原材料価格・輸送コストの上昇
FY2022-Q1に初出。17回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
テインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益は、米国の対中関税政策の影響及び人件費や資材価格の上昇が続いたことにより、334百万円（前期比△11百万円、3.4％減）となりました。」
米国の対中関税政策、人件費・資材価格の上昇が営業利益の減少として実際の業績に影響したと記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「人件費や資材の高騰が続いたことに加え、一部製品を中国工場から生産移管したものの、米国の高い関税の影響により売上原価が増加したことで、営業利益は197百万円（前年同期比 32.1％減）となりました。」
人件費・資材価格の高騰に加え、米国の高い関税が売上原価を押し上げ、営業利益が前年同期比32.1％減となったと記載している。コスト上昇リスクの影響要因が拡大し、業績への影響が数値化されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益は、売上構成の変化による販売単価の減少、人件費や資材の高騰に加えて為替変動による原価の増加により売上総利益率が低下したことに加え、新拠点の立ち上げ費用などにより販売管理費の増加もあって317百万円（前期比△204百万円、39.1％減）となりました。」
人件費・資材価格の高騰が為替変動による原価増加等とともに売上総利益率を低下させ、営業利益の減少として実際の業績に現れている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「人件費などの上昇に伴う物価高や人手不足に加えて金融政策の変更に伴う為替の動向などからやや力強さに欠けました。」
人件費上昇に伴う物価高、人手不足および為替動向を、事業環境上の懸念要因として引き続き記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その一方で他国と異なる金融政策の継続などに伴う為替の円安基調などから、エネルギー価格や物価などが高止まりの様相を呈しております。」
円安基調、エネルギー価格および物価の高止まりを引き続き懸念材料として記載している。前四半期から新たな原材料・輸送要因は示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「欧州地域での多くの混乱の長期化等によるエネルギー価格や原材料価格の高騰なども変わらずに推移いたしました。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰が変わらず続いていると記載している。原材料価格上昇は売上総利益率の低下および利益減少に影響しているが、前四半期から新たな要因は示されていない。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、損益においては前年同期における増産傾向に対し、在庫適正化のための生産調整などにより当期は前年比で引き続き減産傾向であったこと、円安元高による原価押上作用といった為替影響、また原材料価格の上昇やセールスミックスなどの複合的な要因に伴う売上総利益率の大幅な低下があった反面、販管費の増加もあり営業利益は334百万円（前年同期比 37.5％減）、経常利益は為替差益の影響などから525百万円（前年同期比 13.0％減）とそれぞれ減益となりましたが、」
原材料価格の上昇が円安元高による原価押上作用等とともに売上総利益率の大幅な低下につながり、営業利益・経常利益の減益として実際の業績に影響している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「円安元高による原価押上作用といった為替影響、また原材料価格の上昇などの複合的な要因に伴う売上総利益率の大幅な低下があった反面、販管費の増加もあり営業利益は167百万円（前年同期比48.2％減）、経常利益は299百万円（前年同期比20.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益については225百万円（前年同期比21.3％減）といずれも減益となりました。」
原材料価格の上昇が円安元高による原価押上作用等とともに売上総利益率の大幅な低下につながり、各利益の減益として実際の業績に影響したと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「エネルギー価格や原材料価格の高騰によるインフレ懸念、海上輸送や中国でのロックダウンによる物流の混乱に加え、ロシアのウクライナ侵攻による世界経済の不安定化」
原材料価格・輸送コストの上昇について、エネルギー価格の高騰、海上輸送の混乱、中国ロックダウンによる物流混乱および輸送費用高騰へと懸念要因が拡大・具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「ワクチン接種後の消費動向の変化、海上輸送の混乱や輸送費用の高騰など足元では懸念材料も存在し、先行きの不透明感が強まっている状況となっております。」
海上輸送の混乱に加え、輸送費用の高騰を明示し、先行きの不透明感が強まっていると記載している。輸送環境およびコスト上昇の懸念が継続・具体化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、国内海外の各地域の特性に配慮した各種の販売キャンペーンにより継続的な需要のてこ入れを図る一方、新規に制作した展示什器による顧客訴求力の高い売場作りにも引き続き取り組んでまいりましたが、ワクチン接種後の消費動向の変化や海上輸送の混乱、また中国における電力不足問題の行方など足元では懸念材料も存在し、先行きの不透明感が強まっている状況となっております。」
従来の輸送コスト上昇リスクに関連して、海上輸送の混乱を足元の懸念材料として明示し、先行きの不透明感が強まっていると記載している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「さらには原材料価格の高騰や輸送コストの上昇といった懸念材料に加えて」
原材料価格の高騰および輸送コストの上昇を、国内経済および事業環境に関する新たな懸念材料として初めて独立して記載している。