太陽誘電（6976）・リスク再掲直近の業績予想の修正（2026-05-08）では「再定義」
ロシア・ウクライナ情勢による景気・資源・物流コスト上昇リスク
FY2022に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-05-08。
5記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地政学情勢による資源・エネルギー価格高騰と事業環境への影響141社が書いているテーマ・逆風146社・追い風0社
太陽誘電がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。80社中45社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている141社のうち14社を表示しています。上の文は141社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-08再定義業績予想の修正
「中東情勢に伴う原油や天然ガスなどの資源価格の高騰、金属価格や部材費の上昇などによる企業収益への影響が懸念されており、今後の動向を注視してまいります。」
地政学リスクに関する具体的な要因の記載が、ロシア・ウクライナ情勢から中東情勢、資源価格、金属価格及び部材費へ広がった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、ロシア・ウクライナ両国において、当社グループの拠点、重要な顧客やサプライヤーはありません。両国向けの売上高は僅少であり、業績に与える直接的な影響は軽微であると想定しております。」
ロシア・ウクライナ両国には拠点・重要顧客・サプライヤーがなく、直接的な業績影響は軽微とする認識が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、ロシア・ウクライナ両国において、当社グループの拠点、重要な顧客やサプライヤーはありません。両国向けの売上高は僅少であり、業績に与える直接的な影響は軽微であると想定しております。」
ロシア・ウクライナ情勢について、拠点・重要顧客・サプライヤーがなく、直接的な業績影響は軽微とする認識が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く経営環境は、世界景気は持ち直しの動きが見られたものの、地政学リスクの増大などによる原材料費、物流費の上昇や新型コロナウイルス感染症拡大による一部地域での大規模ロックダウンなどがありました。」
地政学リスクの増大に伴う原材料費・物流費の上昇が経営環境に現れている。一方、ロシア・ウクライナ両国には拠点や重要な顧客・サプライヤーがなく、直接的な影響は軽微と想定している。 - FY2022初出有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の混乱が長期化した場合には、以下の間接的な影響を受ける可能性があります。・景気減速による自動車市場の低迷 ・資源価格の高騰による仕入価格の上昇 ・原油価格の高騰及び航空輸送の経路変更による物流費の上昇」
ロシア・ウクライナ向け売上高は僅少で、現地に営業・生産拠点はないとしつつ、情勢混乱の長期化による自動車需要、資源価格、原油価格、物流費への間接影響を新たな主要リスクとして記載した。