鋼材・非鉄金属・原油等の素材価格高騰
FY2017に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
カナデビアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに18社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「新設事業の収益改善については、近年の物価上昇、金利上昇などの影響もあり、環境部門をはじめ複数の機種において黒字化が未達成の状況であり、引き続き生産性の改善に取り組んでいく。」
物価上昇・金利上昇が複数機種の黒字化未達要因として明示され、素材・コスト上昇の影響が収益面に継続して現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「世界的なエネルギー・資材価格高騰への対応、個別プロジェクトの収益力強化、国内外グループ会社とのシナジー強化等については、引き続き取り組んでいく必要があり」
素材価格高騰を含むエネルギー・資材価格の上昇が、引き続き対処すべき外部環境として経営課題に明示されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社築港工場の1600㎜幅ARスパッタ及びATV実証機設備の新設について、完了年月が2022年12月から2023年3月に、投資予定金額（総額）が650百万円から682百万円に変更となった。また、当社因島工場のドックハウスの更新について、完了年月が2022年10月から同年12月に、投資予定金額（総額）が1,200百万円から1,250百万円に変更となった。これらはいずれも、工程の変更及び資材費の高騰によるものである。」
資材費の高騰が設備投資予定額の増額要因として実際に記載され、素材価格上昇リスクが設備計画に影響している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材価格高騰のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材価格高騰のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材価格高騰のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材価格高騰のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材価格高騰のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材価格高騰のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材価格高騰のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材価格高騰のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材価格高騰のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
素材価格高騰のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「鋼材、非鉄金属、原油をはじめとした素材価格及びその二次製品の価格が上昇した場合、当社グループの業績と財政状態に悪影響を及ぼす可能性がある。」
素材価格上昇の影響可能性と、資材調達機能の集中化・共同購買による対応を記載している。