顕在化しつつあります。」
鋼材需給のひっ迫に伴う鉄鋼価格の大幅な値上がりが、足元で顕在化しつつある影響として初めて明示された。