固定資産の減損リスク
FY2018に初出。12回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
フェローテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2017年)より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失217百万円」
固定資産の減損損失は前年度の436百万円から217百万円へ減少した。減損は継続しているものの、計上額は縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失424百万円を計上しました。」
第3四半期までの34百万円に加え、通期では米国の半導体等装置関連事業用資産、中国のその他事業用資産、埼玉県の電子デバイス事業用資産について合計424百万円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 34」
第3四半期累計期間に固定資産の減損損失34百万円を計上し、固定資産減損が再び実績として開示された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「「半導体等装置関連事業」セグメントにおいて、減損損失256,610千円を計上しており、特別損失の事業撤退損に含めて表示しております。」
韓国子会社の事業撤退に伴い、半導体等装置関連事業で2億56百万円の固定資産減損損失が発生した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失2,100,882千円を計上しました。」
固定資産の減損は当年度も発生し、合計約21億円となった。第3四半期までの開示内容を通期実績として確認している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「「半導体等装置関連事業」セグメント及び「その他」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第3四半期連結累計期間においては「半導体等装置関連事業」セグメント260,699千円及び「その他」セグメント1,815,209千円であります。」
固定資産の減損損失を合計20億75百万円計上し、第2四半期時点の開示額から増加した。半導体等装置関連事業とその他の双方で減損が発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「「その他」セグメントにおいて1,079,342千円の減損損失を計上しております。」
その他セグメントで10億79百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損が当四半期にも発生した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「「その他」セグメントにおいて1,094,138千円の減損損失を計上しております。」
太陽電池用多結晶インゴット製造設備等の契約解除により遊休となった設備について、10億94百万円の減損損失を計上した。固定資産減損が追加的に発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
当年度も中国啓東市・杭州市・上海市および神奈川県のその他事業用資産について、合計812百万円の減損損失を計上した。前年度より金額は減少したが、固定資産の減損が継続して発生している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「特別損失3,066百万円(前連結会計年度比72.3%増)の主な内容は、固定資産処分損356百万円、減損損失2,429百万円、災害による損失152百万円によるものであります。」
固定資産の減損損失が前年度の243百万円から24億29百万円へ大幅に増加した。太陽電池関連事業の杭州・上海・銀川資産、韓国の半導体等装置関連資産など複数拠点で減損が発生している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「将来の使用が見込まれないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
将来の使用が見込まれない中国上海市・銀川市の遊休資産について、合計1,328百万円の減損損失を計上した。固定資産の減損が追加的に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の収益性低下・減損リスクを初めて独立項目として開示し、太陽電池関連事業用資産について243百万円の減損損失が実際に発生した。