EVインフラ・次世代エネルギー領域への拡大
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
菊水ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。26社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「ｅモビリティ、次世代エネルギー、パワー半導体、データセンターの４つの市場を重点市場として」
EVインフラ・次世代エネルギーを含む事業領域を、eモビリティ、次世代エネルギー、パワー半導体、データセンターの4市場として継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「パワーエレクトロニクス分野の評価及び測定ソリューション」をテーマとして、ｅモビリティ、次世代エネルギー、パワー半導体、データセンターの４つの市場を重点市場として」
FY2025に示したパワーエレクトロニクス分野の評価・測定ソリューションを軸とする事業領域の再整理と、4重点市場を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「パワーエレクトロニクス分野の評価及び測定ソリューション」をテーマに盛り込んだ経営計画に沿って、以下の施策を実施してまいります。」
EVインフラ・次世代エネルギーという個別領域の表現を、パワーエレクトロニクス分野の評価・測定ソリューションを軸とする経営計画へ組み替えている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「新製品の開発、グローバルビジネス及びソリューションビジネスのさらなる拡大、事業領域拡大、経営基盤の強化を経営の最重点課題として取り組んでいく所存でございます。」
EVインフラ・次世代エネルギーという個別領域の表現よりも、新製品、グローバル・ソリューションビジネス、事業領域全般の拡大を最重点課題として示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する電気計測器業界においては、世界各国でのカーボンニュートラル実現に向けた取り組み等により、自動車関連市場や半導体関連市場、また、５Ｇ(第５世代移動通信システム)関連市場など、グローバルで需要の回復が進んでおります。」
カーボンニュートラルに向けた取り組みを背景とする自動車、半導体、5G関連市場の需要を、EV・次世代エネルギー領域を含む事業展開の外部環境として引き続き記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「事業領域拡大といたしましてはＥＶ(電気自動車)インフラ市場、次世代エネルギー市場へ向けての製品開発を、それぞれ積極的に推進してまいりました。」
EVインフラ市場および次世代エネルギー市場への製品開発を、事業領域拡大の柱として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「事業領域拡大といたしましてはＥＶ(電気自動車)インフラ市場、次世代エネルギー市場へ向けての製品開発を、それぞれ積極的に推進してまいりました。」
EVインフラ市場および次世代エネルギー市場への製品開発を、事業領域拡大の柱として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「事業領域拡大といたしましてはＥＶ(電気自動車)インフラ市場、次世代エネルギー市場へ向けての製品開発を、それぞれ積極的に推進してまいりました。」
EVインフラ市場および次世代エネルギー市場への製品開発を、事業領域拡大の柱として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業領域拡大といたしましてはＥＶ(電気自動車)インフラ市場、次世代エネルギー市場へ向けての製品開発を、それぞれ積極的に推進してまいりました。」
既存の電子計測器・電源機器から、EVインフラ及び次世代エネルギー市場へ製品開発を通じて進出する方針である。