識学（7049）・方針前進
自社自身への識学適用と成果連動型の人材定着
FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ビジョン連動型人事評価・報酬制度の整備78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風78社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、当社自身も識学に基づく経営を実践し、日々生産性を高める事業運営を行っております。採用されたコンサルタント候補者がコンサルタント認定され、一定の品質のサービス提供ができるまでにかかる期間は平均107日程度の実績であります。また、結果にフォーカスする評価体系を構築し、従業員へ成長の場を提供することで、コンサルタントの離脱防止を行っております。」
自社への識学適用に加え、平均107日の認定期間、結果重視の評価体系、成長機会によるコンサルタントの離脱防止を具体的に記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、当社自身も識学に基づく経営を実践し、日々生産性を高める事業運営を行っております。」
自社組織への識学適用、責任・権限の明確化、成果に連動した評価・報酬の方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、当社自身も識学に基づく経営を実践し、日々生産性を高める事業運営を行っております。」
自社組織への識学適用、役割・権限の明確化、成果に連動した評価・報酬の方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、当社自身も識学に基づく経営を実践し、日々生産性を高める事業運営を行っております。」
自社の組織運営にも識学を適用し、役割・権限や成果に基づく評価・報酬を運用する方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「設立４期目で株式上場を実現するに至った当社自身の「識学」を用いた組織運営に関する「上場セミナー」を開催する」
自社自身への識学適用を、上場セミナーの題材として活用している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社は、当社自身も識学に基づく経営を実践し、日々生産性を高める事業運営を行っております。」
役割・権限の明確化、結果にフォーカスした評価、成果の報酬反映を自社の人材定着・生産性向上に用いている。