新型コロナウイルス感染症による事業・業績影響
FY2020-Q2に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「主力のコールセンター向け人材派遣にて、新型コロナウイルス関連案件の剥落に加え、新規案件の獲得に苦戦することとなりました。」
感染症関連案件の特需剥落が継続し、コールセンター向け派遣の売上高・利益を押し下げる要因として実際に表れている。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国の経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が収束に向かったことで社会活動の正常化が進み、雇用・所得環境が改善する中で国内景気は緩やかな回復基調で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が収束に向かい、社会活動の正常化と国内景気の緩やかな回復が進んだと説明している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「コールセンター向け派遣における利益率の高いワクチン問い合わせ業務など、新型コロナウイルス感染症関連案件などの特需が一服し、新規案件の獲得にも苦戦したことから売上高が伸び悩み、各段階利益を押し下げる結果となりました。」
感染症関連案件の特需一服がコールセンター派遣の売上伸び悩みと各段階利益の押し下げに実際につながったと説明している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「業績面につきましては、主力の人材派遣紹介事業は製造・物流向け人材派遣は順調に推移したものの、コールセンター向け人材派遣では利益率の高いワクチン問い合わせ業務など、新型コロナウィルス感染症関連案件などの特需が一服し、新規案件の獲得にも苦戦したことから売上高が伸び悩み、各段階利益を押し下げる結果となりました。」
新型コロナウイルス感染症関連案件の特需一服が続き、コールセンター向け人材派遣の売上伸び悩みと各段階利益の押し下げに実際につながったと説明している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、コールセンター派遣を中心に新型コロナウィルス感染症関連案件などの特需の一服や、今後の業容拡大を見据えた増員等の先行投資を行ったため、販売費及び一般管理費が大幅に増加しました。」
新型コロナウイルス感染症関連案件などの特需が一服し、コールセンター派遣を中心に業績への影響が実際に発生したと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社グループ(当社及びその関係会社)の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、引き続き、注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症が業績・財政状態に影響する可能性を、引き続きリスクとして開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による影響は不確定要素が多く、今後の当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による業績・財政状態への影響可能性を継続して開示し、翌連結会計年度末にかけた売上回復を仮定している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社グループ(当社及び当社の関係会社)の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、引き続き、注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症が業績・財政状態に影響する可能性を、重要な変更なしとして引き続き開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社グループ(当社及び当社の関係会社)の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、引き続き、注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症が業績・財政状態に影響する可能性を、前事業年度から重要な変更なしとして継続開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社グループ(当社及び当社の関係会社)の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、引き続き、注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症が業績・財政状態に影響する可能性を、前事業年度から重要な変更なしとして引き続き開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社グループ(当社及び当社の関係会社)の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、引き続き、注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症が業績・財政状態に影響する可能性を、重要な変更なしとして引き続きリスク開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、引き続き、注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症が業績・財政状態に影響する可能性を引き続きリスクとして記載しており、重要な変更はないとしている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「人材需要は低迷しております。当社グループでは、現在の状況及び入手可能な情報等に基づき、翌連結会計年度末にかけて徐々に売上高が当該感染症拡大前の水準に回復するものと仮定して、連結業績予想を作成しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が特定事業だけでなく人材需要全体の低迷と年間売上高9.2％減に及び、翌年度末までの段階的回復を仮定している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴うイベント活動の自粛等の影響を受け、配送やイベントの企画・集客・運営をサポートする株式会社ジョブスを中心に軟調に推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の拡大がイベント活動の自粛等を通じて株式会社ジョブスの業績に実際に影響している。また、会計上は影響が少なくとも2020年９月末まで続くと仮定して見積りを行っている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、今後の経過によっては、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があり、引き続き、注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大を新たな業績・財政状態へのリスクとして明示している。また、イベント活動の自粛等により株式会社ジョブスを中心に軟調に推移したと記載しており、影響が実際に発生している。