物価上昇による家庭用・業務用食材の購買意欲減衰
FY2023-Q2に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ヤマエグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「飲食料品値上げは2025年通年で累計２万609品目にのぼりましたが、2026年も値上げペースは落ち着くものの、月間1,000品目前後の値上げが常態化することが見込まれております。依然として物価上昇が続く中、消費者の節約志向がより高まっており、販売面における同業他社との競争が激化しております。」
飲食料品の値上げが2025年通年で2万609品目に達し、2026年も月間1,000品目前後が常態化する見込みとされ、消費者の節約志向と販売競争の激化をより具体的に記載している。 - 2026-05-08悪化決算
「飲食料品値上げは2025年通年で累計２万609品目にのぼりましたが、2026年も値上げペースは落ち着くものの、月間1,000品目前後の値上げが常態化することが見込まれております。依然として物価上昇が続く中、消費者の節約志向がより高まっており、販売面における同業他社との競争が激化しております。」
飲食料品の値上げが累計２万609品目に達し、消費者の節約志向と販売競争の激化が継続・強化されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「現在公表されている飲食料品値上げは2025年通年で予定も含め累計２万品目以上にのぼるなど依然として物価上昇が続く中、消費者の生活防衛意識がより高まっており、販売面における同業他社との競争が激化しております。」
飲食料品の値上げが2万品目以上に達し、消費者の生活防衛意識がより高まっていると記載しており、物価上昇による需要・販売環境の厳しさを強めている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方、不安定な国際情勢や変動の激しい為替相場、原材料・エネルギー価格の高騰や急激な円安進行による物価の上昇を受けて消費者の生活防衛意識が高まるなど、依然として先行き不透明な状況が継続しております。」
原材料・エネルギー価格高騰や円安による物価上昇を背景に、消費者の生活防衛意識が高まっていると記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の高騰や急激な円安進行による物価上昇の影響で消費者の節約志向が高まるなど、依然として先行き不透明な状況が継続しております。」
物価上昇や節約志向による家庭用・業務用食材の需要面のリスクを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の高騰や急激な円安進行による物価上昇の影響で消費者の節約志向が高まるなど、依然として先行き不透明な状況が継続しております。」
物価上昇による消費者の節約志向を、家庭用・業務用食材の需要面に関係するリスクとして継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「急激な原油・原材料等の価格の高騰による物価上昇が家庭用食材・業務用食材とも購買意欲の減衰を招くなど、取り巻く環境は不透明な状況が続いております。」
物価上昇による家庭用・業務用食材の購買意欲減衰を需要面のリスクとして継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、新型コロナウイルス感染症の影響や、消費者のライフスタイルの変化、国際情勢の緊迫化、急激な円安、原油・原材料等の価格の高騰による物価上昇が家庭用食材・業務用食材とも購買意欲の減衰を招くなど、取り巻く環境は不透明な状況が続いております。」
物価上昇等による家庭用・業務用食材の購買意欲減衰を、引き続き需要面のリスクとして記載している。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響や、消費者のライフスタイルの変化、原材料の高騰、円安、原油価格の高騰に伴う物価上昇が家庭用食材・業務用食材とも購買意欲の減衰を招くなど、取り巻く環境は不透明な状況が続いております。」
原材料・原油価格高騰や円安に伴う物価上昇が、家庭用・業務用食材の購買意欲を実際に減衰させる需要面のリスクとして初めて明示されている。