ピアラ（7044）・事実対処直近の株主総会（2026-03-05）では「顕在化」
ソフトウェア・遊休資産の減損損失計上
FY2022に初出。6回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-03-05。
6記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ソフトウェア・遊休資産等の減損損失10社が書いているテーマ・逆風10社・追い風0社
ピアラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-03-05顕在化株主総会
「事業用資産及び共用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。」
2025年度に固定資産の減損損失19,579千円を計上し、収益性低下及び投資額の回収見込み低下が実際の損失として示された。 - FY2024対処有価証券報告書
「減損損失 385,193 30,024」
固定資産の減損損失は前期の385,193千円から30,024千円へ減少した。ただし、本社ソフトウェア仮勘定及びタイ子会社のソフトウェアについて減損を計上している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「これは主に、特別損失として当社グループが保有する固定資産について、事業環境の悪化及び今後の見通しの不確実性を勘案し、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、将来の回収可能性を慎重に検討した結果、固定資産の一部について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、減損損失27,483千円を計上したことによるものであります。」
事業環境の悪化及び将来見通しの不確実性を理由として、固定資産の減損損失27,483千円を新たに計上した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「固定資産の一部について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失385,193千円を計上したことによるものであります。」
固定資産の減損損失は前期の145,903千円から385,193千円へ拡大し、事業環境悪化及び将来キャッシュ・フローのマイナスが背景として示された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末において、当社グループが保有する固定資産について、事業環境の悪化及び今後の見通しの不確実性を勘案し、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、将来の回収可能性を慎重に検討した結果、固定資産の一部について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失163,452千円を特別損失に計上しました。」
事業環境の悪化及び見通しの不確実性を理由に、固定資産の減損損失163,452千円を計上した。 - FY2022初出有価証券報告書
「これは主に、ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定を減損処理したことなどによる減損損失145,903千円を計上したことによるものであります。」
本社のソフトウェア、ソフトウェア仮勘定及び遊休資産等について、事業展開の遅延や収益性低下を理由に減損損失145,903千円を計上した。