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テイン(7217)・目標増収・経常利益増益・純利益増益と営業利益減益が併存直近の決算説明資料(2026-11-13)では「実績引用」

新たな成長と収益改善

FY2016に初出。38回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-11-13。

38記載
11年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q3 – FY2019-Q1前進FY2019-Q3 – FY2022-Q2悪化FY2022-Q3 – FY2023-Q32016: 120162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 220252026: 62026
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テインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。64社中10社が悪化側に。

直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている96社のうち14社を表示しています。上の文は96社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026増収・経常利益増益・純利益増益と営業利益減益が併存有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高は5,594百万円(前期比249百万円、4.7%増)となりました。経常利益は456百万円(前期比64百万円、16.5%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は336百万円(前期比89百万円、36.0%増)となりました。」

    売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比で増加した一方、営業利益は334百万円で前期比3.4%減となった。業績指標の動きが分かれている。
  2. FY2026-H1増収だが営業・経常減益、純利益増益有価証券報告書

    「こうした取り組みの中、北米では関税政策の影響や中国地域での経済停滞により販売が低調に推移した一方で、日本国内やASEAN諸国等への販売は概ね好調に推移し、当中間連結会計期間の売上高は2,812百万円(前年同期比4.3%増)となりました。損益においては、人件費や資材の高騰が続いたことに加え、一部製品を中国工場から生産移管したものの、米国の高い関税の影響により売上原価が増加したことで、営業利益は197百万円(前年同期比 32.1%減)となりました。また前期との為替差損益の影響から経常利益は244百万円(前年同期比 13.6%減)、親会社株主に帰属する中間純利益については、前期におこなった法人税等の調整の影響がなくなったことにより193百万円(前年同期比 32.4%増)となりました。」

    売上高は前年同期比4.3%増となった一方、営業利益と経常利益は減益となり、親会社株主に帰属する中間純利益は税務要因により増益となった。成長・収益改善の指標が分かれる状況を記載している。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高は5,316百万円(前期比450百万円、9.3%増)となりました。経常利益は391百万円(前期比△277百万円、41.4%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は247百万円(前期比△221百万円、47.2%減)となりました。」

    売上高は増加した一方、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は大幅に減少し、新たな成長・収益改善の実績は指標全体では悪化している。なお、次期は売上高5,874百万円、経常利益405百万円、親会社株主に帰属する当期純利益318百万円を見込んでいる。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「また、一部のASEAN地域は低調に推移したものの、北米では持続的な回復傾向が見られ、新規拠点となるTEIN AUSTRALIAは順調な滑り出しとなったことなどから、当中間連結会計期間の売上高は2,680百万円(前年同期比4.5%増)と増収になりました。反面、損益においては在庫適正化のための生産調整や価格改訂の影響により売上総利益率が低下した一方で、豪州および欧州における新規拠点の立ち上げ費用や営業活動の強化に伴い販売管理費が増加したことから、営業利益は274百万円(前年同期比 24.3%減)となりました。また前期との為替差損益の影響から経常利益は282百万円(前年同期比 37.7%減)、親会社株主に帰属する中間純利益については海外拠点における法人税等の調整もあり146百万円(前年同期比 53.2%減)となりました。」

    売上高は前年同期比4.5%増となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも減益となった。新規海外拠点の立ち上げ費用、販売管理費の増加、生産調整、価格改訂および為替差損益が収益指標に影響している。
  5. FY2024-Q3営業利益減益・経常利益増益・純利益減益が併存有価証券報告書

    「これらの結果、国別の好不調はあるもののアジア地域を中心に「EnduraPro」シリーズを始めとする各種製品群が概ね堅調に推移いたしました。しかしながら、第2四半期累計期間で北米の売上が大きく落ち込んだことへの対策として販売価格の見直しを講じた反面、これに伴う買い控えなどがあったことや、国内販売も引き続き低調に推移したことなどから、当第3四半期連結累計期間の売上高は3,645百万円(前年同期比10.0%減)となりました。損益においては、生産量の増加や国内での販売価格の見直しが奏功したことによる売上総利益率の改善があった反面、販管費の増加もあり営業利益は446百万円(前年同期比1.8%減)となりましたが、経常利益は為替差損益の影響から527百万円(前年同期比1.5%増)となりました。また親会社株主に帰属する四半期純利益については、中国の現地子会社における経済発展局からの法人所得税の還付金が当第3四半期累計期間にはなかったことから、369百万円(前年同期比16.4%減)となりました。」

    アジア地域の製品群は概ね堅調だった一方、売上高は前年同期比10.0%減となった。営業利益は1.8%減、経常利益は1.5%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は16.4%減となり、指標ごとの動きが分かれている。
  6. FY2024-Q2営業利益増益継続と経常・純利益減益が併存有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の売上高は2,565百万円(前年同期比8.9%減)となりました。損益においては生産量の増加や販売価格の見直しが奏功したことによる売上総利益率の大幅な改善があり、営業利益は362百万円(前年同期比8.2%増)となりました。他方、前年同期における為替影響が今期は縮小傾向だったことなどから経常利益は453百万円(前年同期比13.7%減)となりました。また親会社株主に帰属する四半期純利益については、中国の現地子会社における経済発展局からの法人所得税の還付金が今期にはなかったことから311百万円(前年同期比28.2%減)となりました。」

    売上高は前年同期比8.9%減となった一方、生産量の増加や販売価格の見直しによる売上総利益率の改善を背景に営業利益は8.2%増となった。経常利益は13.7%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は28.2%減となり、前四半期に続き指標ごとの動きが分かれている。
  7. FY2024-Q1営業利益改善と経常・純利益減少が併存有価証券報告書

    「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は1,373百万円(前年同期比2.6%減)となりました。損益においては生産量の増加や販売価格の見直しが功を奏してきたこと、また前年同期における為替影響が今期は縮小傾向だったことなどから売上総利益率の大幅な改善があり、営業利益は230百万円(前年同期比37.3%増)となりました。一方、為替差損益の影響により経常利益は262百万円(前年同期比1.6%減)、また親会社株主に帰属する四半期純利益については、前年同期での中国の現地子会社における経済発展局からの法人所得税の還付金が今期にはなかったことから185百万円(前年同期比17.5%減)となりました。」

    生産量の増加、販売価格の見直し、為替影響の縮小により売上総利益率と営業利益は改善した一方、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で減少しており、成長・収益改善の指標は一様ではない。
  8. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「しかしながら、損益においては前年同期における増産傾向に対し、その差は縮小傾向にあるものの引き続き減産傾向であったこと、円安元高による原価押上作用といった為替影響、また原材料価格の上昇やセールスミックスなどの複合的な要因に伴う売上総利益率の大幅な低下があった反面、販管費の増加もあり、営業利益は454百万円(前年同期比32.7%減)となりました。なお為替差損益の影響もあり経常利益は519百万円(前年同期比34.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益については、中国の現地子会社における経済発展局からの法人所得税の還付金33百万円などもありましたが441百万円(前年同期比21.6%減)となりました。」

    売上高は前年同期比9.6%増となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも減益となった。前四半期の最終利益増益から減益に転じ、成長・収益改善の業績指標は全体として悪化している。
  9. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は2,817百万円(前年同期比9.8%増)となりました。しかしながら、損益においては前年同期における増産傾向に対し、在庫適正化のための生産調整などにより当期は前年比で引き続き減産傾向であったこと、円安元高による原価押上作用といった為替影響、また原材料価格の上昇やセールスミックスなどの複合的な要因に伴う売上総利益率の大幅な低下があった反面、販管費の増加もあり営業利益は334百万円(前年同期比 37.5%減)、経常利益は為替差益の影響などから525百万円(前年同期比 13.0%減)とそれぞれ減益となりましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益については中国の現地子会社における経済発展局からの法人所得税の還付金33百万円などもあり434百万円(前年同期比 2.4%増)と増益となりました。」

    売上高は増加した一方、在庫適正化のための減産、円安元高、原材料価格上昇等により売上総利益率が大幅に低下し、営業利益・経常利益は減益となった。最終利益は法人所得税還付等により増益となったが、収益改善は指標により一様ではない。
  10. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は1,409百万円(前年同期比2.5%増)となりました。しかしながら、損益においては前年同期における増産傾向に対し、在庫適正化のための生産調整などにより当期は前年比で減産となったこと、円安元高による原価押上作用といった為替影響、また原材料価格の上昇などの複合的な要因に伴う売上総利益率の大幅な低下があった反面、販管費の増加もあり営業利益は167百万円(前年同期比48.2%減)、経常利益は299百万円(前年同期比20.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益については225百万円(前年同期比21.3%減)といずれも減益となりました。」

    売上高は前年同期比2.5%増となった一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも減益となり、成長・収益改善に関する業績指標が悪化した。
  11. FY2022悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高は4,971百万円(前期比251百万円、5.3%増)となりました。営業利益は770百万円(前期比△180百万円、19.0%減)となりました。経常利益は990百万円(前期比△129百万円、11.6%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は751百万円(前期比△66百万円、8.2%減)となりました。」

    売上高は増加した一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期比で減少し、成長・収益改善に関する業績指標が悪化した。原材料価格上昇、為替影響、在庫適正化のための生産調整、販売費及び一般管理費の増加も要因として記載している。
  12. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「このような情勢のもと、当社の属するカーアフターマーケットにおいて当社グループは、新型コロナウイルスの影響による渡航制限などで思うような営業活動ができない中、限られたイベントでの効果的な活動や、海外の一部地域で再開された展示会への積極的な出展、またWeb会議ツールを有効活用するなどして、新たな基幹製品となる「EnduraPro」シリーズを筆頭に、その他の定番製品も合わせた販売活動に力を注いでまいりました。これらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は3,697百万円(前年同期比3.6%増)となりました。損益において売上総利益は引き続き増益となったものの、販売費及び一般管理費の増加もあり営業利益は675百万円(前年同期比5.7%減)となりました。なお為替差損益の影響もあり経常利益は790百万円(前年同期比0.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益については562百万円(前年同期比2.0%減)となりました。」

    販売活動を継続した結果、売上高は前年同期比3.6%増となった一方、販売費及び一般管理費の増加等により営業利益は5.7%減、経常利益は0.5%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は2.0%減となった。成長・収益改善の業績指標は前四半期から悪化している。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「このような情勢のもと、当社の属するカーアフターマーケットにおいて当社グループは、引き続き新型コロナウイルスの影響によるイベント自粛や渡航制限などで国内海外ともに思うような営業活動ができない中、海外の一部地域で再開された展示会への積極的な出展やWeb会議ツールを有効活用して、新たな基幹製品となる「EnduraPro」シリーズを筆頭に、その他の定番製品も合わせた販売活動に力を注いでまいりました。また、国内海外の各地域の特性に配慮した各種の販売キャンペーンにより継続的な需要のてこ入れを図る一方、新規に制作した展示什器による顧客訴求力の高い売場作りにも引き続き取り組んでまいりました。これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は2,564百万円(前年同期比1.6%増)となりました。損益においては販売費及び一般管理費の増加はあったものの持続的な売上総利益率の改善もあり営業利益は535百万円(前年同期比1.5%増)となりました。また経常利益は603百万円(前年同期比2.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益については424百万円(前年同期比0.1%増)といずれも増益となりました。」

    EnduraProシリーズ等の販売強化、海外展示会出展、販売キャンペーンおよび展示什器による売場作りを継続した結果、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期比で増加した。前年同期比の伸び率は第1四半期より縮小しているが、増収増益は継続している。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は1,375百万円(前年同期比15.6%増)と、前期が新型コロナウイルスの世界的な感染拡大の直後ということもあり増収となりました。損益においては、前述の売上高の増加と合わせて持続的な売上総利益率の改善などにより、営業利益は323百万円(前年同期比34.1%増)、経常利益は375百万円(前年同期比34.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益については285百万円(前年同期比38.9%増)といずれも増益となりました。」

    第1四半期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。売上高の増加と持続的な売上総利益率の改善を背景とする業績上の具体的な前進である。
  15. FY2021前進有価証券報告書

    「このような中、当社グループといたしましては、新型コロナウイルス感染症対策を講じつつも、前述のように業績への影響は限定的であるととらえ、人々の価値観や行動様式の変化がもたらされる新しい時代に向けて、引き続き新たな成長と財務体質の強化を図るべく、「EnduraPro」「EnduraPro PLUS」のラインアップの拡充に傾注するとともに、多様化するユーザーのニーズに適合する各種ショックアブソーバー製品群の充実と販売活動をより一層強化し売上の向上に努めてまいります。」

    製品ラインアップの拡充、多様化するニーズへの対応、販売活動の強化を進めた結果、売上高4,719百万円、営業利益951百万円、経常利益1,120百万円、親会社株主に帰属する当期純利益818百万円となり、いずれも前期から増加した。
  16. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「これらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は3,569百万円(前年同期比10.3%増)となりました。損益においては持続的な売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の減少により営業利益は716百万円(前年同期比70.6%増)となりましたが、為替差損益などの影響もあり経常利益は794百万円(前年同期比103.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益については574百万円(前年同期比92.5%増)といずれも増益となりました。」

    製品販売強化、地域別販売キャンペーン、Web会議ツールの活用、売上総利益率の改善および販売費及び一般管理費の減少を背景に、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期比で増加した。
  17. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は2,525百万円(前年同期比7.5%増)となりました。損益においては持続的な売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の減少により営業利益は527百万円(前年同期比46.4%増)となりましたが、為替差損益の影響や一部の海外拠点における政府からの助成金収入もあり経常利益は591百万円(前年同期比106.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益については423百万円(前年同期比87.4%増)といずれも増益となりました。」

    第2四半期連結累計期間の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期比で増加した。製品販売強化、地域別販売キャンペーン、売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の減少などを背景とする具体的な業績上の前進である。
  18. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は1,190百万円(前年同期比2.5%減)となりました。損益においては売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の減少により営業利益は241百万円(前年同期比27.1.%増)となりましたが、為替差損益の影響や一部の海外拠点における政府からの助成金収入もあり経常利益は279百万円(前年同期比95.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益については205百万円(前年同期比75.4%増)といずれも増益となりました。」

    売上高は前年同期比2.5%減となった一方、売上総利益率の改善と販売費及び一般管理費の減少により営業利益は27.1%増加した。経常利益は95.4%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は75.4%増となり、収益改善に関する業績上の具体的な前進を示している。
  19. FY2020前進有価証券報告書

    「このような情勢のもと、当社グループにおきましては、「EnduraPro」「EnduraPro PLUS」のラインアップの拡充に引き続き傾注するとともに、「4×4 DAMPER SPORT」「STREET ADVANCE Z4」、また既存製品も合わせた一層の販売強化に努めました。これらの結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高は4,229百万円(前期比73百万円、1.8%増)となりました。営業利益は566百万円(前期比202百万円、55.7%増)となりました。経常利益は530百万円(前期比153百万円、40.8%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は401百万円(前期比110百万円、37.9%増)となりました。」

    製品ラインアップ拡充や販売強化を進めた結果、通期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期比で増加した。
  20. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「これらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は海外売上の増加などもあり3,236百万円(前年同期比6.1%増)となりました。損益においては当第3四半期連結累計期間における売上総利益が増加したことに加えて、販売費及び一般管理費が前年同期と比べて減少したこともあり営業利益は420百万円(前年同期比66.7%増)、為替差損益の影響もありましたが経常利益は389百万円(前年同期比69.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益については298百万円(前年同期比71.0%増)となりました。」

    海外売上の増加、売上総利益の増加、販売費及び一般管理費の減少を背景に、売上高は前年同期比6.1%増、営業利益は66.7%増、経常利益は69.4%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は71.0%増となった。成長・収益改善に関する業績上の具体的な前進を示している。
  21. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「このような情勢のもと、当社の属するカーアフターマーケットにおいて当社グループは、「EnduraPro」「EnduraPro PLUS」のラインアップの拡充に注力するとともに、既存製品と合わせた販売活動の一層の強化にグループ一丸となって努めてまいりました。海外では引き続き新規代理店の開拓や各地域の特性に適した各種多様な販売キャンペーンをおこない、国内でも同様のキャンペーン施策とともに展示什器の活用による売場作りや店頭イベントなどにも取り組む一方で、消費税増税前の駆け込みの動きなども見られ、需要の先取りに対する今後の動向が懸念される状態にあります。これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は2,348百万円(前年同期比9.7%増)となりました。損益において営業利益は360百万円(前年同期比67.3%増)となりましたが、為替差損益の影響もあり経常利益は286百万円(前年同期比38.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益については226百万円(前年同期比46.2%増)となりました。」

    ラインアップ拡充、販売強化、新規代理店開拓等を進めた結果、売上高は前年同期比9.7%増、営業利益は67.3%増、経常利益は38.1%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は46.2%増となった。成長・収益改善に関する業績上の具体的な前進を示している。
  22. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「このような情勢のもと、当社の属するカーアフターマーケットにおいて当社グループは、引き続き「EnduraPro」「EnduraPro PLUS」のラインアップの拡充に注力するとともに、既存製品と合わせた販売活動の一層の強化にグループ一丸となって努めてまいりました。また、海外では新規代理店の開拓や各地域の特性に適した各種多様な販売キャンペーンをおこなう一方、国内では同様のキャンペーン施策とともに展示什器の活用による売場作りや店頭イベントなどにも取り組んでまいりました。これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は1,220百万円(前年同期比4.3%増)となりました。損益において営業利益は189百万円(前年同期比37.9%増)となりましたが、為替差損益の影響もあり経常利益は143百万円(前年同期比10.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益については117百万円(前年同期比14.8%増)となりました。」

    製品ラインアップ拡充、販売強化、新規代理店開拓等を進めた結果、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加し、成長・収益改善に関する業績上の具体的な前進を示している。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高4,155百万円(前期比205百万円、5.2%増)となりました。営業利益は363百万円(前期比80百万円、28.6%増)となりました。経常利益は377百万円(前期比54百万円、17.0%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は291百万円(前期比56百万円、24.1%増)となりました。」

    通期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期比で増加し、成長・収益改善に関する業績上の具体的な前進を示している。
  24. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「これらの結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は比較的好調だった海外販売が国内販売の落ち込みをカバーしたことで3,050百万円(前年同期比2.3%増)となりました。また、損益において営業利益は252百万円(前年同期比5.8%増)となりましたが、為替差損益の影響などもあり経常利益は229百万円(前年同期比14.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益については174百万円(前年同期比7.3%減)となりました。」

    海外販売が国内販売の落ち込みをカバーし、売上高は前年同期比2.3%増、営業利益は5.8%増となった。一方、経常利益は14.3%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は7.3%減であり、成長・収益改善は指標により一様ではない。
  25. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は2,140百万円(前年同期比1.2%減)となりました。また、損益においては引き続き中国工場の安定稼働に伴う売上総利益率の改善があったものの研究開発費や輸送費を中心とした販売管理費の増加により営業利益は215百万円(前年同期比4.3%減)、為替差損益の影響により経常利益は207百万円(前年同期比17.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益については154百万円(前年同期比10.6%減)となりました。」

    中国工場の安定稼働による売上総利益率の改善はあったものの、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。新たな成長・収益改善に関する業績指標は前四半期から悪化している。
  26. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は1,170百万円(前年同期比1.3%増)となりました。また、損益の面においては中国工場の稼働本格化に伴う売上総利益率の改善により営業利益は137百万円(前年同期比15.6%増)となりましたが、為替差損益の影響により経常利益は130百万円(前年同期比0.3%減)と僅かながら減少となりました。また親会社株主に帰属する四半期純利益については法人税等の関係もあり102百万円(前年同期比9.7%増)となりました。」

    第1四半期の売上高は前年同期比1.3%増、営業利益は15.6%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は9.7%増となった。一方、経常利益は為替差損益の影響により0.3%減となっており、成長・収益改善に関する業績指標の前進は一様ではない。
  27. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の経営成績は、売上高3,949百万円(前期比71百万円、1.8%減)となりました。営業利益は282百万円(前期比49百万円、14.8%減)となりました。経常利益は322百万円(前期比3百万円、1.2%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は234百万円(前期比39百万円、20.4%増)となりました。」

    売上高と営業利益は減少した一方、経常利益は1.2%増、親会社株主に帰属する当期純利益は20.4%増となり、収益改善に関する指標は一部進展した。
  28. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は2,980百万円(前年同期比1.0%増)となりました。また、損益の面においては営業利益が238百万円(前年同期比11.2%増)、為替動向の影響などもあって経常利益が268百万円(前年同期比26.9%増)、また親会社株主に帰属する四半期純利益については188百万円(前年同期比36.7%増)となりました。」

    第3四半期連結累計期間に、売上高は前年同期比1.0%増、営業利益は11.2%増、経常利益は26.9%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は36.7%増となり、成長・収益改善に関する業績上の具体的な前進を示している。
  29. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「このような情勢のもと、当社グループにおきましては、主力製品の「FLEX A」および「FLEX Z」に加え、新製品「STREET ADVANCE Z」および「STREET BASIS Z」の生産が本格化したことに伴い、これまで以上にグループ一丸となってこれらの販売強化に努めてまいりました。また国内を中心に海外の各地においても地域特性に適した各種多様な販売キャンペーンも継続的におこなってまいりました。この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は2,167百万円(前年同期比5.3%増)となりました。また、損益の面においては営業利益が225百万円(前年同期比17.6%増)、為替動向の影響などもあって経常利益が251百万円(前年同期比122.9%増)、また親会社株主に帰属する四半期純利益については172百万円(前年同期比142.9%増)となりました。」

    新製品の本格生産、販売強化、地域別販売キャンペーンを進めた結果、上半期の売上高は前年同期比5.3%増、営業利益は17.6%増、経常利益は122.9%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は142.9%増となった。新たな成長・収益改善の具体的な進展としてADVANCEDとしたが、目標達成とは記載されていない。
  30. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は1,155百万円(前年同期比3.3%増)となりました。また、損益の面においては一部の販売管理費が増加したことにより営業利益は119百万円(前年同期比8.2%減)となりましたが、為替動向の影響などもあって経常利益は130百万円(前年同期比111.7%増)、また親会社株主に帰属する四半期純利益については93百万円(前年同期比188.0%増)となりました。」

    売上高は前年同期比3.3%増、経常利益は111.7%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は188.0%増となった。一方、営業利益は8.2%減であり、収益改善全体の達成ではなく、業績指標上の具体的な進展として記録する。
  31. FY2017前進有価証券報告書

    「損益の面においては、中国の生産拠点の稼働が本格化したことに伴う売上総利益率の改善により営業利益は332百万円(前期比105百万円、46.4%増)となりました。また、経常利益は為替差損益の影響などにより318百万円(前期比115百万円、56.8%増)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は194百万円(前期比70百万円、56.4%増)となりました。」

    中国生産拠点の本格稼働等を背景に、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前期比で増加し、収益改善の進展を通期実績で示している。
  32. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「損益の面においては、中国における生産拠点の稼働の本格化に伴う利益率の改善と各種の経費削減努力により営業利益は214百万円(前年同期比75.3%増)、経常利益は211百万円(前年同期比100.7%増)、また親会社株主に帰属する四半期純利益については137百万円(前年同期比136.6%増)となりました。」

    中国工場の本格稼働と経費削減努力を背景に利益率が改善し、各利益指標が前年同期比で増加した。新たな成長・収益改善の目標が達成されたとは記載されていないため、具体的な前進としてADVANCEDとした。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「このような中、当社グループといたしましては、主力製品の「FLEX A」「FLEX Z」を始めとした各種ショックアブソーバー製品群の充実を図るとともに、中国工場での本格稼働開始を成長軌道の弾みとして、国内外を対象とした広範囲な営業活動をさらに強化していくことは元より、世界各国の様々なユーザーニーズに対応する製品の企画開発に注力し、需要喚起に向けた新たな付加価値の提案と技術開発体制の拡充、中国での新工場の本格的な稼動によるフレキシブルな生産体制の一層の進化と全社的なコストダウン、また品質向上などを推し進めることで、新たな成長を目指すとともに収益改善を図ってまいります。」

    製品群の充実、営業強化、企画開発、生産体制、コストダウン、品質向上を通じた成長・収益改善を掲げている。
一緒に動いた変遷

「生産効率向上と需要変動に対応する柔軟な生産体制」は、この変遷が動いた38回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1087776★123456
  1. ★この変遷
  2. 1生産効率向上と需要変動に対応する柔軟な生産体制10回
  3. 2中国経済・原油価格・為替による景況不透明感8回
  4. 3高付加価値製品の開発と製品ラインアップの多様化7回
  5. 4原材料価格・輸送コストの上昇7回
  6. 5H.B.S.搭載製品と低価格製品の販売強化7回
  7. 6海外進出に伴う市場・制度・政治経済リスク6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
テインの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-13の決算説明資料で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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