高付加価値企業と永続的成長体制の実現
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
日置電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、ビジョン2030の実現及び中期経営計画の達成に向けて、「HIOKIの不可欠性を付加した商品開発」、「マーケット軸でのビジネス開発」、「GHGプロトコルにおけるカーボンニュートラル達成」を掲げ、取り組みを進めてまいりました。」
ビジョン2030及び中期経営計画に向けた3つの成長戦略、すなわち不可欠性を付加した商品開発、マーケット軸のビジネス開発、カーボンニュートラル達成を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年10月１日付で、主要組織を部から本部に格上げし、業務執行取締役の指揮のもと、グループ一体でビジョン2030と次期中期経営計画の達成に向けた業務推進体制を強化いたしました。」
ビジョン2030及び次期中期経営計画に向けた成長戦略について、主要組織の本部化と業務執行取締役による指揮体制を具体化した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、ビジョン2030の実現及び中期経営計画の達成に向けて、成長戦略として「HIOKIの不可欠性を付加した商品開発」、「マーケット軸でのビジネス開発」、「GHGプロトコルにおけるカーボンニュートラル達成」を掲げ、取り組みを進めてまいりました。」
ビジョン2030及び中期経営計画に向けた成長戦略を、不可欠性を付加した商品開発、マーケット軸のビジネス開発、GHGプロトコル上のカーボンニュートラル達成という3項目で整理している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このビジョンに基づき、これまで培ってきた電気計測のノウハウと海外販売会社を中心にグローバル展開している顧客密着型の課題解決スタイルによって、あらゆる産業の脱炭素化及び電動化シフトを後押ししてまいります。」
ビジョン2030のもと、電気計測ノウハウと顧客密着型の課題解決で産業の脱炭素化・電動化を支援する方針を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社はこのような市場変化を捉え、新たな顧客価値を創造し、独自のセンシング技術をより高めるとともに、培ってまいりました計測技術を組み合わせ、高付加価値製品を提供してまいります。さらに、「測る」という計測ソリューションから、新たな検査や試験の基準を創出し提供することで、お客様とともに持続可能な社会の実現に取り組んでまいります。」
高付加価値製品の提供に加え、「測る」計測ソリューションから検査・試験の基準を創出する方向へ、提供価値の記述が広がっている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「業界のフロントランナーとして『測る』を進化させ続け、世界のお客様とともに持続可能な社会をつくるソリューションクリエイターになる」
従来の高付加価値製品・継続的成長の方向性に加え、持続可能な社会とソリューションクリエイターを掲げる新たなビジョン表現が示されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度に策定いたしました2030年までの長期経営方針「ビジョン2030」の実現を通じ社会に貢献すると同時に、継続的に成長発展できる体制を構築してまいります。」
高付加価値製品と継続的成長を目指す従来の方向性が、2030年までの長期経営方針「ビジョン2030」として明示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような市場の変化を捉え、新たな顧客価値を創造し、独自のセンシング技術をより高めるとともに、培ってまいりました計測技術を組み合わせ、高付加価値製品を開発してまいります。」
市場変化を捉え、独自センシング技術と計測技術を組み合わせて高付加価値製品を開発する方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような市場の変化を捉え、高付加価値製品を市場に投入してまいります。」
市場変化を捉えて高付加価値製品を投入する方針を、電気自動車関連製品の開発方針として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場の変化をとらえ、高付加価値製品を市場に投入してまいります。」
市場変化を捉えて高付加価値製品を投入し、高付加価値企業を目指す方向性を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「長期的には産業の高度化及びグローバル化に、短期的には経済変動に対応し高付加価値企業を目指すために次の方針を掲げております。」
長期的な産業高度化・グローバル化と短期的な経済変動への対応を通じ、高付加価値企業を目指す方針を示している。