業績指標に基づく業績連動型役員報酬
FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。117社中13社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「評価視点 財務指標 年次業績目標との連鎖 30％ 営業利益 30％ EBITDA 10％ ROIC 戦略指標 中長期的な戦略指標との連鎖、社会価値の向上 10％ トランスフォーメーション指標 10％ 電動車向け受注高 10％ ESG指標達成度」
業績連動型役員報酬の指標体系が、営業利益・EBITDA・ROIC、トランスフォーメーション、電動車向け受注高、ESGへ再整理された。2025年度からROIC等の実績値は営業政策・競争戦略上の理由で非開示とされている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2023年度の目標値に対する実績値の達成比率は、新規事業売上高：26％・電動車向け商品比率：118％・ESG指標：目標11％削減（2018年度比）に対し実績８％削減（省エネ化施策、再エネ導入、生産量影響による）であります。」
業績連動型役員報酬について、新規事業売上高、電動車向け商品比率、CO2削減の目標と実績を具体的に開示し、戦略・ESG指標による評価運用を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「評価項目 財務指標…20％ 売上高 20％ 営業利益 30％ EBITDA 戦略指標…10％ 新規事業売上高 10％ 電動車向け商品比率 10％ ESG指標達成度」
業績連動型役員報酬について、財務指標・戦略指標の評価割合を開示し、新規事業、電動車、ESGを含む評価体系を具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「財務指標として、期初予算に対する売上高・営業利益・EBITDAの実現性を採用しており…戦略指標として、新規事業売上高・電動車向け商品比率・ESG指標（CO２排出量の2018年度に対する削減比率）の実現性（達成度）を採用しています。」
業績連動報酬について、財務指標に加えて新規事業売上高、電動車向け商品比率、CO2削減を含む評価項目と実績を具体的に開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「業績連動報酬は、当社の業績の評価および当社の業績目標と中長期視点の戦略指標の達成度により算定された額を賞与として現金報酬とし、毎年、一定の時期に支給する。」
役員報酬を年次業績目標と中長期戦略指標の達成度に連動させる方針を継続している。財務指標に加え、新規事業売上高、電動車向け商品比率、ESG指標達成度を評価項目としている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「業績連動報酬は、当社の年次業績目標と、中長期視点の戦略指標の達成度により算定された額を賞与として現金報酬とし、毎年、一定の時期に支給する。」
業績連動報酬の指標が、従来の売上高増減率・営業利益率・ROE・ROA・借入金依存度と業界相対評価から、売上高、営業利益、EBITDA、新規事業売上高、電動車向け商品比率、ESG指標達成度による年次・中長期評価へ変更された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の業績の評価は、会社の成長性・収益性・効率性・安全性を担保するために、当社グループの重要業績評価指標である売上高増減率・営業利益率・ＲＯＥ・ＲＯＡ・借入金依存度を指標として選択し、取締役会で決定された係数に基づき算定しております。」
売上高増減率、営業利益率、ROE、ROA、借入金依存度を用いる業績連動型役員報酬の仕組みを継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループの重要業績評価指標である売上高増減率・営業利益率・ＲＯＥ・ＲＯＡ・借入金依存度を指標として選択し、取締役会で決定された係数に基づき算定しております。」
役員の業績賞与を売上高増減率、営業利益率、ROE、ROA、借入金依存度などの指標で算定する方針が初めて明示されている。