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通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高39,551百万円前年比 +2.4%
営業利益1,133百万円前年比 +23.9%
経常利益734百万円前年比 +78.1%
純利益（親会社株主帰属）420百万円前年比 +47.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益13.21円
期末の財政状態
総資産98,809百万円
うち純資産 47,950 百万円自己資本比率 39.5%前期末比 -1.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,779
投資-3,149
財務+1,249
純増減-3,679
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高15,979百万円
セグメント別売上高日本 7,427百万円（前年比 +6.6%）、北米 2,701百万円（前年比 +10.2%）、欧州 4,348百万円（前年比 +11.5%）、中国 12,928百万円（前年比 +2.2%）、台湾 9,277百万円（前年比 -5.2%）、アジア 2,868百万円（前年比 +0.3%）
セグメント別利益日本 1,053百万円、北米 67百万円（前年比 +75.2%）、欧州 51百万円（前年比 +61.2%）、中国 -49百万円、台湾 160百万円（前年比 -89.7%）、アジア -148百万円
地域別売上高7,427百万円（前年比 +6.6%）、2,701百万円（前年比 +10.2%）、4,348百万円（前年比 +11.5%）、12,928百万円（前年比 +2.2%）、9,277百万円（前年比 -5.2%）、2,868百万円（前年比 +0.3%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高41,000百万円
営業利益1,400百万円
経常利益780百万円
純利益100百万円
業績の増減要因
通信・民生分野ではメモリ半導体価格急騰の影響で需要が減少したものの、車載分野は堅調で、産業分野も回復基調へ転じた。高付加価値製品の生産・販売増加とコスト低減が営業利益に貢献した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,872千円、投資有価証券売却益 345,815千円、減損損失戻入益 1,345千円 / 特別損失 固定資産売却損 11,127千円、固定資産除却損 3,159千円
減価償却費4,240,115千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 39,551百万円（前年比 +2.4%） |
| 営業利益 | 1,133百万円（前年比 +23.9%） |
| 経常利益 | 734百万円（前年比 +78.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 420百万円（前年比 +47.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 13.21円 |
| 自己資本比率 | 当期末 39.5% / 前期末 41.2% |
| 総資産 | 98,809百万円 |
| 純資産 | 47,950百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,779百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,149百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,249百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 15,979百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 41,000百万円 / 営業利益 1,400百万円 / 経常利益 780百万円 / 純利益 100百万円 |
| セグメント別売上高 | 日本 7,427百万円（前年比 +6.6%）、北米 2,701百万円（前年比 +10.2%）、欧州 4,348百万円（前年比 +11.5%）、中国 12,928百万円（前年比 +2.2%）、台湾 9,277百万円（前年比 -5.2%）、アジア 2,868百万円（前年比 +0.3%） |
| セグメント別利益 | 日本 1,053百万円、北米 67百万円（前年比 +75.2%）、欧州 51百万円（前年比 +61.2%）、中国 -49百万円、台湾 160百万円（前年比 -89.7%）、アジア -148百万円 |
| 地域別売上高 | 7,427百万円（前年比 +6.6%）、2,701百万円（前年比 +10.2%）、4,348百万円（前年比 +11.5%）、12,928百万円（前年比 +2.2%）、9,277百万円（前年比 -5.2%）、2,868百万円（前年比 +0.3%） |
| 減価償却費 | 4,240,115千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,872千円、投資有価証券売却益 345,815千円、減損損失戻入益 1,345千円 / 特別損失 固定資産売却損 11,127千円、固定資産除却損 3,159千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 通信・民生分野ではメモリ半導体価格急騰の影響で需要が減少したものの、車載分野は堅調で、産業分野も回復基調へ転じた。高付加価値製品の生産・販売増加とコスト低減が営業利益に貢献した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。高付加価値製品の生産・販売増加とコスト低減が営業利益に貢献した。経常利益は為替差益235百万円などを営業外収益に計上した一方、支払補償費753百万円を営業外費用に計上したことなどによる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。