D2C事業の開始
FY2020に初出。11回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2023削除有価証券報告書
「従来報告セグメントとしていた「D2C事業」について、当社におけるD2C事業の撤退に伴い、当社グループにおけるD2C事業の重要性が乏しくなったため、「その他」として記載する方法に変更しております。」
D2C事業からの撤退が通期の報告セグメント上も確認され、D2C事業は「その他」に整理された。 - FY2023-Q1削除有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来報告セグメントとしていた「D2C事業」について、当社におけるD2C事業の撤退に伴い、当社グループにおけるD2C事業の重要性が乏しくなったため、「その他」として記載する方法に変更しております。」
当社におけるD2C事業からの撤退が明示され、従来の報告セグメントとしてのD2C事業は終了した。一方、グループの「その他」にはD2C事業が引き続き含まれている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「D2C事業については、100％子会社であるスタイル・アーキテクト株式会社においてECサイトの運営等を行っております。」
D2C事業を完全子会社のスタイル・アーキテクトに集約し、ECサイト運営等を行う形が継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「D2C事業では主に連結子会社であるスタイル・アーキテクト株式会社において、お取り寄せグルメECサイトの運営や、クライアントのECサイト運営の受託を行っております。当第３四半期連結累計期間においては、売上高は38百万円、営業損失は55百万円となりました。」
D2C事業について、スタイル・アーキテクトによるお取り寄せグルメECサイト運営とクライアントのEC運営受託を中心とする形が継続し、第3四半期累計実績が更新された。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「D2C事業では主に連結子会社であるスタイル・アーキテクト株式会社において、お取り寄せグルメECサイトの運営や、クライアントのECサイト運営の受託を行っております。当第２四半期連結累計期間においては、売上高は28百万円、営業損失は48百万円となりました。」
D2C事業の中心が自社ECサイト運営の説明から、子会社によるお取り寄せグルメECサイト運営およびクライアントのECサイト運営受託を含む形に整理された。 - FY2022-Q1第1四半期実績の更新有価証券報告書
「D2C事業では様々なブランドや企業のSNSマーケティング及びブランディングの支援を行ってきた知見を活かし、商品の企画・開発及び直接消費者への販売を行うECサイト「COMMEARTH」を運営しております。当第１四半期連結累計期間においては、売上高は12百万円、営業損失は36百万円となりました。」
D2C事業では自社ECサイト「COMMEARTH」の運営を継続し、第1四半期に売上高12百万円・営業損失36百万円を計上した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、新規事業としてD2C領域に進出、2021年５月に自社ECサイト「COMMEARTH」を立ち上げました。」
D2C事業について、自社ECサイトCOMMEARTHを2021年5月に立ち上げたという具体的な進展が記載された。一方、通期ではサービス立ち上げ・商品開発の進捗遅延と営業損失も記載された。 - FY2021-Q3第3四半期実績の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるD2C事業は、新商品の開発にかかる費用等が発生し、売上高は30百万円（前年同期比5.0％増）、営業損失は108百万円（前年同四半期は36百万円の営業損失）となりました。」
D2C事業は売上高30百万円となった一方、新商品の開発費用等により営業損失が108百万円となった。 - FY2021-Q2第2四半期実績の更新有価証券報告書
「また、当第２四半期連結累計期間より、様々なブランドや企業のSNSマーケティング及びブランディングの支援を行ってきた知見を活かし、新たな事業として商品の企画・開発を行い、直接消費者へ販売する「D2C事業（注３）」を開始いたしました。」
D2C事業の開始後、第2四半期累計期間で売上高21百万円、営業損失47百万円を計上し、新商品の開発費用等が発生した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、当第１四半期連結会計期間より、様々なブランドや企業のSNSマーケティング及びブランディングの支援を行ってきた知見を活かし、新たな事業として商品の企画・開発を行い、直接消費者へ販売する「D2C事業（注３）」を開始いたしました。」
前期に開始方針が示されたD2C事業が、当第1四半期連結会計期間から開始され、売上高10百万円、営業損失23百万円が計上された。 - FY2020初出有価証券報告書
「自社ブランド商品の企画・開発・販売をする新規事業としてD2C（Direct to Consumer）事業を開始いたします。」
ソーシャルメディアマーケティングとブランディング支援の知見を活用した自社ブランド商品の企画・開発・販売を開始する方針が示された。