効率性改善を原資とする成長投資
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-07。
- FY2022前進有価証券報告書
「初年度で創出した営業キャッシュフローは約516億円で、中長期的な企業価値の最大化に向けたM&Aやアライアンスを含む資本性成長投資（戦略投資）として約112億円、継続的・安定的増配を行い株主還元として約91億円（配当性向：2021年度：42.6%）を配分しました。」
営業キャッシュフローを原資として、戦略投資と株主還元へ具体的に配分した初年度実績を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「TF2020では、持続的な企業価値の向上を実現するための最適資本構成を維持することを前提に、創出したキャッシュを中長期的な企業価値の最大化に向けた資本性成長投資に優先的に配分しながら、積極的な配当還元の向上も図ります。」
創出キャッシュを成長投資と配当還元に配分する資本配分方針を再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「TF2020では、持続的な企業価値の向上を実現するための最適資本構成を維持することを前提に、創出したキャッシュを中長期的な企業価値の最大化に向けた資本性成長投資に優先的に配分しながら、積極的な配当還元の向上も図ります。」
成長投資の原資を効率性・収益性改善から捻出する従来の表現から、創出キャッシュを戦略投資と配当へ配分する資本政策へ軸足が移った。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（平成29年４月１日～平成29年12月31日）において、当社グループは本年度を最終年度とする中期経営計画“Transformation 2017”に基づき、「受注売上の拡大」、生産やエンジニアリングコストの改善、販管費の削減等「収益性向上のための施策の推進」、将来への飛躍的な成長に向けた「戦略投資の実行」に努めました。」
生産・エンジニアリングコスト改善と販管費削減による収益性向上、および戦略投資を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（平成29年４月１日～平成29年９月30日）において、当社グループは本年度を最終年度とする中期経営計画“Transformation 2017”に基づき、「受注売上の拡大」、生産やエンジニアリングコストの改善、販管費の削減等「収益性向上のための施策の推進」、将来への飛躍的な成長に向けた「戦略投資の実行」に努めました。」
生産・エンジニアリングコスト改善と販管費削減を通じた収益性向上、および戦略投資を継続している。一方、当四半期累計では粗利率・販管費率が悪化した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（平成29年４月１日～平成29年６月30日）において、当社グループは本年度が最終年度となる中期経営計画“Transformation 2017”(以下「TF2017」)に基づき、「受注売上の拡大」、生産やエンジニアリングコストの改善、販管費の削減等「収益性向上のための施策の推進」、将来への飛躍的な成長に向けた「戦略投資の実行」に努めました。」
生産・エンジニアリングコストの改善および販管費削減を通じて、収益性向上と戦略投資の原資確保に取り組んでいる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、「成長投資の原資は収益性改善により捻出すること」を基本原則に、将来への飛躍的な成長の実現に向けた事業開拓、事業開発のための戦略投資を実行し、「新しい価値づくり」への変革の取り組みを強化していきます。」
成長投資の原資を収益性改善から捻出する基本原則を、表現を「収益性改善」として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年度(2016年度)は、「成長投資の原資は効率性改善により捻出すること」を基本原則として、収益性向上のための変革への取り組みをいっそう加速し、さらなる成長に向けた成長基盤の整備に注力していきます。」
2016年度の基本原則として、効率性改善で成長投資の原資を捻出する方針を明示している。