価格競争激化と需要変動による業績変動
FY2016に初出。34回の記載のうち30回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-12。
大真空がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。77社中47社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。
- 2026-11-12顕在化決算
「メモリ半導体価格の高騰や、地政学リスクに付随した原油・天然ガス等の資源価格の高止まりが依然として世界経済の下振れ圧力として作用し、全体として先行き不透明な状況が続きました。」
メモリ半導体価格及び資源価格の高騰が、当中間期の事業環境上の下振れ圧力として引き続き記載された。 - FY2027-H1需要増加とメモリ半導体価格高騰が併存有価証券報告書
「さらに、メモリ半導体価格の高騰や、地政学リスクに付随した原油・天然ガス等の資源価格の高止まりが依然として世界経済の下振れ圧力として作用し、全体として先行き不透明な状況が続きました。…主要市場における堅調な需要により、通信、車載、民生、および産業の全セグメントにおいて増収となったことなどから、売上高は21,719百万円（前年同期比10.9%増）となりました。」
メモリ半導体価格の高騰や資源価格の高止まりが継続する一方、主要市場の需要は堅調で、全セグメントが増収となった。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「通信分野や民生分野ではメモリ半導体価格急騰の影響により需要が減少したものの、車載分野は堅調な推移を見せ、また産業分野においても設備投資の低迷から緩やかな回復基調へと転じました。」
価格競争・需要変動リスクに加え、メモリ半導体価格急騰による通信・民生需要の減少が実際の販売環境として現れた。 - 2026-05-14顕在化決算
「通信分野や民生分野ではメモリ半導体価格急騰の影響により需要が減少したものの、車載分野は堅調な推移を見せ、また産業分野においても設備投資の低迷から緩やかな回復基調へと転じました。」
メモリ半導体価格急騰による通信・民生分野の需要減少が実際の事業環境として記載された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「通信分野では一部機種で価格競争が激化、産業分野においては設備投資の低迷による在庫調整が継続、また、台湾ドルが米ドルに対して急騰、などの影響がありましたが、車載分野が堅調に推移したことなどにより、売上高は19,591百万円（前年同期比0.8%増）となりました。」
一部通信機種の価格競争激化と産業分野の在庫調整継続が、当中間期の市場環境として実際に記載された。車載分野の堅調さにより全体売上高は前年同期比0.8％増となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「日本国内におきましては、産業、民生向けなどの販売が減少し、売上高は3,453百万円と前年同期と比べ814百万円（19.1%減）の減収となり、セグメント利益（営業利益）は33百万円と前年同期と比べ112百万円（76.9%減）の減益となりました。」
産業・民生向け販売の減少が日本セグメントの売上高19.1％減、セグメント利益76.9％減として実際の業績に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「産業分野におきまして設備投資の低迷による調整が顕在化し、民生分野におきましてはボトムアウト感があるもののPC向けを中心に弱含みで推移しました。一方、通信分野では中国スマホ向けが回復傾向で推移し、車載分野では半導体不足の解消により自動車の生産台数が回復したことから販売が増加するなど、売上高は29,685百万円（前年同期比0.3%増）となりました。利益面につきましては、稼働低下や一部製品の価格変動の影響により、営業利益は1,486百万円（前年同期比58.7%減）となりました。」
産業設備投資の低迷、民生需要の弱含み及び一部製品の価格変動が、営業利益58.7％減などの業績変動として実際に現れた。一方、市場ごとに通信・車載の回復も記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、中国スマホや通信モジュール向けで回復の兆しが見られたものの、通信分野は弱含みで推移しました。また、民生分野ではテレワーク／巣ごもり需要のピークアウトをうけ、PC向けを中心に前年度の下半期より調整局面が継続していることなどから、売上高は19,332百万円（前年同期比4.7%減）となりました。利益面につきましては、売上減少に伴う稼働低下や一部製品の価格変動の影響により、営業利益は901百万円（前年同期比67.9%減）となりました。」
通信分野の弱含み、民生需要の調整及び一部製品の価格変動が、売上高4.7％減、営業利益67.9％減として実際の業績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「また、民生分野ではテレワーク／巣ごもり需要がピークアウトし前年度の下半期より調整局面が継続していることから、売上高は9,318百万円（前年同期比9.4%減）となりました。利益面につきましては、売上の減少や一部製品の価格変動の影響により、営業利益は518百万円（前年同期比68.1%減）となりました。」
民生需要のピークアウトと調整局面の継続、一部製品の価格変動が、売上高9.4％減及び営業利益68.1％減として実際の業績に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「ADAS（先進運転支援システム）の進展などにより車載向けの販売は増加しましたが、通信分野では中国スマホや通信モジュール向けの製品が低調に推移し、民生分野ではテレワーク／巣ごもり需要がピークアウトしたことから、売上高は前連結会計年度に比べ7.0％減少の38,430百万円となりました。」
需要変動及び価格競争の影響が、通信・民生需要の低迷と連結売上高7.0％減として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループではADAS（先進運転支援システム）の進展などにより車載向けの販売は増加しましたが、通信分野では中国スマホや通信モジュール向けの製品が低調に推移し、民生分野ではテレワーク／巣ごもり需要がピークアウトしたことから、売上高は29,605百万円（前年同期比6.5%減）となりました。」
中国スマホ・通信モジュール向け製品の低調及びテレワーク／巣ごもり需要のピークアウトが、売上高前年同期比6.5％減として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループでは円安の影響も加わり、車載向けを中心に民生、産業分野の販売は増加しましたが、中国スマホが低調に推移したため通信分野の販売が減少し、売上高は20,292百万円（前年同期比5.3%減）となりました。」
中国スマホの低調による通信分野の販売減少が、全体売上高の前年同期比5.3％減として実際の業績に現れた。車載・民生・産業分野では販売増加が記載されており、市場別の影響には差がある。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「中国スマホが低調に推移したため通信分野の販売が減少し、売上高は10,283百万円（前年同期比2.1%減）となりました。」
中国スマホの低調による通信分野の販売減少が、全体売上高の前年同期比2.1％減として実際の業績に現れた。左右の市場では車載・民生・産業分野の販売が増加しており、需要影響には市場差がある。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループが属する水晶業界は日系企業との競争に加え、中国／台湾など海外メーカーが台頭しコモディティ化が加速するなど、競争激化による価格変動が収益に影響を及ぼす可能性があります。」
中国・台湾メーカーの台頭、コモディティ化及び競争激化による価格変動を引き続き主要な収益変動要因として記載し、差別化商品、低価格市場向け製品及び大型ウェハによる対応を示した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2000年代前半には日本の水晶メーカーは世界市場で70％近くのシェアを有していました。しかし、主に中国や台湾の水晶メーカーが低価格を武器にシェアを伸ばし、直近でのシェアは50％を切る水準となっています。…水晶デバイスのコモディティ化が加速しました。」
中国・台湾メーカーの低価格競争、日系企業のシェア低下、水晶デバイスのコモディティ化加速を構造的な課題として新たに数値化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「このような環境の中、カーエレクトロニクス向けにおきまして第２四半期以降は回復傾向にあるものの、第１四半期の影響が大きく販売は減少しました。」
カーエレクトロニクス向け販売の減少が当第3四半期連結累計期間にも継続して現れた。一方、第2四半期以降は回復傾向と記載されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「民生向けや通信向けの販売は増加しましたが、カーエレクトロニクス向けの販売が減少し、売上高は14,463百万円（前年同期比0.1%増）となりました。」
新型コロナウイルス感染症等の環境下で、カーエレクトロニクス向け販売の減少が続き、需要変動が市場別売上に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループでは民生向けなどの販売が増加しましたが、カーエレクトロニクス向けの販売が減少し、売上高は6,538百万円（前年同期比6.6%減）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大等の環境下で、カーエレクトロニクス向け販売の減少が売上高の前年同期比6.6％減として実績化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営に影響を与える大きな要因として、水晶製品事業における価格競争は引き続き厳しいものとなっており、当社グループが属する製品市場における市場価格についても顧客製品の価格動向によっては競争の激化に直面すると思われます。」
価格競争の継続に加え、カーエレクトロニクス・産業向けの販売減少が生じ、地域別売上高や利益の変動としてリスクの影響が続いた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、価格変動の影響などにより、営業損失は166百万円（前年同期は営業利益108百万円）」
価格変動の影響が実際の業績に現れ、営業損益は前年同期の108百万円の黒字から166百万円の赤字へ転じた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、価格変動による売上減少の影響などにより、営業損失は264百万円（前年同期は営業利益153百万円）」
価格変動による売上減少が実際の業績に現れ、営業損益は前年同期の153百万円の黒字から264百万円の赤字へ転じた。数値化されたリスク影響が継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、価格変動による売上減少の影響などにより、営業損失は172百万円（前年同期は営業利益48百万円）」
価格変動による売上減少が実際の業績に影響し、営業損益が前年同期の48百万円の黒字から172百万円の赤字へ転じた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営に影響を与える大きな要因としては、水晶製品事業における価格競争は引き続き厳しいものとなっており、当社グループが属する製品市場における市場価格についても顧客製品の価格動向によっては競争の激化に直面すると思われます。」
価格競争の継続に加え、通信機・民生向け販売の減少や価格変動が通期の売上高6.1％減、営業利益84.3％減として実績化した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「産業向けの販売が増加したものの、通信機向けやカーエレクトロニクス向けなどの販売が減少し、売上高は22,128百万円（前年同期比4.6%減）となりました。利益面につきましては、価格変動による売上減少の影響などにより、営業利益は108百万円（前年同期比83.0%減）となりました。」
通信機向け・カーエレクトロニクス向けの販売減少及び価格変動による売上減少が続き、売上高と営業利益の減少として実績化した。日本では価格変動等によりセグメント損失608百万円も発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、価格変動による売上減少の影響などにより、営業利益は153百万円（前年同期比74.4%減）となりました。」
価格変動による売上減少が実際の業績に現れ、営業利益が前年同期比74.4％減少した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、減価償却費など固定費の増加や価格変動の影響などにより、営業利益は48百万円（前年同期比87.8%減）」
価格変動の影響が営業利益の減少要因として実際の業績に現れた。日本でも価格変動の影響によりセグメント損失が発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「中国におきましては、通信機向けなどが前年を下回り、売上高は9,159百万円と前年同期と比べ1,067百万円（10.4%減）の減収となり、セグメント損失（営業損失）は476百万円と前年同期と比べ97百万円（前年同期はセグメント損失378百万円）の悪化となりました。」
中国通信機器向けの需要・販売低下が通期業績にも現れ、中国売上高は10.4％減少し、セグメント損失は476百万円へ拡大した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「中国におきましては、通信機向けなどが前年を下回り、売上高は7,204百万円と前年同期と比べ810百万円（10.1%減）の減収となり、セグメント損失（営業損失）は363百万円と前年同期と比べ51百万円（前年同期はセグメント損失312百万円）の悪化となりました。」
中国の通信機向けなどで販売減少が続き、売上高は前年同期比10.1％減、セグメント損失は363百万円へ拡大した。需要変動による業績影響が引き続き実績化している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「中国スマホ向けの製品が低調な推移となりました。中国におきましては、通信機向けなどが前年を下回り、売上高は4,923百万円と前年同期と比べ324百万円（6.2%減）の減収となり、セグメント損失（営業損失）は298百万円と前年同期と比べ74百万円（前年同期はセグメント損失223百万円）の悪化となりました。」
中国スマホ向け製品の低調さや通信機向け販売の減少が現れ、中国の売上高は前年同期比6.2％減、セグメント損失は298百万円へ悪化した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「中国におきましては、通信機向けなどが前年を下回り、売上高は2,285百万円と前年同期と比べ234百万円（9.3%減）の減収となり、セグメント損失（営業損失）は86百万円と前年同期と比べ29百万円（前年同期はセグメント損失57百万円）の悪化となりました。」
中国の通信機向けなどで販売が前年を下回り、売上高が9.3％減少し、セグメント損失も悪化した。価格・需要変動による業績影響が引き続き現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「北米におきましては、カーエレクトロニクス向けや住宅関連向けなどが前年を下回り、売上高は1,212百万円と前年同期と比べ402百万円（24.9%減）の減収となり、セグメント利益（営業利益）は8百万円と前年同期と比べ21百万円（70.5%減）の減益となりました。アジアにおきましては、AV機器向けの販売が減少し、売上高は1,588百万円と前年同期と比べ662百万円（29.4%減）の減収となり、セグメント損失（営業損失）は76百万円と前年同期と比べ186百万円（前年同期はセグメント利益110百万円）の減益となりました。」
北米及びアジアで販売減少が続き、売上高はそれぞれ前年同期比24.9％減、29.4％減となった。価格・需要変動による業績影響が継続して現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「北米におきましては、カーエレクトロニクス向けや住宅関連向けなどが前年を下回り、売上高は818百万円と前年同期と比べ311百万円（27.6%減）の減収となり、セグメント利益（営業利益）は3百万円と前年同期と比べ16百万円（80.8%減）の減益となりました。アジアにおきましては、AV機器向けの販売が減少し、売上高は1,014百万円と前年同期と比べ544百万円（34.9%減）の減収となり、セグメント損失（営業損失）は109百万円と前年同期と比べ153百万円（前年同期はセグメント利益44百万円）の減益となりました。」
北米及びアジアで販売減少が続き、売上高はそれぞれ前年同期比27.6％減、34.9％減となった。需要・販売変動がセグメント業績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「北米におきましては、カーエレクトロニクス向けや住宅関連向けなどが前年を下回り、売上高は431百万円と前年同期と比べ112百万円（20.7%減）の減収となり、セグメント利益（営業利益）は4百万円と前年同期と比べ7百万円（64.4%減）の減益となりました。」
北米のカーエレクトロニクス向け等で販売が前年を下回り、売上高が20.7％減少した。需要・販売変動がセグメント業績に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、水晶業界に属し音叉型水晶振動子、一般水晶振動子、水晶応用製品等、電子部品の重要パーツを生産しておりますが、顧客である携帯電話、パソコン、薄型TVやDVDレコーダー等のデジタル家電、カーエレクトロニクス業界における競争の激化や市場環境の変動により価格や需要動向が業績の変動要因となり、その影響を受けることがあります。」
顧客業界の競争激化、市場環境、価格、需要動向を業績変動要因として挙げている。