1Qの好調な滑り出しは上期で再現できるか

2026年4月から6月までの第1四半期は、売上高3,815百万円で前年同期比24.9%増、営業利益708百万円で同155.1%増となった。経常利益は766百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は527百万円で、それぞれ前年同期比110.8%、105.1%増である。売上高だけでなく利益段階も大幅に伸び、黒字幅の拡大が確認された。

通期予想は売上高15,700百万円、営業利益2,520百万円であり、1Q時点の進捗率は売上高24.3%、営業利益28.1%となる。営業利益の進捗率が売上高を約3.8ポイント上回っているため、単純な半期按分で見た売上高7,850百万円、営業利益1,260百万円という上期目安に対して、2Qでどこまで積み上げられるかが重要になる。ただし、季節性や案件の納入時期に関する定量的な説明は確認できないため、50%水準は会社計画そのものではなく、進捗を測るための機械的な基準として扱う必要がある。

1Qの営業利益率は708百万円を3,815百万円で割ると約18.6%となり、前年同期の約9.1%から約9.5ポイント上昇した。会社は車載、半導体、データセンター関連などの設備投資需要を取り込んだことに加え、海外製品の仕入コストやベースアップによる人件費が増加する中でも原価低減に取り組んだと説明している。したがって、H1では増収の持続だけでなく、この利益率上昇が一時的な製品ミックスや納入時期によるものか、原価低減の効果が継続しているかを見極める必要がある。

第1四半期の開示では、通期予想の修正が行われた一方、修正前の数値や変更率は確認できない。また、第2四半期累計予想についても、提供された数値項目では売上高・営業利益の具体的な金額を確認できない。次回決算では、H1累計の実績を通期予想15,700百万円、2,520百万円と照合し、2Q単独の減速、通期計画の再修正、利益率の正常化の有無を確認したい。