原材料の調達数量・価格変動リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
オプテックスグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「また、紛争鉱物への対応や、環境への配慮など、ＥＳＧ観点からもより高度な対応が求められております。」
半導体・電子部品の需給逼迫リスクに加え、紛争鉱物や環境配慮などサプライヤーに求められるESG対応の範囲が拡大している。 - 2026-03-02悪化株主総会
「また、米国政府による関税措置の強化は、海外事業におけるコスト増加要因となる可能性があり、収益性への影響が懸念されています。このため、調達先の分散化や価格転嫁の交渉を進めるとともに、為替変動を含めたリスク管理を強化し、サプライチェーンの再構築を通じて安定的な供給体制の確保に取り組んでまいります。」
従来の調達・供給リスクに加え、米国の関税措置によるコスト増加と収益性への影響可能性を記載し、調達先分散化、価格転嫁、サプライチェーン再構築を対応策として示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「直近では、世界的に半導体を中心とした電子部品の需給が逼迫している状況となっており、これら電子部品の需給逼迫の長期化につきましては、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
半導体を中心とする電子部品の需給逼迫を引き続き主要リスクとして記載し、代替部材の検討、仕入先複数化、仕入先管理を対応策としている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ＩＰＣ関連は、半導体製造装置向けで部品不足等による製造遅延により、売上高は20億22百万円（前年同期比3.1％減）となりました。」
電子部品の需給逼迫・部品不足が、半導体製造装置向け製品の製造遅延と前年同期比3.1％減収として引き続き実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、国内では部品不足により警備会社向けの販売が伸び悩んだ結果、前年同期実績を若干下回りました。ＩＰＣ関連は、半導体製造装置向けで部品不足による製品製造遅延により、産業用コンピュータの売上が第２四半期以降にずれ込んだ結果、売上高は11億７百万円（前年同期比15.1％減）となりました。」
電子部品の需給逼迫・部品不足が、SS事業の国内販売の伸び悩みと、IPC関連の製品製造遅延・売上計上時期のずれとして実際に現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上高は548億11百万円となり、前連結会計年度に比べ89億45百万円増加しました。これは主に、半導体や電子部品等の需給逼迫による製品供給上の課題に対する取り組みが奏功し、大型重要施設向け屋外用防犯センサーや半導体及び電子部品業界向け産業用各種製品の売上高が、国内やヨーロッパで増加したことによるものです。」
電子部品の需給逼迫による製品供給上の課題が続く一方、同課題への取り組みが奏功し、国内・欧州の関連製品売上増加につながったと記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「国内におきましては、部品不足による製品供給遅延が影響し、前年同期実績を下回りました。」
電子部品の需給逼迫が、国内の部品不足による製品供給遅延として第3四半期累計期間にも引き続き販売状況に現れている。一方、海外では大型重要施設向け販売が大幅に伸長した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「国内におきましては、部品不足による製品供給遅延が影響し、前年同期実績を下回りました。」
電子部品の需給逼迫が、国内の部品不足による製品供給遅延として引き続き実際の販売状況に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「国内におきましては、部品不足による製品供給遅延が影響し、前年同期実績を下回りました。一方、海外におきましては、米国及びヨーロッパでの屋外用センサーの販売が順調に推移し、部品需給逼迫による販売価格値上げ前の駆け込み需要もあり、前年同期実績を大幅に上回りました。」
従来リスクとして記載していた電子部品の需給逼迫が、国内の製品供給遅延および海外での値上げ前駆け込み需要として、実際の販売状況に現れている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「直近では、世界的に半導体を中心とした電子部品の需給が逼迫している状況となっており、これら電子部品の需給逼迫の長期化につきましては、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部材調達リスクが、半導体を中心とする電子部品の需給逼迫という現在の具体的な状況として強まっている。代替部材の検討、仕入先複数化、仕入先管理を対応策として記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかし、エネルギーや商品相場の急激な変動など世界的な需給バランスの変動により、原材料の調達困難や仕入価格の著しい上昇が起こり、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
原材料の調達数量・価格変動リスクと、複数取引先・汎用品・コストダウンによる対応を継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかし、エネルギーや商品相場の急激な変動など世界的な需給バランスの変動により、原材料の調達困難や仕入価格の著しい上昇が起こり、当社グループの経営成績や財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
原材料の調達困難・仕入価格上昇リスクを継続して記載し、複数取引先、汎用品、仕入先分散化、コストダウンを対策として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「エネルギーや商品相場の急激な変動など世界的な需給バランスの変動により、原材料の調達困難や仕入価格の著しい上昇が起こり、当社グループの経営成績や財務状態に悪影響を与える可能性があります。」
世界的な需給変動による原材料調達困難・仕入価格上昇をリスクとして記載し、複数仕入先・汎用品使用・コストダウンで備えている。