IoT需要に対応する人材・社内体制の整備
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「激変する市場環境において競争優位性を維持するため、当社グループは以下の「４つのコア戦略」を人材戦略の基本方針としております。」
従来の人材確保・職場環境整備の記載を、技術・技能のキャッチアップ、タレントの選抜・育成、属人化の解消とナレッジシェア、心理的安全性と柔軟な職務環境という４つのコア戦略として体系化した。 - 2026-05-15前進業績予想の修正
「販売費及び一般管理費は、事業活動を推進するため、人材の増強や広告関連への支出を積極化するとともに、新領域であるＷｅｂ３事業の研究・開発に投資を続けました。」
人材の増強を事業推進のための具体的な支出として記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「能率的かつ安全な職場環境を提供するとともに、自由な議論を尊重し能力を活かすように努め、顧客課題の解決などＯＪＴを通して、能力の向上を図っております。」
人的資本への投資と組織力・人材力の向上を継続し、職場環境整備、自由な議論、OJTを具体的な手段として記載している。 - FY2023人的資本戦略の明示有価証券報告書
「当社は少人数の高効率の組織により上記のミッションの実現を目指しており、人的資本がその価値創造の源泉であると考えております。従って、性別、国籍等の区別なく人的資本に投資を行うことを重要な戦略と位置付けており、特に組織力とそれに基づいた総合的な人材力の向上を図っております。」
従来の人材確保・社内体制整備に加え、人的資本を価値創造の源泉と位置づけ、人的資本への投資、組織力・総合的な人材力の向上を戦略として明示した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、より効率的な組織体制への見直しにより人件費をはじめ大幅な節減を図り、前年同期に比べて減少いたしました。」
より効率的な組織体制への見直しを行い、人件費等の節減を実施した。販売費及び一般管理費は前年同期の139百万円から124百万円へ減少した。 - FY2017前進有価証券報告書
「多数の技術的に高度なＩｏＴ案件に対応するため、営業要員を新規に採用するとともに、営業部門に技術要員を配置し技術営業力を高めるなど、営業力の強化に注力しました。」
営業要員の新規採用、営業部門への技術要員配置、技術営業力の強化を実施したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ＩｏＴ需要の高まりや技術の変化に対応すべく、必要な人材の確保を引き続き行うとともに、社内体制及び社内システムを整備し業務の効率化を図ってまいります。」
IoT需要・技術変化への対応として、人材確保、社内体制・社内システム整備を継続する方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ＩｏＴ需要の高まりや技術の変化に対応すべく、必要な人材の確保を引き続き行うとともに、社内体制及び社内システムを整備し業務の効率化を図ってまいります。」
IoT需要・技術変化への対応として、人材確保、社内体制・社内システム整備を継続する方針を記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ＩｏＴ需要の高まりや技術の変化に対応すべく、必要な人材の確保を引き続き行うとともに、社内体制及び社内システムを整備し業務の効率化を図ってまいります。」
人材確保、社内体制・社内システム整備による業務効率化を引き続き実施するとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＩｏＴ需要の高まりや技術の変化に対応すべく、必要な人材の確保を引き続き行うとともに、社内体制及び社内システムを整備し業務の効率化を図ります。」
増加するIoTサービス案件への対応として、人材確保、組織整備、社内システム整備を挙げている。