自動車・民生品・光通信向け電子デバイスによる事業リスク分散
FY2016に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
半導体等装置関連事業、電子デバイス事業、車載関連事業等の事業区分を含む事業内容について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
前中間期に車載関連事業を独立区分した報告セグメントを含め、事業内容に重要な変更がないと再確認している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、当社グループ内の業績管理区分の一部見直しに伴い、従来「電子デバイス事業」に含まれていた車載向けのサーモモジュール、パワー半導体用基板、センサ製品を「車載関連事業」として記載する方法に変更しております。」
従来の電子デバイス事業に含めていた車載向け製品を車載関連事業として独立区分し、事業管理・報告セグメントの切り分けを見直した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では、取扱い製品を製品用途の類似性と販売先業種により区分し、「半導体等装置関連事業」、及び「電子デバイス事業」の2つを報告セグメントとしております。」
半導体等装置関連事業と電子デバイス事業の2区分を報告セグメントとする管理を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第1四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。以下の前年同期比較については、変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。」
米国子会社の受託製造事業・成膜装置事業を半導体等装置関連事業へ含める報告セグメント変更を、当四半期の比較情報にも継続適用している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、従来「その他」に含めていた米国子会社における受託製造事業及び成膜装置事業は、経営管理区分の見直しにより「半導体等装置関連事業」の区分に含めて記載する方法に変更しております。」
米国子会社の受託製造事業・成膜装置事業を「その他」から「半導体等装置関連事業」へ移し、経営管理上の区分を見直した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当該事業の製品は、景気に左右されにくい業種への販売を展開しています。」
景気変動の影響を受けにくい業種への販売を展開することで、事業の安定化を図る方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「電子デバイス事業のサーモモジュールは、景気に左右されにくい通信、家電、医療分野向けに製品を供給してまいります。」
自動車用途への依存を抑え、通信・家電・医療など景気に左右されにくい分野への供給を進める方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当該事業の製品は、景気に左右されにくい業種への販売を進めております。」
電子デバイス事業について、景気変動を受けにくい業種への販売を進めることで事業の安定化を図る方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「電子デバイス事業の各製品は、景気に左右されにくい業種への販売を進めております。」
自動車以外の通信、家電、医療等の景気変動を受けにくい用途へ販売を広げ、事業リスクを分散する方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当該事業の各製品は、景気に左右されにくい業種への販売を進めております。」
景気変動の影響を受けにくい業種への販売を進めることで、事業の分散・安定化を図る方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「従来、「半導体等装置関連事業」「太陽電池関連事業」および「電子デバイス事業」の3区分を報告セグメントとして分類しておりましたが、「太陽電池関連事業」は自社製品販売から撤退し、太陽電池向けシリコン製品のOEM受託製造のみ行っていることから量的な重要性が低下したため、報告セグメントから除外し、「その他」へ異動いたしました。」
第1四半期に行った報告セグメント変更を引き続き適用し、太陽電池関連事業を「その他」へ移した2区分中心の開示を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を次のとおり変更しております。」
報告セグメントを従来の3区分から、太陽電池関連事業を「その他」へ移した2区分中心の開示へ変更した。太陽電池関連事業の量的重要性低下と、石英坩堝の用途・販売先業種の変化を反映している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、事業セグメントの区分を見直し、従来、洗浄事業(半導体製造工程で使用される治具等の再生事業)は、中国子会社での独自事業として行なっており、「その他」の事業として管理しておりましたが、事業規模が大きくなり全社的な主要事業として管理することとしたため、製品用途・販売先業種が類似している「半導体等装置関連事業」に含める事といたしました。」
洗浄事業の規模拡大を理由に、従来の「その他」から「半導体等装置関連事業」へ組み入れ、全社的な主要事業として管理する区分に改めた。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より従来「装置関連事業」としていた報告セグメントの名称を「半導体等装置関連事業」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません。」
従来の「装置関連事業」を「半導体等装置関連事業」へ改称した。報告セグメントの名称変更であり、セグメント情報への影響はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「セグメントにつきましては、製品用途の類似性と販売先業種により区分し、「装置関連事業」、「太陽電池関連事業」および「電子デバイス事業」の3区分を報告セグメントとして分類しております。」
報告セグメントの3区分を引き続き維持している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「セグメントにつきましては、製品用途の類似性と販売先業種により区分し、「装置関連事業」、「太陽電池関連事業」および「電子デバイス事業」の3区分を報告セグメントとして分類しております。」
装置関連、太陽電池関連、電子デバイスの3事業区分を引き続き報告セグメントとして開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、各産業の需要低迷時に対処するため、自動車、民生品、光通信分野向けの電子デバイス事業の3つの事業セグメントを有して事業リスクを分散しております。」
複数の需要分野と事業セグメントを持つことをリスク対応策として位置づけている。