読む価値
44定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
63.9
営業利益の前期比減少率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高17,809百万円前年比 -1.4%
営業利益483百万円前年比 -63.9%
経常利益600百万円前年比 -59.3%
純利益（親会社株主帰属）945百万円前年比 -15.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益48.00円
期末の財政状態
総資産29,090百万円
うち純資産 22,956 百万円自己資本比率 78.9%前期末比 +2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,383
投資-449
財務-931
純増減+1,003
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,059百万円
セグメント別売上高
計測機器事業17,56798.6%-1.4%
不動産賃貸事業2421.4%0.0%
セグメント別利益
計測機器事業1,41891.0%-38.7%
不動産賃貸事業1409.0%
地域別売上高
日本15,44043.4%
中国8272.3%
その他海外1,5414.3%
合計17,80950.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高18,900百万円
営業利益1,200百万円
経常利益1,300百万円
純利益910百万円
年間配当予想非開示 → 22円／株
株主還元方針配当性向30％以上を目安に、適正かつ安定的な累進配当を継続
業績の増減要因
国内の半導体工場建設計画の延期、公共インフラ需要の軟調、中国向け環境水質計の販売が想定を下回ったことにより減収。在庫の評価損計上、労務費・原材料費の高騰による売上原価率上昇、研究開発費の増加により営業減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 687百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 7百万円
減価償却費732百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 17,809百万円（前年比 -1.4%） |
| 営業利益 | 483百万円（前年比 -63.9%） |
| 経常利益 | 600百万円（前年比 -59.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 945百万円（前年比 -15.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 48.00円 |
| 自己資本比率 | 当期末 78.9% / 前期末 76.5% |
| 総資産 | 29,090百万円 |
| 純資産 | 22,956百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,383百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -449百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -931百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,059百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 18,900百万円 / 営業利益 1,200百万円 / 経常利益 1,300百万円 / 純利益 910百万円 |
| 年間配当予想 | 非開示 → 22円／株 |
| 株主還元方針 | 配当性向30％以上を目安に、適正かつ安定的な累進配当を継続 |
| セグメント別売上高 | 計測機器事業 17,567百万円（前年比 -1.4%） / 不動産賃貸事業 242百万円（前年比 0.0%） |
| セグメント別利益 | 計測機器事業 1,418百万円（前年比 -38.7%） / 不動産賃貸事業 140百万円 |
| 地域別売上高 | 日本 15,440百万円 / 中国 827百万円 / その他海外 1,541百万円 / 合計 17,809百万円 |
| 減価償却費 | 732百万円 |
| 減損損失 | 当期は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 687百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 7百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 国内の半導体工場建設計画の延期、公共インフラ需要の軟調、中国向け環境水質計の販売が想定を下回ったことにより減収。在庫の評価損計上、労務費・原材料費の高騰による売上原価率上昇、研究開発費の増加により営業減益。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内の半導体工場建設計画の延期、公共インフラ需要の軟調、中国向け環境水質計の販売低迷により減収となった。利益面では、在庫の評価損計上、労務費・原材料費の高騰による売上原価率上昇、研究開発費の増加が影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。