新型コロナウイルス感染症拡大による事業リスク
FY2020-Q2に初出。17回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している新たな事業等のリスクの発生又は前連結会計年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生や、前連結会計年度に記載したリスクの重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生や、前事業年度に記載したリスクの重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生や、前事業年度に記載したリスクの重要な変更はないとしている。 - FY2023新型コロナウイルス感染症リスクから新たな感染症リスクへ一般化有価証券報告書
「しかしながら、今後新たな感染症の流行等が発生した場合は、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
従来の新型コロナウイルス感染症を中心とする記載から、今後の新たな感染症全般による影響リスクとして記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生や、前事業年度に記載したリスクの重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生や、既存リスクの重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生や、前事業年度に記載したリスクの重要な変更はないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の収束時期等によっては当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の収束時期等による財政状態、業績、キャッシュ・フローへの影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新規入会において３月下旬までオミクロン株の感染拡大やまん延防止等重点措置などによって社会活動が停滞した影響を受け、とくにシニア層（65歳以上）の新規入会が低調となり、当第３四半期連結会計期間末の会員数は当初想定を下回っております。」
オミクロン株の感染拡大やまん延防止等重点措置による社会活動停滞が、特に65歳以上の新規入会低調として実際に表れたと記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間（2021年12月～2022年２月）は、オミクロン株の影響によってまん延防止等重点措置が発令される地域があり、入会に若干の影響がありながらも」
オミクロン株とまん延防止等重点措置により、実際に入会への影響が生じたと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生や、既存リスクの重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後再度国内および欧州において感染が拡大した場合、それに伴う経済活動、消費活動の停滞に起因した新規入会数減少や退会数増加による会員数の減少、緊急事態宣言の発令、ロックダウンを受けての店舗休業等によるロイヤルティなどの収入の減少、新規出店の延期もしくは中止による売上高の減少、フランチャイズ加盟事業者への経営支援コスト等が増加する可能性があります。」
感染再拡大による会員数、店舗営業、売上、加盟店支援コストへの影響を引き続き主要リスクとして記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生や、既存リスクの重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症に関するリスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、コロナショックが続く中において市場環境は次の２つの視点から大きく変化するものと捉えております。」
コロナショックが継続する経営環境として扱われており、事業等のリスクについても新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間（2020年３月～2020年５月）は新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大に伴う政府、自治体からの各種要請等を踏まえ、2020年３月８日～15日及び４月～５月末にかけて店舗の臨時休業を行っております。緊急事態宣言下における活動量の低下により、免疫力低下、生活習慣病悪化といった「健康二次被害」の不安も大きくなる中、afterコロナwithコロナを見据えた顧客サポート、加盟店支援に取り組んでまいりました。これらによって、当第３四半期連結会計期間末の国内カーブス店舗数（メンズ・カーブスを除く）は前連結会計年度末比28店舗増加し（前連結会計年度末比1.4％増）2,019店舗（内グループ直営店65店舗）に、会員数は72千人減少し749千人（同比8.9％減）となりました。但し、特別休会制度の利用会員が当第３四半期連結会計期間末で203千人おり、当該会員には対象期間の会費を全額返金しているため、実質的な会員数は当第３四半期連結会計期間末545千人となっております。」
店舗休業、会員数減少、特別休会制度利用会員の発生など、前 filing で想定されていた新型コロナウイルス感染症の事業影響が実際に発生している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の国内および欧州における感染拡大およびそれに伴う経済活動、消費活動の停滞による新規入会数減少や退会数増加による会員数の減少、緊急事態宣言の発令を受けての店舗の休業や、特別休会制度（感染による重症化リスクが高い方（基礎疾患をお持ちの方、ご高齢の方など）に感染が収束するまでの期間、会費はいただかずに休会していただく措置）によるロイヤルティなどの収入の減少、また、新規出店の延期もしくは中止による売上高の減少や、フランチャイズ加盟店への支援コストなどの増加が想定されます。」
感染拡大自体は発生済みとして記載されている一方、会員数・収入・出店・加盟店支援コストへの影響は想定リスクとして示されている。