技術・製品を基盤とした顧客・社会の長期パートナー化
FY2016に初出。28回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
アズビルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「また、基盤事業を中心に、お客様の現場のライフサイクル全体（新設から改修、メンテナンスまで）を支えるビジネスを「ストック事業」として展開しています。」
顧客・社会の長期パートナー化を、顧客現場のライフサイクル全体を支える「ストック事業」として明示的に整理している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「また、成長事業において新たな顧客を開拓、その顧客に継続的に製品・サービスを提供することで顧客基盤を拡大し、これを基盤事業として、さらに、その顧客が直面する新たな課題への解決策を提供することで成長を実現してまいります。」
技術・製品・サービスを基盤とする長期的な顧客関係を、「成長事業での顧客開拓、継続提供、顧客課題への解決策提供」という循環として整理している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「商品と顧客現場の連携」によるソリューション提案力の向上に取り組み、azbilグループならではの価値の提供を実現してまいります。」
技術・製品を基盤とする長期パートナー化を、商品と顧客現場を連携したソリューション提案力と、施設・設備のライフサイクルにわたる価値提供として整理している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、独自の技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション事業」「環境・エネルギー事業」「ライフサイクル型事業」という３つの成長事業領域に注力し、新たな課題の解決策を提供する」
独自の技術・製品・サービスを活用し、3つの成長事業領域で課題解決策を提供する方針を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「独自の技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション事業」「環境・エネルギー事業」「ライフサイクル型事業」という３つの成長事業領域に注力し、新たな課題の解決策を提供する」
独自の技術・製品・サービスを活用し、3つの成長事業領域で顧客・社会の課題解決策を提供する方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、独自の技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション事業」「環境・エネルギー事業」「ライフサイクル型事業」という３つの成長事業領域に注力し、新たな課題の解決策を提供する」
独自の技術・製品・サービスを活用し、3つの成長事業領域で顧客・社会の課題解決策を提供する方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、独自の技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション事業」「環境・エネルギー事業」「ライフサイクル型事業」という３つの成長事業領域に注力し、新たな課題の解決策を提供する」
独自の技術・製品・サービスを活用し、3つの成長事業領域で顧客・社会の課題解決策を提供する方針を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、独自の技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション事業」「環境・エネルギー事業」「ライフサイクル型事業」という３つの成長事業領域に注力し、新たな課題の解決策を提供する」
独自の技術・製品・サービスを活用し、3つの成長事業領域で課題解決策を提供する方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、独自の技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション事業」「環境・エネルギー事業」「ライフサイクル型事業」という３つの成長事業領域に注力し、新たな課題の解決策を提供する」
独自の技術・製品・サービスを活用し、重点3領域で課題解決策を提供する方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、独自の技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション」「環境・エネルギー分野」「ライフサイクル型事業」という３つの事業領域に注力し、新たな課題の解決策を提供する」
技術・製品・サービスを活用した課題解決策の提供を、3つの重点事業領域で進める方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「アズビルならではの技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション」「環境・エネルギー分野」「ライフサイクル型事業」という３つの事業領域に注力し、新たな課題の解決策を提供する」
技術・製品・サービスを活用し、重点3領域で新たな課題の解決策を提供する方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「アズビルならではの技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション」「環境・エネルギー分野」「ライフサイクル型事業」という３つの事業領域に注力し、新たな課題の解決策を提供する」
技術・製品・サービスを活用して新たな課題の解決策を提供する方針を、3つの重点事業領域とともに再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「アズビルならではの技術・製品・サービスを活かすことのできる「新オートメーション」「環境・エネルギー分野」「ライフサイクル型事業」という３つの事業領域に注力し、新たな課題の解決策を提供する」
技術・製品・サービスを活用した課題解決策の提供を、重点事業領域で実践する方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
技術・製品を基盤とするソリューション展開と、顧客・社会との長期関係を3つの基本方針の一つとして再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
3つの基本方針の一つとして、技術・製品を基盤としたソリューション展開と顧客・社会との長期関係を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
3つの基本方針の一つとして、技術・製品を基盤とするソリューション展開と長期的な顧客関係を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「・技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
技術・製品を基盤としたソリューション展開により、顧客・社会の長期パートナーとなる基本方針を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「長年培った計測と制御を中核とした技術とリソースを活かし、安全・安心で高品質・高付加価値の製品・サービスを組み込んだソリューションをお届けすることでお客様の課題解決に貢献します。」
計測・制御技術と製品・サービスを組み込んだソリューションによって顧客課題を解決し、長期パートナーとなる方針を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「・技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
技術・製品を基盤とするソリューション展開と、顧客・社会の長期パートナー化を基本方針として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
3つの基本方針の一つとして、技術・製品を基盤にしたソリューション展開と長期的な顧客関係を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
3つの基本方針の一つとして、技術・製品を基盤とするソリューション展開と長期的な顧客関係を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
技術・製品を基盤とするソリューション展開と、顧客・社会の長期パートナー化を基本方針として再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
3つの基本方針の一つとして、技術・製品を基盤にしたソリューション展開と長期的な顧客関係を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「・技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
3つの基本方針の一つとして、技術・製品を基盤にしたソリューション展開と長期的な顧客関係を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「・技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
現中期経営計画の基本方針として、技術・製品・サービスを活用したソリューション展開と長期的な顧客関係を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「技術・製品を基盤に、ソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」となること」
現中期経営計画の基本方針として、製品・技術・サービスによるソリューション展開と長期的な顧客関係を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「技術・製品を基盤に、ソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」となること」
3つの基本方針の一つとして、製品・技術・サービスを活用したソリューション展開と長期的な顧客関係を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術・製品を基盤にソリューション展開で「顧客・社会の長期パートナー」へ」
3つの基本方針の一つとして、製品販売からソリューション提供・長期関係へ重点を置いている。