既存領域の開発力強化と新製品投入
FY2016に初出。33回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2026研究開発費と投入製品の更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は638百万円であります。マルチファンクションジェネレータ・プログラマブル交流電源等の当期投入製品および来期以降市場投入予定の新製品の開発や要素技術の開発を積極的に展開しました。」
研究開発費は638百万円となり、マルチファンクションジェネレータ、プログラマブル交流電源等の当期投入製品と来期以降の新製品・要素技術開発を記載している。 - FY2026-H1研究開発費の中間更新有価証券報告書
「このような中、当社グループでは、各事業分野における技術の相互融合加速、機能デバイスリピート商品や産業用電源システムなど注力分野への開発・営業強化に加え、調達・生産能力強靭化、コスト競争力向上に向けた取組みなどにより、収益体質の強化に努めました。 当中間連結会計期間の研究開発費の総額は297百万円であります。 なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発費を297百万円と更新している。機能デバイスリピート商品や産業用電源システムなどへの開発強化も明示している。 - FY2025研究開発費と投入製品の更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は393百万円であります。マルチファンクションジェネレータ・プログラマブル交流電源等の当期投入製品および来期以降市場投入予定の新製品の開発や要素技術の開発を積極的に展開しました。」
研究開発費393百万円と、マルチファンクションジェネレータ、プログラブル交流電源等の当期投入製品および来期以降の新製品開発を記載している。 - FY2025-H1研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は181百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当中間連結会計期間の研究開発費を181百万円と更新している。 - FY2024-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は407百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費を407百万円と更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は266百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費を266百万円と更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は135百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を135百万円と更新している。 - FY2023研究開発費と投入製品の更新有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は651百万円であります。高速プログラマブル直流電源・ロックインアンプモジュール・保護リレー試験器・高速バイポーラ電源・広帯域電流増幅器・家庭用蓄電システム等の当期投入製品および来期以降市場投入予定の新製品の開発や要素技術の開発を積極的に展開しました。」
研究開発費651百万円と、当期投入製品および来期以降投入予定の製品・要素技術を更新している。 - FY2023-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「このような中、当社グループにおきましては、営業面でグループ横断の営業展開、生産面で部材確保の活動強化と製造インフラ強化による生産効率の回復、開発面で新商品開発と将来成長に向けての基礎研究の強化、そして業務全般で効果・効率・クオリテイの改善に取り組みました。」
新商品開発と将来成長に向けた基礎研究の強化を記載し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は448百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は308百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費を308百万円へ更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は160百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期累計の研究開発費を160百万円と更新している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は766百万円であります。高速プログラマブル直流電源・AEアナライザ―・保護リレー試験器・プログラマブル交流電源・家庭用蓄電システム等の当期投入製品および来期以降市場投入予定の新製品の開発や要素技術の開発を積極的に展開しました。」
研究開発費は766百万円となり、当期投入製品および来期以降の投入予定製品を具体的に示している。 - FY2022-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は576百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は576百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は362百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費362百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は180百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費180百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は663百万円であります。保護リレー試験器・プログラマブル交流電源等の当期投入製品および来期以降市場投入予定の新製品の開発や要素技術の開発を積極的に展開しました。」
研究開発費を663百万円計上し、保護リレー試験器・プログラマブル交流電源の当期投入製品と来期以降の新製品を具体的に示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は288百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費288百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は143百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費143百万円を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は483百万円であります。プログラマブル交流電源・ディジタルマルチメータ等の当期投入製品および来期以降市場投入予定の新製品の開発や要素技術の開発を積極的に展開しました。」
プログラマブル交流電源・ディジタルマルチメータ等の当期投入製品を示し、研究開発費483百万円を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は364百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費364百万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は252百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費252百万円を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は122百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費122百万円を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は450百万円であります。低雑音増幅器・プログラマブル交流電源・低雑音直流電圧源等の当期投入製品および来期以降市場投入予定の新製品の開発や要素技術の開発を積極的に展開しました。」
具体的な当期投入製品と来期以降の投入予定製品を示し、研究開発費450百万円を計上している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は342百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費342百万円を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は233百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費233百万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「電子計測制御分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めました。」
電子計測制御分野での新製品開発と拡販を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「電子計測器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めました。当期においては、主力商品である信号発生器および周波数特性分析器が堅調に推移しました。電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努め交流電源・直流電源が堅調に推移しました。新規事業領域である蓄電システムなどの伸長も加え、電源機器全体としては前年同期を大きく上回る実績となりました。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
電子計測器・電源機器で新製品の開発と拡販を継続し、信号発生器、周波数特性分析器、交流電源・直流電源などの堅調な推移を記載している。研究開発費は283百万円。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「電子計測器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めました。電源機器分野では、継続的な新製品の開発と拡販に努めるとともに、新規事業領域である蓄電システムの販売強化・生産体制整備を行ないました。当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は201百万円であります。なお、当期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
既存分野での新製品開発・拡販を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費は201百万円となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当期間においては、低雑音プリアンプ CA5360、プログラマブル交流電源 DPシリーズの三相システム・EMC試験・系統連系試験対応およびマルチ相モデル、バイポーラ電源 BPシリーズ 新ラインアップ、電子部品の機能モジュール製品、C/Vコンバータ CV-242M3および来期以降市場投入予定の新製品、要素技術の開発を積極的に展開しており、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
複数の電源、プリアンプ、機能モジュール等の開発および来期以降の新製品開発を継続している。研究開発費は515百万円。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当期間においては、電子部品の機能モジュール製品、低周波イミュニティ試験ソフトウェア、プログラマブル交流電源 三相システム、プログラマブル交流電源 DPシリーズのEMC試験・系統連系試験対応、プログラマブル交流電源 DPシリーズ マルチ相モデル、バイポーラ電源 BPシリーズ 新ラインアップ、低雑音プリアンプ CA5360および来期以降市場投入予定の新製品、要素技術の開発を積極的に展開しており、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
機能モジュール、試験ソフトウェア、交流電源の各モデル、バイポーラ電源、低雑音プリアンプなどの開発と将来投入品の開発を継続している。研究開発費は388百万円。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当期間においては、電子部品の機能モジュール製品、低周波イミュニティ試験ソフトウェア、プログラマブル交流電源 三相システム、プログラマブル交流電源 DPシリーズのEMC試験・系統連系試験対応および来期以降市場投入予定の新製品、要素技術の開発を積極的に展開しており、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
機能モジュール、試験ソフトウェア、三相システム、EMC・系統連系試験対応などの開発を継続している。研究開発費は246百万円。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当期間においては、電子部品の機能モジュール製品13機種および来期以降市場投入予定の新製品、要素技術の開発を積極的に展開しており、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
機能モジュール製品13機種と将来投入予定品の開発を継続している。13機種の開発完了を示す記載ではないため、継続・再確認として扱う。 - FY2016初出有価証券報告書
「当期間においては、広帯域ディジタルロックインアンプ、プログラマブル交流電源 DPシリーズ新ラインアップ、コンパクト直流電源DCシリーズ、低雑音FET増幅器CAシリーズ、電流電圧変換モジュール、位相検波モジュール、電圧電流変換モジュール、ピエゾドライバ、および来期以降市場投入予定の新製品、要素技術の開発を積極的に展開しており、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費493百万円を計上し、具体的な製品・モジュールの開発と将来投入品を記載している。