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AKIBAホールディングス(6840)・リスク削除

音楽CD市場縮小・消費者嗜好・返品リスク

FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2018。

8記載
3年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017-Q1悪化FY2017-Q2 – FY2017-Q3再掲FY2018-Q1 – FY20182016: 320162017: 320172018: 22018
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返品・欠品・滞留在庫による小売取引リスク8社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社

直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2018削除有価証券報告書

    「コンテンツ事業については、当社グループのなかで同社のみが営んでいたため、当該みなし売却時点をもって同事業を廃止いたしました。」

    CD・カフェ等を含むコンテンツ事業そのものを売却・廃止したため、同事業に固有の市場縮小リスクは当社グループの現行事業から外れた。
  2. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「コンテンツ事業においては、CD市場の縮小傾向が続いているため、CD事業は継続しつつ、コラボレーションカフェやグッズ制作等事業展開を拡げております。当第3四半期までにおいても、厳しい状況で推移いたしましたが、上期に計上した既存コンテンツの二次使用料の収益が想定を上回ったため、当第3四半期連結累計期間の売上高は316百万円(前年同期比7.6%減)、営業利益は5百万円(前年同期は17百万円の営業損失)となりました。」

    CD市場の縮小傾向が継続しており、売上高は前年同期比7.6%減少した。カフェ・グッズ制作への展開と二次使用料による対応が再掲されている。
  3. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「コンテンツ事業においては、CD市場の縮小傾向が続いているため、CD事業は継続しつつ、コラボレーションカフェやグッズ制作等事業展開を拡げております。」

    CD市場の縮小傾向が続いているとの認識と、CD事業を継続しながらカフェやグッズ制作へ展開する対応が再掲された。
  4. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「コンテンツ事業においては、CD市場の縮小傾向が続いているため、CD事業は継続しつつ、コラボレーションカフェやグッズ制作等事業展開を拡げております。」

    CD市場の縮小傾向は継続しているとされ、CD事業を継続しつつカフェやグッズ制作へ展開を広げる対応が再掲された。
  5. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「コンテンツ事業においては、音楽制作において継続してCD業界が縮小傾向であること、ならびに、コンテンツコラボレーションカフェにおいて前売券の販売は順調であったものの物販が伸びなかったことから、当第3四半期連結累計期間の売上高は342百万円(前年同期比22.3%減)、営業損失は17百万円(前年同期は7百万円の営業利益)となりました。」

    CD業界の縮小傾向に加え、物販の伸び悩みが続き、コンテンツ事業の売上減少と営業損失がより数値化された。
  6. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「コンテンツ事業においては、音楽制作においてCD業界が縮小傾向であること、ヒット作がなかったこと、ならびに、コンテンツコラボレーションカフェにおいて前売券の販売が順調でありながら顧客総数が伸びなかったこと、グッズ販売が計画を下回ったことから、当第2四半期連結累計期間の売上高は254百万円(前年同期比14.1%減)、営業損失9百万円(前年同期は0百万円の営業利益)となりました。」

    CD業界の縮小傾向に加え、ヒット作がなく、コンテンツ事業の売上高が前年同期比14.1%減少し、営業損失が発生した。
  7. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「音楽制作において引き続きCD業界の不振が続くとともに売上原価が増加していること」

    CD業界の不振と売上原価増加が引き続き事業の収益を圧迫していると記載しており、既存の市場縮小・コスト上昇の説明を再掲している。
  8. FY2016初出有価証券報告書

    「音楽制作においてCD業界全体の不振、売上原価の増加の影響を受けて厳しい状況が継続しているものの、新規事業であるコンテンツコラボレーションカフェ運営が計画を上回って好調に推移したことから、事業全体では損益が大きく改善いたしました。」

    CD業界の不振が当期にも継続しているとし、市場・消費者嗜好の変化や返品発生を将来リスクとして挙げている。
一緒に動いた変遷

「四半期売上の季節集中・案件期ずれによる業績変動」は、この変遷が動いた8回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1四半期売上の季節集中・案件期ずれによる業績変動2回
  3. 2コンテンツコラボレーションカフェ・イベント事業の拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
AKIBAホールディングスの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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