山一電機（6941）・リスク顕在化
収益悪化に伴う固定資産の減損損失リスク
FY2017に初出。4回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）335社が書いているテーマ・逆風340社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの340件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「これは主に、当社連結子会社光伸光学工業株式会社において有形固定資産の減損損失292百万円を計上したことによるものであります。」
収益悪化等に伴う固定資産の減損リスクについて、光伸光学工業株式会社で有形固定資産の減損損失292百万円が実際に計上された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「また、事業用資産について、固定資産の取得時に検討した事業計画において当初想定した収益が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（224,320千円）として特別損失に計上いたしました。」
従来開示された売却決議資産の土地92,026千円に加え、岡山分室の事業用資産について224,320千円を計上し、年度の減損損失は合計316,346千円となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当四半期連結累計期間において、売却を決議した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（92,026千円）として特別損失に計上いたしました。その内訳は、土地92,026千円であります。」
売却を決議した東京都大田区の社員寮について、土地92,026千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが保有する土地および設備等の資産において、取得時に想定した収益が見込めなくなった場合には、「固定資産の減損に係る会計基準」の適用により減損損失が計上され、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
土地・設備等について、想定収益が見込めなくなった場合の減損リスクを明示している。