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OBARA GROUP(6877)・リスク後退直近の決算(2026-08-05)では「顕在化」

円高による業績・純資産への影響

FY2016-Q3に初出。32回の記載のうち16回が「後退」で、最初の「後退」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-05。

32記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2018-Q3 – FY2019後退FY2020-Q1 – FY2022-Q32016: 220162017: 320172018: 320182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 32026
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円高による海外事業収益・純資産への複合影響9社が書いているテーマ・逆風7社・追い風0社

OBARA GROUPがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中6社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-05顕在化決算

    「自己株式を55億6百万円取得した一方、利益剰余金が40億28百万円、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が38億75百万円増加したことなどによります。」

    前期末より円安となり、為替換算調整勘定が38億75百万円増加した実績を開示している。
  2. FY2026-H1後退有価証券報告書

    「利益剰余金が24億94百万円、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が27億86百万円増加した一方、自己株式を55億6百万円取得したことなどによります。」

    前期の円高による為替換算調整勘定の減少から変化し、当中間期は円安により同勘定が27億86百万円増加した実績を開示している。
  3. 2026-05-08後退決算

    「利益剰余金が24億94百万円、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が27億86百万円増加した一方、自己株式を55億6百万円取得したことなどによります。」

    前期末比で円安となり、為替換算調整勘定が27億86百万円増加した実績が示され、直前の円高による減少から影響の方向が変化している。
  4. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「純資産は727億55百万円と、前連結会計年度末に比べて10億44百万円減少しました。利益剰余金が14億57百万円増加した一方、自己株式を21億96百万円取得したことや、為替が前期末より円高のため為替換算調整勘定が4億3百万円減少したことなどによります。」

    前期末より円高となり、為替換算調整勘定が4億3百万円減少した実績が開示されている。
  5. FY2024-Q2後退有価証券報告書

    「為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が7億47百万円増加したことなどによります。」

    前四半期の円高による為替換算調整勘定の減少から変化し、当四半期は円安により同勘定が7億47百万円増加した実績を開示している。
  6. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「純資産は738億96百万円と、前連結会計年度末に比べて2億14百万円減少しました。新株予約権の権利行使により自己株式を10億57百万円処分した一方、利益剰余金が3億52百万円、為替が前期末より円高のため為替換算調整勘定が9億3百万円減少したことなどによります。」

    前期通期の円安による為替換算調整勘定の増加から変化し、当四半期は円高により同勘定が9億3百万円減少した実績を開示している。
  7. FY2023後退有価証券報告書

    「純資産は、前連結会計年度末に比べ104億54百万円、16.4%増加して、741億11百万円となりました。新株予約権の権利行使により自己株式を52億90百万円処分したことや、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が10億62百万円、親会社株主に帰属する当期純利益を72億11百万円計上したことなどにより利益剰余金が41億29百万円増加したことなどによります。」

    前四半期に続き円安による為替換算調整勘定の増加を記載し、通期では増加額が10億62百万円となった。円高による純資産減少という従来のリスクとは反対方向の影響が確認されている。
  8. FY2023-Q3後退有価証券報告書

    「純資産は669億87百万円と、前連結会計年度末に比べて33億31百万円増加しました。利益剰余金が31億17百万円、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が2億82百万円増加したことなどによります。」

    前四半期の円高による為替換算調整勘定の減少から変化し、当四半期は円安により同勘定が2億82百万円増加した。
  9. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「純資産は647億35百万円と、前連結会計年度末に比べて10億79百万円増加しました。為替が前期末より円高のため為替換算調整勘定が15億39百万円減少した一方、利益剰余金が25億65百万円増加したことなどによります。」

    前連結会計年度末より円高となり、為替換算調整勘定が15億39百万円減少した実績を開示している。
  10. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益剰余金が7億29百万円増加した一方、為替が前期末より円高のため為替換算調整勘定が21億93百万円減少したことなどによります。」

    前期末より円高となり、為替換算調整勘定が21億93百万円減少した実績を開示している。前期まで続いていた円安による増加方向から、円高による減少方向へ変化している。
  11. FY2022-Q3後退有価証券報告書

    「純資産は615億28百万円と、前連結会計年度末に比べて73億54百万円増加しました。自己株式を10億93百万円取得した一方、利益剰余金が22億29百万円、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が63億68百万円増加したことなどによります。」

    前期末より円安となり、為替換算調整勘定が63億68百万円増加した。円高による純資産への減少影響とは反対方向の影響が継続している。
  12. FY2022-Q2後退有価証券報告書

    「利益剰余金が11億94百万円、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が38億22百万円増加したことなどによります。」

    前期末より円安となり、為替換算調整勘定が38億22百万円増加した。円高による純資産への減少影響とは反対方向の影響が継続している。
  13. FY2022-Q1後退有価証券報告書

    「利益剰余金が3億73百万円減少し、自己株式を10億93百万円取得した一方、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が14億55百万円増加したことなどによります。」

    前期末より円安となり、為替換算調整勘定が14億55百万円増加した。円高による純資産への減少影響とは反対方向の影響が続いている。
  14. FY2021-Q3後退有価証券報告書

    「利益剰余金が28億60百万円、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が30億17百万円増加したことなどによります。」

    前期末より円安となり、為替換算調整勘定が30億17百万円増加した実績を開示している。円高による純資産への減少影響とは反対方向の影響が続いている。
  15. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「利益剰余金が13億42百万円、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が26億95百万円増加したことなどによります。」

    前期末より円安となり、為替換算調整勘定が26億95百万円増加しており、円高による純資産への減少影響から増加方向の影響が続いている。
  16. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「利益剰余金が2億57百万円、為替換算調整勘定が8億82百万円増加した一方、自己株式の取得により13億20百万円減少したことなどによります。」

    当四半期は為替換算調整勘定が8億82百万円増加しており、前期末からの為替による純資産への影響は増加方向となっている。
  17. FY2020後退有価証券報告書

    「為替差益の影響も寄与し、営業外収支は7億20百万円のプラスとなりました。」

    前期まで円高による為替換算調整勘定の減少が目立っていたが、当期は為替差益が発生し、為替換算調整勘定も5億46百万円増加したと開示している。
  18. FY2020-Q3後退有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 2,192 110」

    当第3四半期連結累計期間の為替換算調整勘定は110百万円の増加となり、前年同期の2,192百万円の減少から増加方向へ転じている。
  19. FY2020-Q2後退有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 524 89」

    前年同期の為替換算調整勘定の減少から、当四半期累計では89百万円の増加に転じ、為替による純資産への影響方向が改善している。
  20. FY2020-Q1後退有価証券報告書

    「利益剰余金が1億7百万円減少した一方、その他有価証券評価差額金が58百万円、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が13億81百万円増加したことなどによります。」

    前期末より円安となり、為替換算調整勘定が13億81百万円増加した実績を開示している。従来の円高による同勘定の減少とは反対方向の影響である。
  21. FY2019顕在化有価証券報告書

    「自己株式の取得により1億85百万円、為替が前期末より円高のため為替換算調整勘定が32億29百万円減少した一方、親会社株主に帰属する当期純利益を74億76百万円計上したことなどにより利益剰余金が55億77百万円増加したことなどによります。」

    前期末より円高となり、為替換算調整勘定が32億29百万円減少した実績を通期で開示している。
  22. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「自己株式の取得により1億85百万円、為替が前期末より円高のため為替換算調整勘定が21億92百万円減少した一方、利益剰余金が37億39百万円増加したことなどによります。」

    前期末より円高となり、為替換算調整勘定が21億92百万円減少した実績を開示している。
  23. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「純資産は503億7百万円と、前連結会計年度末に比べて22億19百万円増加しました。その他有価証券評価差額金が1億29百万円、為替が前期末より円高のため為替換算調整勘定が5億24百万円減少した一方、利益剰余金が28億72百万円増加したことなどによります。」

    前期末より円高となり、為替換算調整勘定が5億24百万円減少した実績を開示している。
  24. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益剰余金が9億20百万円増加した一方、その他有価証券評価差額金が1億50百万円、為替が前期末より円高のため為替換算調整勘定が8億85百万円減少したことなどによります。」

    前期末比で円高となり、為替換算調整勘定が8億85百万円減少した実績を開示している。
  25. FY2018顕在化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 2,285 1,988」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の22億85百万円から当連結会計年度末の19億88百万円へ減少し、為替変動の影響が通期実績に表れている。
  26. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替が前期末より円高のため為替換算調整勘定が5億76百万円減少した一方、利益剰余金が41億30百万円増加したことなどによります。」

    前四半期の円安による為替換算調整勘定増加から、当四半期は円高により同勘定が5億76百万円減少したと記載している。
  27. FY2018-Q1後退有価証券報告書

    「利益剰余金が14億85百万円、為替が前期末より円安のため為替換算調整勘定が10億17百万円増加したことなどによります。」

    従来の円高による減収減益・為替換算調整勘定減少の記載から、当四半期は円安により為替換算調整勘定が増加したとの記載に変化している。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、為替相場が前年同期に比べ円高に推移した影響などにより、売上高336億94百万円(前年同期比15.2%減)、営業利益63億31百万円(前年同期比21.1%減)、経常利益69億41百万円(前年同期比11.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は47億15百万円(前年同期比13.1%減)となりました。」

    前年同期比の減収減益要因として円高の影響を引き続き記載している。なお、前期末比では円安により為替換算調整勘定が31億43百万円増加した。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、為替相場が前年同期に比べ円高に推移した影響などにより、売上高218億33百万円(前年同期比21.2%減)、営業利益41億5百万円(前年同期比32.4%減)、経常利益45億18百万円(前年同期比25.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は28億67百万円(前年同期比22.9%減)となりました。」

    前年同期比の減収減益要因として円高を引き続き記載している。
  30. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、為替相場が前年同期に比べ円高に推移した影響などにより、売上高106億41百万円(前年同期比24.7%減)、営業利益18億57百万円(前年同期比35.2%減)、経常利益24億11百万円(前年同期比20.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億50百万円(前年同期比21.5%減)となりました。」

    円高が当四半期の減収減益要因として引き続き記載されている。なお、四半期末の為替換算調整勘定については、前期末比で円安により31億44百万円増加している。
  31. FY2016悪化有価証券報告書

    「円高により為替換算調整勘定が56億17百万円減少したことなどによります。」

    円高の影響が通期では為替換算調整勘定の56億17百万円減少として開示され、業績下振れの要因としても記載されている。
  32. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「円高により為替換算調整勘定が54億2百万円減少したことなどによります。」

    円高の影響を業績下振れおよび為替換算調整勘定の減少として実績ベースで記載している。
一緒に動いた変遷

「主要顧客業界の設備投資・生産計画への依存」は、この変遷が動いた32回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1098765★123456
  1. ★この変遷
  2. 1主要顧客業界の設備投資・生産計画への依存10回
  3. 2新興国の成長鈍化・欧州景況感の不透明さ9回
  4. 3エレクトロニクス製品の販売軟調と設備投資調整8回
  5. 4国内景気の緩やかな回復7回
  6. 5減収減益6回
  7. 6溶接機器関連事業の増収減益5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
OBARA GROUPの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-05の決算で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
円高による業績・純資産への影響|OBARA GROUP(6877)の変遷 | Komori