売上高・経常利益を重視する収益経営
FY2017に初出。15回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。17社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- 2026-10-13再定義業績予想の修正
「連結営業利益は、コスト増の一部につき、価格転嫁を検討するほか、米国関税影響の低減にむけた取り組みの強化等により600百万円（前期比3.4％増）を見込んでおり、連結経常利益は、今後の円高進行を踏まえた為替影響等を考慮し580百万円（前期比23.0％減）を見込んでおります。なお、親会社株主に帰属する当期純利益は450百万円（前期比25.4％減）を予想しております。」
次期予想では営業利益を増益とする一方、円高影響等を織り込み、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は減益とする整理に変化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題について重要な変更はありません。」
売上高・経常利益を重視する収益経営を含む優先課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題について重要な変更はありません。」
売上高・経常利益を重視する収益経営を含む優先課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題について重要な変更はありません。」
売上高・経常利益を重視する収益経営を含む優先課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題について重要な変更はありません。」
売上高・経常利益を重視する収益経営を含む優先課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題について重要な変更はありません。」
売上高・経常利益を重視する収益経営を含む優先課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について重要な変更がなく、売上高・経常利益を重視する収益経営を含む従来の課題認識が維持された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないとされた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、収益重視の経営体質を目指しているため、売上高と経常利益を重要な経営指標として位置づけております。」
売上高と経常利益を重視する収益経営の考え方が再確認された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題に重要な変更がないとされ、売上高・経常利益を重視する収益経営を含む従来の課題認識が維持された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、収益重視の経営体質を目指しているため、売上高と経常利益を重要な経営指標として位置づけております。」
売上高と経常利益を重視する収益経営の考え方が再確認された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、収益重視の経営体質を目指しているため、売上高と経常利益を重要な経営指標として位置づけております。」
売上高と経常利益を重視する収益経営の考え方が再確認された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、収益重視の経営体質を目指しているため、売上高と経常利益を重要な経営指標として位置づけております。」
売上高と経常利益を重視する収益経営の考え方が再確認された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、収益重視の経営体質を目指しているため、売上高と経常利益を重要な経営指標として位置づけております。」
収益重視の経営体質を目指し、売上高と経常利益を重要な経営指標とする考え方を初めて明示した。