製品分野別からマーケット分野別への開発体制刷新
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-07前進役員の異動
「このため、研究開発機能、プロダクトマネジメント機能及びプロダクトマーケティング機能を担当マーケット・製品別に再編し、「パワーエレクトロニクス事業本部」及び「コンポーネント事業本部」を設置いたします。」
マーケット軸の開発・マーケティング体制が、担当市場・製品別の事業本部設置と研究開発・商品企画・市場投入の連携強化へ具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「同時に、グローバルでの効率的かつ積極的なマーケティング活動を推進するため、プロダクト＆マーケティング本部の一部の機能をシンガポールへ移転し、中核拠点として人材の採用活動を進めてまいりました。」
マーケット軸のビジネス開発体制について、プロダクト＆マーケティング本部の一部機能をシンガポールへ移転し、同地を中核拠点として人材採用を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年10月１日付で、主要組織を部から本部に格上げし、業務執行取締役の指揮のもと、グループ一体でビジョン2030と次期中期経営計画の達成に向けた業務推進体制を強化いたしました。同日付で、R&D本部、生産本部、グローバル営業本部、総務本部を代表取締役社長直下に設置いたしました。」
マーケット軸の開発・事業運営体制について、R&D、生産、グローバル営業、総務の主要組織を本部化し、社長直下に置く組織再編を実施した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「開発及びマーケティング面では、不可欠性を付加した商品開発を可能にする体制及びマーケット軸でのビジネス開発を可能にするマーケティング体制について見直しを進めてまいりました。これを受け、開発及びマーケティングの組織を再編いたしました。開発組織においては、先行技術開発に対する責任を明確にした事業運営を行う体制とし、マーケティング組織においては、プロダクトオーナーとして新商品売上に対する責任をこれまで以上に明確にした事業運営を行う体制としました。」
前回示された開発・マーケティング体制の見直しが組織再編として実施され、先行技術開発及び新商品売上に関する責任分担が具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「開発面では、不可欠性を付加した商品開発を可能にする体制及びマーケット軸でのビジネス開発を可能にするマーケティング体制について見直しを進めてまいりました。これを受け、2024年５月１日付で開発及びマーケティングの組織を再編いたします。」
開発体制及びマーケティング体制の見直しを進め、2024年5月1日付の開発・マーケティング組織再編へ進展した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「開発面では、新しい社会を顧客と協創する関係を構築するため、2023年４月に稼働を開始した協創ラボラトリーにおいて、顧客とともに課題解決に取り組み、マーケットの観点での製品企画を進めてまいりました。」
市場の観点で製品企画を行う開発体制を、協創ラボラトリーでの顧客との課題解決として継続している。 - FY2021-Q2開発体制見直しの再記載有価証券報告書
「開発面では、バッテリー、デバイス分野やインフラ、電気設備メンテナンス分野といった重点市場の急速な進展に対応するため、開発体制を見直すとともに新製品を投入する準備を進めてまいりました。」
重点市場の進展に対応するため、従来の開発体制を見直し、新製品投入の準備を進めていると記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「日々変化する市場の要求に合わせてタイミング良く新技術を市場投入するために、2019年10月から従来の開発部・技術部制から部の垣根を取り去りフラット化したユニット制に組織改編を行っております。」
従来の開発体制刷新に続く具体的な組織変更として、2019年10月から部門横断のフラットなユニット制へ改編した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、平成28年10月から開発体制を社内における製品分野別からマーケット分野別に刷新しており、この体制により更なる革新的な技術・商品を生み出してまいります。」
平成28年10月から開発体制を市場分野別に変更したという組織上の具体的な実施事項を記載している。