成長分野への戦略投資と研究開発による新製品投入
FY2016に初出。37回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は4,728百万円（売上高の3.4％）です。」
研究開発体制の改善、新技術の確立、タイムリーな新製品投入という方針を維持し、研究開発費を前年度の4,221百万円から4,728百万円へ更新している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の総額は、24億77百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間連結会計期間の研究開発費24億77百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、「社会的使命に徹し、ＭＥ機器の開発を通じて、医学の進歩に寄与する」との経営理念に沿って、また「ユーザーニーズへの適合」を常に念頭において取り組んでまいりました。今後も一層その理念の追求に努めます。さらに研究開発体制の体質改善を図り、新技術の確立とタイムリーな新製品の市場投入に努め、経営基盤のさらなる強化につなげていく所存です。なお、当連結会計年度の研究開発費は4,221百万円（売上高の3.0％）です。」
研究開発体制の改善、新技術の確立、タイムリーな新製品投入を継続し、研究開発費4,221百万円（売上高の3.0％）を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の総額は、17億18百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費17億18百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、「社会的使命に徹し、ＭＥ機器の開発を通じて、医学の進歩に寄与する」との経営理念に沿って、また「ユーザーニーズへの適合」を常に念頭において取り組んでまいりました。今後も一層その理念の追求に努めます。さらに研究開発体制の体質改善を図り、新技術の確立とタイムリーな新製品の市場投入に努め、経営基盤のさらなる強化につなげていく所存です。なお、当連結会計年度の研究開発費は4,740百万円（売上高の3.4％）です。」
研究開発体制の改善、新技術の確立、タイムリーな新製品投入を継続方針として記載し、研究開発費4,740百万円（売上高の3.4％）を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、34億43百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費を34億43百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、22億78百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第２四半期累計の研究開発費を22億78百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、10億46百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発費10億46百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は3,785百万円（売上高の2.8％）で、内訳は次のとおりです。開発成果として、生体検査装置部門では、体重10kg未満の小児用規格に適合し、被検者と操作者の負担軽減に注力したホルター記録器を発売しました。」
研究開発費3,785百万円（売上高の2.8％）を計上し、小児用ホルター記録器、解析機能付きセントラルモニタ、空気清浄除菌脱臭装置など具体的な新製品の発売実績を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、26億83百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費26億83百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、16億64百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費16億64百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、６億97百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発費を６億97百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は3,448百万円（売上高の2.6％）で、内訳は次のとおりです。開発成果として、生体検査装置部門では、ＡＣＳ（急性冠症候群）の診断をサポートし、ブルガダ型心電図の検出率がより向上した心電図検査装置を発売しました。」
研究開発費3,448百万円（売上高の2.6％）を計上し、ＡＣＳ診断補助機能やブルガダ型心電図検出機能を備えた心電図検査装置を発売した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、22億74百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費を22億74百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、14億27百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14億27百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、５億94百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発費を５億94百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は3,296百万円（売上高の2.2％）で、内訳は次のとおりです。開発成果として、生体検査装置部門では、より高精度な不整脈診断をサポートするホルター記録器を発売しました。」
研究開発費が3,296百万円（売上高の2.2％）となり、高サンプリング1,000Hz、最大7日間の心電図記録に対応するホルター記録器や、血圧脈波検査装置を発売した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、23億83百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費を23億83百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、16億70百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第２四半期累計の研究開発費16億70百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、８億65百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発費865百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は2,798百万円（売上高の2.1％）で、内訳は次のとおりです。開発成果として、生体検査装置部門では、心電図検査のパフォーマンスを向上させる「効率」「質」を追求した解析付心電計を発売しました。」
研究開発費2,798百万円（売上高の2.1％）を計上し、解析付心電計、血圧脈波検査装置、指先クリップ型パルスオキシメータ等を発売した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、17億21百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費17億21百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、10億95百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第２四半期累計の研究開発費を10億95百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、４億92百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発費を４億92百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「開発成果として、生体検査装置部門では、様々なシーンをサポートする解析付心電計を発売しました。」
当連結会計年度の研究開発費2,323百万円（売上高の1.8％）を計上し、解析付心電計、ホルター記録器、診断用電極カテーテル、遠隔確認機能を備えた酸素濃縮装置などを発売した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、15億65百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費15億65百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、10億29百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費10億29百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、４億62百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発費を４億62百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は25億50百万円（売上高の2.0％）で、内訳は次のとおりです。開発成果として、生体検査装置部門では、電池交換なしで入浴中を含めた最大14日間の1誘導全波形連続記録を可能とした、軽量・小型で完全防水性能を有する長時間心電図レコーダを発売しました。」
研究開発費25億50百万円（売上高の2.0％）を計上し、最大14日間記録可能な長時間心電図レコーダなど複数の新製品を発売している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、16億30百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費を16億30百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、10億67百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第２四半期累計の研究開発費を10億67百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、５億38百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発費を５億38百万円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「開発成果として、生体検査装置部門ではノイズの少ない心電図波形を自動抽出し、記録と解析を行うオートキャプチャ機能や、検査中に心電図波形の前回検査結果との同時モニタリングが可能となるデータ比較機能を搭載した、解析付心電計を発売しました。なお、当連結会計年度の研究開発費は25億81百万円（売上高の2.1％）で、内訳は次のとおりです。」
研究開発費25億81百万円（売上高の2.1％）を計上し、解析付心電計など具体的な新製品の発売実績を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、16億87百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を16億87百万円と開示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、11億18百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を11億18百万円と開示したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の総額は、５億38百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費を5億38百万円と開示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「成長性が見込まれる分野への戦略的投資や効果的な研究開発の取り組みにより、医療機関への総合提案の実現、在宅医療分野における地域密着体制の強化を図り、ガバナンス・コンプライアンス体制の強化や人材育成による組織の活性化を通じて、グループ経営管理体制の充実を目指してまいります。」
成長分野への投資、研究開発、在宅医療、ガバナンス、人材育成を経営基盤強化の手段として列挙している。