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日本電子(6951)・事実悪化直近の決算(2026-11-13)では「対処」

純資産減少と自己資本比率低下

FY2017-Q2に初出。36回の記載のうち23回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載は2026-11-13。

36記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2021 – FY2024-Q2対処FY2024 – FY2026-H12016: 12017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 42026
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純資産減少と低水準の自己資本比率22社が書いているテーマ・逆風22社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中6社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末から1.5ポイント減少し59.9%となりました。」

    純資産合計は増加したが、短期借入金等の負債増加もあり、自己資本比率は61.4%から59.9%へ低下した。
  2. 2026-05-15悪化業績予想の修正

    「当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末から、1.5ポイント減少し59.9%となりました。」

    純資産は増加したが、自己資本比率は前期末の61.4%から59.9%へ低下した。
  3. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「以上の結果、当中間連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から2.1ポイント増加し63.5%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の61.4%から63.5%へ上昇し、純資産合計も143,803百万円となった。
  4. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から2.8ポイント増加し57.3%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の54.5%から57.3%へ上昇し、純資産合計も131,642百万円となった。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末から3.4ポイント増加し54.5%となりました。」

    純資産は125,513百万円に増加し、自己資本比率も前期末の51.1%から54.5%へ上昇した。
  6. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「一方、当第3四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の増加等に伴い110,607百万円となりました。以上の結果、当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度から0.3ポイント減少して50.8%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前連結会計年度末の51.1%から50.8%へ低下した。
  7. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から2.3ポイント増加し53.4%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の51.1%から53.4%へ上昇した。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の純資産合計は、その他有価証券評価差額金の増加に伴い103,446百万円となりました。その結果、当第1四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から1.2ポイント増加し52.3%となりました。」

    純資産は103,446百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末の51.1%から52.3%へ上昇した。
  9. FY2023対処有価証券報告書

    「当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末から5.8ポイント増加し51.1%となりました。」

    純資産合計が101,895百万円となり、自己資本比率は前期末の45.3%から51.1%へ上昇した。
  10. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「一方、当第3四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の増加に伴い97,363百万円となりました。以上の結果、当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度から4.8ポイント増加して50.1%となりました。」

    純資産は97,363百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末の45.3%から50.1%へ上昇した。
  11. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「一方、当第2四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の増加に伴い92,673百万円となりました。以上の結果、当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度から3.5ポイント増加し48.8%となりました。」

    純資産は92,673百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末の45.3%から48.8%へ上昇した。
  12. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「その結果、当第1四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から2.3ポイント増加し47.6%となりました。」

    純資産合計は88,423百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末の45.3%から47.6%へ上昇した。
  13. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「一方、当第3四半期連結会計期間末の純資産合計は、資本金、資本剰余金および利益剰余金が増加したこと等に伴い80,424百万円となりました。以上の結果、当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度から10.5ポイント増加して45.4%となりました。」

    公募・第三者割当増資等による資本増加もあり、純資産は80,424百万円、自己資本比率は45.4%へ上昇した。
  14. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「一方、当第2四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の増加に伴い77,400百万円となりました。以上の結果、当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度から11.2ポイント増加し46.0%となりました。」

    純資産合計は77,400百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末の34.8%から46.0%へ上昇した。
  15. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「一方、当第1四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の増加に伴い51,364百万円となりました。その結果、当第1四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から1.5ポイント増加し36.3%となりました。」

    純資産は51,364百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末の34.8%から36.3%へ上昇した。
  16. FY2021対処有価証券報告書

    「当連結会計年度末の純資産合計は、親会社株主に帰属する当期純利益3,745百万円を計上したことにより、前連結会計年度末に比べ5,919百万円増加し、50,999百万円となりました。以上の結果、当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末から1.8ポイント増加し34.8%となりました。」

    純資産と自己資本比率が前期末から増加し、自己資本比率は34.8%となった。
  17. FY2021-Q3純資産増加・自己資本比率横ばい有価証券報告書

    「一方、当第3四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金およびその他有価証券評価差額金が増加したこと等に伴い47,481百万円となりました。資産合計も増加したため、結果として、当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末と同じ33.0%となりました。」

    純資産は増加したが、資産合計も増加したため、自己資本比率は前連結会計年度末と同じ33.0%となった。
  18. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「一方、当第2四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の増加に伴い46,893百万円となりました。以上の結果、当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は34.3%となりました。」

    純資産合計は前連結会計年度末の45,080百万円から46,893百万円へ増加し、自己資本比率は34.3%となった。
  19. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「一方、当第1四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の減少に伴い45,008百万円となりました。その結果、当第1四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から1.3ポイント増加し34.3%となりました。」

    純資産は45,008百万円となった一方、自己資本比率は前連結会計年度末比1.3ポイント上昇し34.3%となった。
  20. FY2020純資産増加・自己資本比率低下有価証券報告書

    「当連結会計年度末の純資産合計は、親会社株主に帰属する当期純利益5,359百万円を計上したことにより、前連結会計年度末に比べ3,487百万円増加し、45,080百万円となりました。以上の結果、当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末から0.9ポイント減少し33.0%となりました。」

    純資産は増加した一方、資産合計の増加等により自己資本比率は前期末比0.9ポイント低下して33.0%となった。
  21. FY2020-Q3純資産増加・自己資本比率低下有価証券報告書

    「一方、当第3四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金およびその他有価証券評価差額金が増加したこと等に伴い44,430百万円となりました。資産合計も増加したため、結果として、当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から0.7ポイント減少し33.2%となりました。」

    純資産は増加した一方、資産合計の増加により自己資本比率は前連結会計年度末比0.7ポイント低下した。
  22. FY2020-Q2対処有価証券報告書

    「一方、当第2四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の増加に伴い42,062百万円となりました。以上の結果、当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から0.4ポイント増加し34.3%となりました。」

    純資産合計が42,062百万円となり、自己資本比率も前連結会計年度末比0.4ポイント上昇して34.3%となった。
  23. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「一方、当第1四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の減少に伴い39,029百万円となりました。その結果、当第1四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から1.0ポイント減少し32.9%となりました。」

    純資産合計が前連結会計年度末の41,593百万円から39,029百万円に減少し、自己資本比率も33.9%から32.9%へ低下している。
  24. FY2019対処有価証券報告書

    「当連結会計年度末の純資産合計は、親会社株主に帰属する当期純利益5,940百万円計上したことにより、前連結会計年度末に比べ4,205百万円増加し、41,593百万円となりました。以上の結果、当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末から1.3ポイント増加し33.9%となりました。」

    純資産と自己資本比率が前期末から増加し、自己資本比率は33.9%となった。
  25. FY2019-Q3純資産増加・自己資本比率低下有価証券報告書

    「一方、当第3四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金は増加したもののその他有価証券評価差額金が減少したこと等に伴い37,812百万円となりました。以上の結果、当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から0.9ポイント減少し31.7%となりました。」

    純資産合計は前連結会計年度末から増加した一方、自己資本比率は0.9ポイント低下して31.7%となった。
  26. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「一方、当第2四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の増加に伴い38,446百万円となりました。以上の結果、当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から1.0ポイント増加し33.6%となりました。」

    純資産合計は38,446百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末比1.0ポイント上昇して33.6%となった。
  27. FY2019-Q1純資産減少・自己資本比率上昇有価証券報告書

    「一方、当第1四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の減少に伴い35,988百万円となりました。資産合計も減少したため、結果として当第1四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から0.6ポイント増加し33.2%となりました。」

    純資産合計は前連結会計年度末から減少した一方、自己資本比率は0.6ポイント上昇して33.2%となった。
  28. FY2018対処有価証券報告書

    「当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ5,102百万円増加し、37,387百万円となりました。以上の結果、当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末から3.0ポイント増加し32.6%となりました。」

    純資産と自己資本比率が前期末から増加し、自己資本比率は32.6%となった。
  29. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「一方、当第3四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の増加等に伴い34,087百万円となりました。以上の結果、当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から0.5ポイント増加し30.1%となりました。」

    純資産合計は34,087百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末比0.5ポイント増の30.1%となった。
  30. FY2018-Q2純資産減少・自己資本比率上昇有価証券報告書

    「一方、当第2四半期連結会計期間末の純資産合計は、その他有価証券評価差額金は増加したものの利益剰余金の減少に伴い32,038百万円となりました。以上の結果、当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から0.1ポイント増加し29.7%となりました。」

    純資産合計は前連結会計年度末の32,284百万円から32,038百万円へ減少したが、自己資本比率は29.6%から29.7%へ上昇している。
  31. FY2018-Q1純資産減少・比率横ばい有価証券報告書

    「一方、当第1四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の減少に伴い30,264百万円となりました。資産合計も減少したため、結果として当第1四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から変わらず29.6%となりました。」

    純資産合計は前連結会計年度末の32,284百万円から30,264百万円に減少したが、自己資本比率は29.6%で横ばいとなった。
  32. FY2017対処有価証券報告書

    「当連結会計年度末の純資産合計は、親会社株主に帰属する当期純利益595百万円計上したことにより、前連結会計年度末に比べ198百万円増加し、32,284百万円となりました。以上の結果、当連結会計年度末の自己資本比率は前連結会計年度末から1.3%増加し29.6%となりました。」

    自己資本比率は第3四半期末の26.1%から通期末29.6%へ上昇し、前期末比でも1.3ポイント増加している。
  33. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「一方、当第3四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金の減少に伴い29,277百万円となりました。以上の結果、当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から2.2ポイント減少し26.1%となりました。」

    純資産は第2四半期末の28,034百万円から29,277百万円となったが、自己資本比率は26.9%から26.1%へさらに低下し、前連結会計年度末比では2.2ポイント減少している。
  34. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「一方、当第2四半期連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金、その他有価証券評価差額金の減少に伴い28,034百万円となりました。以上の結果、当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は前連結会計年度末から1.4ポイント減少し26.9%となりました。」

    純資産合計が28,034百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末から1.4ポイント低下して26.9%となっている。
一緒に動いた変遷

「電子顕微鏡の引合い堅調と幅広い用途への対応」は、この変遷が動いた36回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

191818181514★123456
  1. ★この変遷
  2. 1電子顕微鏡の引合い堅調と幅広い用途への対応19回
  3. 2売上高増加の一方で営業・経常・純損益が赤字化18回
  4. 3中間配当3円50銭の実施18回
  5. 4理科学・計測機器事業のセグメント損失化18回
  6. 5売上高利益率・ROE・自己資本比率等の重視15回
  7. 6電子ビーム関連製品の受注好調と売上拡大14回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本電子の次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-13の決算で、「対処」でした。
報道
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