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東亜ディーケーケー(6848)・リスク対処直近の決算(2026-11-10)では「悪化」

研究機関向けポータブル分析計の引き合い減少

FY2021-Q2に初出。17回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-11-10。

17記載
7年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2023-Q3 – FY20242020: 12021: 320212022: 420222023: 220232024: 220242025: 220252026: 32026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-11-10悪化決算

    「国内販売は堅調に推移したものの、海外販売が減少し、売上高は前年同期比4.6%の減少となりました。」

    科学分析機器について、前期に海外販売が堅調とされた状態から、海外販売の減少により前年同期比4.6%減となった。
  2. FY2026対処有価証券報告書

    「海外販売が堅調に推移し、当分野の売上高は1,188百万円(前期比0.6%増)となりました。」

    前中間期に部材調達難による在庫不足で減収となった科学分析機器は、当期は海外販売が堅調で前期比0.6%増となった。
  3. 2026-05-14対処決算

    「海外販売が堅調に推移し、売上高は前期比0.6%の増加となりました。」

    前期まで記載されていた部材調達難による科学分析機器の販売減少に対し、海外販売の堅調推移と増収を記載した。
  4. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「部材調達難による在庫不足から販売が減少し、売上高は501百万円(前年同期比10.2%減)となりました。」

    科学分析機器では、前期まで販売が堅調とされていた一方、部材調達難による在庫不足が販売減少として現れた。
  5. FY2025前進有価証券報告書

    「前期の大型案件の反動があったものの、ポータブル分析計の販売が堅調に推移し、当分野の売上高は1,181百万円(前期比3.9%増)となりました。」

    科学分析機器では、前期大型案件の反動がある中でもポータブル分析計の販売が堅調で、通期売上高は前期比3.9%増となった。
  6. FY2025-H1販売好調と大型案件反動の併存有価証券報告書

    「ポータブル分析計・ラボ用分析計ともに販売は好調に推移したものの、前年同期の大型案件の反動もあり、当分野の売上高は558百万円(前年同期比3.1%増)となりました。」

    科学分析機器では、ポータブル分析計・ラボ用分析計の販売が好調だった一方、前年同期の大型案件の反動もあり、売上高の増加は前年同期比3.1%にとどまった。
  7. FY2024前進有価証券報告書

    「当分野は、部品調達難の解消により販売数量が回復し、売上高は1,137百万円(前期比8.3%増)となりました。」

    科学分析機器では部品調達難の解消により販売数量が回復し、売上高が前期比8.3%増となった。
  8. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「受注残解消と堅調な販売により、当分野の売上高は541百万円(前年同期比16.2%増)となりました。」

    科学分析機器では、部材調達難による売上制約が緩和し、受注残の解消と堅調な販売により前年同期比16.2%増となった。
  9. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「科学分析機器分野では、受注高は堅調に推移しておりますが、部材調達の長納期化の影響により、足元の売上高は732百万円(前年同期比0.3%減)となりました。」

    科学分析機器では受注高が堅調に推移し、売上減少幅も前年同期比0.3%減に縮小した。売上はなお部材調達の長納期化に制約された。
  10. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「当分野の受注高は堅調に推移しておりますが、部材調達の長納期化の影響により、足元の売上高は465百万円(前年同期比7.4%減)となりました。」

    科学分析機器では受注は堅調である一方、部材調達の長納期化により売上高の減少幅が前年同期比7.4%減へ拡大した。
  11. FY2023-Q1受注好調・供給制約による減収有価証券報告書

    「科学分析機器分野(ラボ用分析機器・ポータブル分析計)及び医療関連機器分野(主要製品は粉末型透析用剤溶解装置)でも受注は好調に推移しましたが、部材調達難による納期延伸の影響を受け、これらの分野の売上高はそれぞれ前年同期比7.0%、22.4%の減少となりました。」

    ポータブル分析計等に対する需要・受注の弱さは示されず、受注好調にもかかわらず部材調達難が売上減少の主因となった。
  12. FY2022対処有価証券報告書

    「ラボ用分析機器・ポータブル分析計は微増収、医療関連機器は主要製品である粉末型透析用剤溶解装置の受注が順調に推移し増収となりました。」

    前期まで記載されていたポータブル分析計の引き合いの弱さに対し、ラボ用分析機器・ポータブル分析計は微増収となった。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「科学分析機器分野では、ラボ用分析機器・ポータブル分析計の足元の売上は減少しましたが、受注は順調に増加しております。」

    ラボ用分析機器・ポータブル分析計について、足元の売上減少と受注増加の併存を継続して記載した。
  14. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「ラボ用分析機器・ポータブル分析計の足元の売上は減少しましたが、受注は順調に増加しております。」

    前四半期にはラボ用分析機器・ポータブル分析計の引き合いが堅調とされていたが、足元の売上は減少した。一方、受注は順調に増加している。
  15. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「科学分析機器分野では、ラボ用分析機器・ポータブル分析計の引き合いは堅調に推移しておりますが、売上高は前年同期並みとなりました。」

    前期まで弱かった研究機関等からのポータブル分析計の引き合いについて、ラボ用分析機器・ポータブル分析計の引き合いが堅調に推移したと記載した。ただし売上高は前年同期並みにとどまった。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「科学分析機器分野では、ポータブル分析計の売上が、研究機関からの引き合いが弱く、減少しました。」

    研究機関からの引き合いの弱さによるポータブル分析計の売上減少を継続して記載した。
  17. FY2021-Q2初出有価証券報告書

    「ポータブル分析計の売上が、研究機関からの引き合いが弱く、減少しました。」

    研究機関からの引き合いの弱さにより、ポータブル分析計の売上が減少したと初めて記載した。
一緒に動いた変遷

「機器販売増加に伴うアフターサービス分野の売上拡大」は、この変遷が動いた17回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

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  1. ★この変遷
  2. 1機器販売増加に伴うアフターサービス分野の売上拡大7回
  3. 2産業用ガス検知警報器の国内販売好調6回
  4. 3グループ生産体制の戦略的明確化と改革4回
  5. 4開発研究センターを中核とした新計測技術・独創的製品開発4回
  6. 5国際競争力強化のための国際認証取得と海外仕様対応4回
  7. 6営業推進本部の設置と国内外両建ての営業体制4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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