大真空（6962）・方針前進直近の株式の発行・処分（2026-07-24）では「達成」
役員報酬の業績・中長期計画との連動方針
FY2019に初出。7回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載は2026-07-24。
7記載
8年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定・業績・株価連動を組み合わせた役員報酬構成525社が書いているテーマ・逆風1社・追い風452社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの526件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「対象取締役に対しては、基本報酬に加えて、譲渡制限付株式報酬を、年額60百万円以内、株式数の上限を年100千株以内と決議いただいており」
役員報酬について、固定報酬・役員賞与を基本とする従来方針に加え、譲渡制限付株式報酬の上限額及び株式数を具体化し、当年度に27,807株を処分した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「報酬委員会での審議を経て、2023年４月14日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容の決定方針を一部改訂しております。」
報酬委員会の設置・審議を経て、取締役の個人別報酬の決定方針を2023年4月に改訂した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、当社の取締役の報酬は、月例の固定報酬と役員賞与により構成される基本報酬のみとし、役位、職責、在任年数に応じて他社水準、当社の業績、従業員給与の水準を考慮しながら、総合的に勘案して決定するものとしております。」
役員報酬について、固定報酬と当該事業年度の業績を踏まえた役員賞与を中心とする具体的な方針を示した。従来の中長期計画・実績との連動は今回の詳細方針では明示されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「可能な範囲で中長期的な計画、実績と連動するよう設定する。」
役員報酬を担当職務、各期の業績及び貢献度に加え、可能な範囲で中長期計画・実績と連動させる方針を継続した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社の役員報酬等は、担当職務、各期の業績、貢献度等を総合的に勘案して決定しております。…可能な範囲で中長期的な計画、実績と連動するよう設定する。」
役員報酬を担当職務、各期の業績及び貢献度を踏まえて決定し、可能な範囲で中長期計画・実績と連動させる方針を示した。