販管費削減による営業利益改善
FY2017-Q2に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、全社的なコスト意識の徹底により、営業利益は5,742百万円（前連結会計年度比16.5％の増益）」
全社的なコスト意識と販売費及び一般管理費の抑制を、営業利益16.5％増の実績とともに記載。 - 2026-04-30再掲業績予想の修正
「全社的なコスト意識の徹底により、販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りました。」
全社的なコスト意識と販売費及び一般管理費の抑制を継続した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「急激な円安の進行と原材料の高騰による売上原価への影響の対応としては、価格改定を行うとともに、原価低減及び販売管理費削減の取組みを継続して進めました。」
価格改定、原価低減、販売管理費削減による利益改善策を継続。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「急激な円安の進行と原材料の高騰による売上原価への影響の対応としては、価格改定を行うとともに、原価低減及び販売管理費削減の取組みを継続して進めました。」
価格改定、原価低減、販売管理費削減による利益改善策を継続。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「急激な円安の進行と原材料の高騰による売上原価への影響の対応として、価格改定を行うとともに、原価低減及び販売管理費削減の取組みを継続して進めました。」
従来の販売管理費抑制に加え、価格改定と販売管理費削減を急激な円安・原材料高騰への対応として明示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、製造部門においては、環境に配慮した製品の提供を目指し、継続した品質改善活動及び原価低減活動を行うとともに、全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りましたが、急激なドル高傾向及び原材料の高騰等の影響を受けました。」
全社的な販管費抑制を品質改善・原価低減とともに継続。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、製造部門においては、環境に配慮した責任ある製品の提供を目指し、継続した品質改善活動及び原価低減活動を行うとともに、全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りました。」
全社的な販管費抑制を品質改善・原価低減とともに継続。 - FY2022前進有価証券報告書
「製造部門における継続した品質改善活動及び原価低減活動並びに全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めた結果、営業利益は3,827百万円（前連結会計年度比100.6％の増益）となりました。」
販管費抑制を含む費用管理を継続し、営業利益は前年比100.6％増となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、製造部門においては、環境に配慮した責任ある製品の提供を目指し、継続した品質改善活動及び原価低減活動を行うとともに、全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りました。」
全社的な販管費抑制を、品質改善・原価低減とともに継続。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、製造部門においては、環境に配慮した責任ある製品の提供を目指し、継続した品質改善活動及び原価低減活動を行うとともに全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りました。」
全社的な販売費及び一般管理費の抑制を継続。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、製造部門において継続した品質改善活動及び原価低減活動を行うとともに全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りました。この結果、当第１四半期連結累計期間における営業利益は1,007百万円（前年同四半期比234.9％の増益）となりました。」
販管費抑制を含む費用管理を継続。営業利益は前年同期比234.9％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、製造部門において継続した品質改善活動及び原価低減活動を行うとともに全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りました。」
販管費は前年度の11,930百万円から11,351百万円へ減少した。抑制策を継続し、通期の費用水準にも具体的な減少が表れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、製造部門において継続した品質改善活動及び原価低減活動を行うとともに全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りました。」
品質改善・原価低減と販管費抑制による営業利益改善策を継続。ただし営業利益は前年同期比33.4％減。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、製造部門において継続した品質改善活動及び原価低減活動を行うとともに全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めて参りました。」
全社的な販売費及び一般管理費の抑制を継続。ただし営業利益は前年同期比57.2％減。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「製造部門における継続した品質改善活動及び原価低減活動並びに全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努め、営業利益は300百万円（前年同四半期比14.9％の減益）となりました。」
販売費及び一般管理費の抑制を継続。ただし、営業利益は前年同期比14.9％減となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めた結果、営業利益は2,541百万円（前連結会計年度比7.9％の減益）となりました。」
販管費抑制を継続したが、年間営業利益は減益。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「製造部門における継続した品質改善活動及び原価低減活動並びに全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めましたが、営業利益は1,525百万円（前年同四半期比15.4％の減益）となり、経常利益は1,491百万円（前年同四半期比26.2％の減益）となりました。」
販売費及び一般管理費の抑制を継続記載。ただし、営業利益・経常利益は前年同期比で減益。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「製造部門における継続した品質改善活動及び原価低減活動並びに全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めましたが、営業利益は1,027百万円（前年同四半期比15.3％の減益）となり、経常利益は965百万円（前年同四半期比31.6％の減益）となりました。」
販管費の抑制を継続記載。ただし、営業利益は前年同期比15.3％減少。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「製造部門における継続した品質改善活動及び原価低減活動並びに全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努め、営業利益は353百万円（前年同四半期比6.8％の増益）となり、経常利益は319百万円（前年同四半期比44.4％の減益）となりました。」
販売費及び一般管理費の抑制を継続記載。 - FY2019前進有価証券報告書
「製品開発プロセスの改善、科学的管理手法による品質の改善、販売費及び一般管理費の削減を中心とした経営体質強化に取り組んだ結果、営業利益は27億58百万円（前連結会計年度比9.2％の増益、業績予想比37.9％の増益）となりました。」
「抑制」ではなく販管費の「削減」を明示し、営業利益の前年比9.2％増と結び付けて記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「製造部門における継続した品質改善活動および原価低減活動、全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めましたが、売上総利益が減少したこともあり、営業利益は18億３百万円（前年同四半期比8.6％の減益）となりました。」
販売費及び一般管理費の抑制を継続記載。ただし、営業利益は前年同期比8.6％減。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「製造部門における継続した品質改善活動および原価低減活動、全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めましたが、売上総利益が減少したこともあり、営業利益は12億13百万円（前年同四半期比14.8％の減益）となりました。」
販売費及び一般管理費の抑制を継続記載。ただし、営業利益は前年同期比14.8％減少。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「製造部門における継続した品質改善活動および原価低減活動、全社的な販売費及び一般管理費の抑制に努めましたが売上総利益が減少したこともあり、営業利益は３億31百万円（前年同四半期比53.2％の減益）となりました。」
前 filing で記載が途切れていた販売費及び一般管理費の抑制が再び記載された。表現は「削減」ではなく「抑制」。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書本 filingの業績説明では販管費削減・抑制を営業利益改善の要因として記載していない。販売費及び一般管理費は前年同期の56億37百万円から60億56百万円へ増加。
- FY2018-Q1後退有価証券報告書
「製品開発プロセスの改善、科学的管理手法による品質改善及び原価低減に加えて販売費及び一般管理費の抑制に努めた結果、営業利益は７億７百万円(前年同四半期は１億34百万円の営業損失）となりました。」
従来の「販管費削減」から「販売費及び一般管理費の抑制」という表現となった。販管費は前年同期比で増加しており、削減から抑制へ記載が弱まった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における販売費及び一般管理費は、経費削減に努めた結果、116億47百万円（前連結会計年度比12.0％の減少）となりました。」
経費削減を継続し、販売費及び一般管理費は前年同期比12.0％減少。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は減少しましたが、製品コストダウン、円高による輸入品調達コストの減少、販管費の削減等により、当第３四半期連結累計期間において営業利益は16億81百万円（前年同四半期比214.3％の増益）となりました。」
販管費削減を含む費用削減策を営業利益改善の要因として継続記載。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「売上高は減少しましたが、製品コストダウン、円高による輸入品調達コストの減少、販管費の削減等により、当第２四半期連結累計期間において営業利益は７億78百万円（前年同四半期比451.8％の増益）となりました。」
販管費削減を営業利益改善の具体的手段として初めて追跡する。