ECを中心とした新規顧客獲得
FY2022-Q3に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このモール型ECサイト立ち上げによって、フランチャイズ店を含むアップガレージチェーン全体のEC売上構成比は2026年３月期で23.3％と、開始前の2013年３月期14.4％と比べて順調に増加しており、当社グループの収入は直営店舗商品によるEC売上高だけでなく、ECモールでの加盟店売上高に応じたEC手数料が加わり、加盟店売上高の増加に伴いEC手数料収入も増加が見込めるものとなっております。」
EC売上構成比は前期の22.5％から23.3％へ上昇した。モール型ECではオークションサイト機能も追加され、加盟店売上に連動するEC手数料収入の拡大を説明している。 - 2026-05-08前進決算
「リユース品という特性を活かした店舗運営と、ECを通じて全国店舗の在庫商品が購入可能といった利便性を訴求し、顧客数の増加に努めてまいります。」
ECを全国店舗の在庫商品購入に結び付け、顧客数の増加を目指す方針を示した。 - FY2025EC売上構成比の低下と加盟社数の増加有価証券報告書
「フランチャイズ店を含むアップガレージチェーン全体のEC売上構成比は2025年３月期で22.5％と、開始前の2013年３月期14.4％と比べて順調に増加しており、当社グループの収入は直営店舗商品によるEC売上高だけでなく、ECモールでの加盟店売上高に応じたEC手数料が加わり、加盟店売上高の増加に伴いEC手数料収入も増加が見込めるものとなっております。」
EC売上構成比は前期の22.9％から22.5％へ低下した一方、2013年３月期比では上昇し、フランチャイズ店以外の登録社数は着実に増加している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、ECサイトで購入した商品を全国のアップガレージ店舗で受け取ることができる新サービスを開始いたしました。実店舗とお客様を繋ぐOMO戦略の拡大とサービスの利便性の向上を図ることで買取、販売件数のみならず、取付の予約件数も順調に増加しております。」
EC購入商品の全国店舗受取サービスを開始し、実店舗との連携による利便性向上と買取・販売・取付予約件数の増加を説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「フランチャイズ店を含むアップガレージチェーン全体のEC売上構成比は2024年３月期で22.9％と、開始前の2013年３月期14.4％と比べて順調に増加しており」
EC売上構成比は前期の22.8％から22.9％へ上昇した。非FC加盟店の登録社数も着実に増加し、ECモールの手数料収入拡大も見込む説明が加わった。 - FY2023前進有価証券報告書
「フランチャイズ店を含むアップガレージチェーン全体のEC売上構成比は2023年３月期で22.8％と、開始前の2013年３月期14.4％と比べて順調に増加しており」
アップガレージチェーン全体のEC売上構成比が2023年３月期に22.8％となり、前期の22.5％から上昇した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした市場環境の中、子会社㈱アップガレージにおいては、前期に引き続き移動手段として公共交通機関から自家用車へのシフト、新車販売減少による保有年数の長期化を背景として、パーツやタイヤ・ホイールの買替需要が高まり、店舗及びEC売上が伸捗いたしました。」
自家用車への移動手段のシフトや保有年数の長期化を背景に、店舗及びEC売上の伸長が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした市場環境の中、子会社㈱アップガレージにおいては、前期に引き続き移動手段として公共交通機関から自家用車へのシフト、新車販売減少による保有年数の長期化を背景として、パーツやタイヤ・ホイールの買替需要が高まり、店舗及びEC売上が伸捗いたしました。」
ECを含む売上の伸長は続いているが、新たな顧客獲得施策や広告施策についての追加説明はない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費としては、ECを中心とした新規顧客の獲得に伴う広告宣伝費等の増加、店舗スタッフの増加による人件費の増加があったものの」
ECを中心とした新規顧客獲得のため広告宣伝費を投じる方針が継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループのECサイトは、直営店及びフランチャイズ店で利用している基幹システムにECサイト登録機能を組み込み、写真情報や適合車種情報等も含め即座に掲載が可能となっております。」「EC会員数」は2021年３月期43万人、2022年３月期49万人」
EC会員数は43万人から49万人へ増加し、ECチェーン全体の売上構成比も2022年３月期に22.5％となった。基幹システム、検索機能、リスティング広告等を通じた顧客獲得・利用拡大が進んでいる。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「販売費及び一般管理費としては、ECを中心とした新規顧客の獲得に伴う広告宣伝費等の増加」
ECを新規顧客獲得の主要な接点とし、広告宣伝費を投じている。