三井E&S（7003）・リスク対処
遊休資産の市場価格下落による減損損失
FY2017-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2025。
3記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
処分予定・遊休固定資産の価格下落・収益性低下による減損8社が書いているテーマ・逆風9社・追い風0社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「一部の遊休資産について、市場価格が下落したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
遊休資産の市場価格下落と減損は継続しているが、当年度の遊休資産に係る減損損失は4百万円で、前年度の529百万円から大幅に減少した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一部の遊休資産について、市場価格が下落したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
遊休資産の市場価格下落リスクは引き続き減損会計上の論点として記載されている。当年度の遊休資産減損損失は0百万円だった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「全社」において、神奈川県足柄上郡の遊休資産（土地）ほかの市場価格が下落したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
遊休資産の市場価格下落が実際に発生し、3,202百万円の減損損失を計上した。