パートタイム・リモート型PMO（Shared PMO）の提供
FY2019に初出。6回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025削除有価証券報告書本有価証券報告書の事業内容では、従来のPMO ONLINE・PMO Center・Shared PMOについて明示的な記載を確認できない。
- FY2024再定義有価証券報告書
「パッケージ型プロジェクト支援（PMO Center） PMO Centerは、これまでプロジェクトマネジメント実行支援で培ったノウハウをベースに、各種プロジェクト管理業務をパッケージ化し、リモートかつ必要なサービス単位でのご支援により、高いクオリティのプロジェクト支援サービスを低コストで提供しております。」
従来のPMO ONLINE・Shared PMOの記載から、PMO Centerという名称で、プロジェクト管理業務をパッケージ化したリモート支援として再構成されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「PMO ONLINEは、オンラインやパートタイムによるPMO実行支援「Shared PMO」と、プロジェクト可視化機能などを搭載したプロジェクトマネジメントツール「PROEVER」を組み合わせ、リーズナブルな価格でプロジェクトマネジメントサービスを提供しております。」
Shared PMOとPROEVERを組み合わせたPMO ONLINEを継続提供している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「PMO ONLINEは、オンラインやパートタイムによるPMO実行支援「Shared PMO」と、プロジェクト可視化機能などを搭載したプロジェクトマネジメントツール「PROEVER」を組み合わせ、リーズナブルな価格でプロジェクトマネジメントサービスを提供しております。」
Shared PMOとPROEVERを組み合わせたテレワーク対応型のPMO ONLINEを継続提供している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「PMO ONLINEは、オンラインやパートタイムによるPMO実行支援「Shared PMO」と、プロジェクト可視化機能などを搭載したプロジェクトマネジメントツール「PROEVER」を組み合わせ、リーズナブルな価格でプロジェクトマネジメントサービスを提供しております。」
従来のShared PMOが、PROEVERやオンライン・コンシェルジュを組み合わせた「PMO ONLINE」として再構成されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「パートタイム/リモート型PMO実行支援(Shared PMO) プロジェクトマネジメント実行支援サービスをサービスベース、またはリモートで提供することで、既存のPMOサービスの高品質を維持したまま、低価格のソリューションを提供しております。」
サービスベースまたはリモートによって、PMOの品質を維持しながら低価格で提供する新たなサービス形態を記載している。