保険適用サービスへの高依存
FY2019に初出。9回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026対処有価証券報告書
「2026年３月期における医療保険制度等を利用した保険適用サービスに係る売上高の全社売上に占める割合は80.5％と依然として高く、」
保険適用サービスへの依存度は前期の82.0％から80.5％へ低下した。ただし、会社は依然として高い水準と記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2025年３月期における医療保険制度等を利用した保険適用サービスに係る売上高の全社売上に占める割合は82.0％と依然として高く、」
保険適用サービスの売上構成割合は前期81.3％から82.0％へ上昇し、保険制度への依存度が数値上拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「しかしながら、2024年３月期における医療保険制度等を利用した保険適用サービスに係る売上高の全社売上に占める割合は81.3％と依然として高く、当社にとって不利な療養費等の改定がなされた場合や競争の激化が深刻化した場合には、当社の経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
保険適用サービスの売上構成割合は前期の82.3％から81.3％へ低下した。ただし、会社は依然として依存度が高いと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「しかしながら、2023年３月期における医療保険制度等を利用した保険適用サービスに係る売上高の全社売上に占める割合は82.3％と依然として高く、」
保険適用サービスの売上構成割合は前期の83.8％から82.3％へ低下し、保険適用外サービスの割合は17.7％となった。ただし、会社は依然として依存度が高いと記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「しかしながら、2022年３月期における医療保険制度等を利用した保険適用サービスに係る売上高の全社売上に占める割合は83.8％と依然として高く、当社にとって不利な療養費等の改定がなされた場合や競争の激化が深刻化した場合には、当社の経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
保険適用サービスの売上構成割合は前期87.5％から83.8％へ低下し、保険外サービスの割合は16.2％となった。ただし、会社は依然として依存度が高いと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、保険適用外マッサージサービス及びＳＰＡ（スパ）サービスを提供していた、株式会社星野リゾートとの業務提携契約を、2020年６月30日付で合意解約したことに伴い、マッサージ直営事業において提供するサービスは、保険適用マッサージサービスのみとなりました。」
直営事業の保険外サービス提供チャネルが消滅し、保険適用サービスに依存する構造を再掲している。ただし、本 filing では依存率の新たな数値は示していない。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「また、保険適用外マッサージサービス及びＳＰＡ（スパ）サービスを提供していた、株式会社星野リゾートとの業務提携契約を、2020年６月30日付で合意解約したことに伴い、マッサージ直営事業において提供するサービスは、保険適用マッサージサービスのみとなりました。」
マッサージ直営事業では保険適用サービスのみとなり、保険外サービスの一つの提供チャネルが消滅した。全社売上に占める依存率の数値は本 filing では示されていない。 - FY2020対処有価証券報告書
「2020年３月期における医療保険制度等を利用した保険適用サービスに係る売上高の全社売上に占める割合は92.6％と依然として高く、」
保険適用サービスへの依存度は前期の96.2％から92.6％に低下した。ただし、依然として高い水準であると会社自身が記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「しかしながら、2019年３月期における医療保険制度等を利用した保険適用サービスに係る売上高の全社売上に占める割合は96.2％と依然として高く、当社にとって不利な療養費等の改定がなされた場合や競争の激化が深刻化した場合には、当社の経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
保険外サービスを展開している一方、当期の保険適用サービス売上比率は96.2％と記載している。